IT副業人材を活用する企業、約7割が期待以上の効果を実感

レバレジーズ株式会社

From: PR TIMES

2023-09-28 11:00

デジタル化・DX業務におけるIT副業人材の活用に関する実態調査(中編)

 レバテック株式会社が運営するITエンジニア・クリエイター専門エージェント、 レバテック( (リンク ») )は、自社のデジタル化・DX推進に携わる企業担当者500名を対象に、IT副業人材の活用に関する実態調査を実施しました。今回は前編・中編・後編に分けての発表となり、本記事では中編として「IT副業人材活用による効果編」をお届けいたします。



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調査の全文はこちらからご覧いただけます。
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<調査サマリ>
IT副業人材を活用する企業の7割が「期待を上回った」と回答

活用中企業の約9割が、「デジタル化・DX推進」におけるIT副業人材活用の有効性を実感

副業人材を活用している企業のうち、6割が今後も副業人材を増員予定




1. IT副業人材活用中企業の7割が「期待を上回った」と回答

 「副業人材を活用している」と回答した人に対して業務を委託する前に抱いていた期待と実際のギャップを聞いたところ、「期待を大きく上回る」または「期待をやや上回る」という回答が合わせて72.3%となりました。
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 期待通りまたはそれ以上だった理由については、1位は「自社の生産性が向上したため(58.7%)」となり、次いで「自社で活用できる知見・スキルが習得できたため(47.6%)」「自社サービスのDXが進み、効果が見られたため(41.3%)」が続きます。知見やスキルが得られただけでなく、実際に効果が現れたことを評価している人が多いといえます。
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2. 活用中企業の約9割が、「デジタル化・DX推進」におけるIT副業人材活用の有効性を実感

 自身が担当する自社のデジタル化・DX推進業務の成果状況では、「すでに十分な成果が出ている(8.6%)」「すでにある程度の成果が出ている(30.4%)」と回答した方は合わせて39%となりました。IT副業人材の活用有無別に見ると、活用中企業の担当者のうち約8割が「デジタル化・DXの成果がすでに出ている」と回答しており、活用中企業ではよりデジタル化・DXの成果が出ている傾向にあることがわかります。
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 「担当する業務の成果状況において、副業人材の活用は有効であったと思うか」という質問に関して、「とてもそう思う」または「ややそう思う」と回答した人が合わせて90.8%でした。自社のデジタル化やDXを推進するにあたって、「IT副業人材の活用」は一つの鍵になりそうです。
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3. IT副業人材を活用している企業のうち、6割が今後も副業人材を増員予定

 「副業人材を活用している」と回答した人に対し今後の増員予定を聞いたところ、「現在参画中の副業人材がおり、今後も増員予定」と回答した方が60%でした。「現在参画中の副業人材がいるが、今後は減らす予定」は6.2%、「現在参画中の副業人材はおらず、今後も募集する予定はない」は1.5%に留まる結果に。担当業務において副業人材を活用するメリットを感じている企業が多いことがわかります。
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まとめ

  今回の調査では、IT副業人材を活用した企業の約7割が期待以上の効果を感じていることがわかりました。9月26日に発表したIT副業実態調査前編*1ではIT副業人材を活用する上での課題が明らかになった一方で、活用が進んでいる企業では社内のデジタル化やDXの成果が出ている傾向にあり、活用中企業の6割が今後もIT副業人材を増員予定であるようです。専門性の高いIT人材の知見を自社に取り入れることによって、システムの内製化、外注コストの抑制、自社の生産性向上など、各自が理想とした副業人材活用の目的を叶えている企業も多いと考えられます。実際の活用に至るまでのハードルを越えることができれば、自社の課題を解決するための一手段になり得るでしょう。

*1 9月26日発表 副業実態調査前編
(リンク »)


<調査概要>
調査対象:自社のデジタル化・DX推進に携わる企業担当者500名
調査年月:2023年6月29日~2023年7月4日
調査方法:Webアンケート調査
有効回答数:500名
調査主体:レバテック株式会社
実査委託先:GMOリサーチ株式会社


レバテック株式会社
レバテック株式会社では、「日本を、IT先進国に」をビジョンに掲げ、「IT人材と企業を増やし、伸ばし、繋げる」ためのプラットフォームの構築を目指しています。現在は業界最大手のITフリーランス専門エージェント「レバテックフリーランス」ほか、IT人材と企業を支援するための様々なサービスを提供。累計登録者は30万人を超えます。
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Leverages Group( (リンク ») )
本社所在地 : 東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24階 25階
代表取締役: 岩槻 知秀
資本金  : 5,000万円
設立   : 2005年4月
事業内容 : 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、M&Aコンサルティング事業、ASP、SaaS、クラウド関連事業

社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&A・不動産の領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し2022年度は年商869億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。

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