インターネット黎明期から今日に至るまで、マーケティングツールとして今も重要なメールマガジン。一方でいまやコミュニケーションツールとして不動のツールとなり、ビジネスツールとしても有用なLINE。2つのマーケティングツールが実際にどのように利用されているのか、ライトアップと共同調査を実施しました。
【調査概要】
調査方法:インターネットリサーチ
調査地域:全国
調査対象:20歳以上の男女
・企業やブランド、店舗などのメールマガジンを登録している方
・企業やブランド、店舗などのLINE公式アカウントを登録している方
有効回答数:1110人
調査期間:2023年8月25日~2023年8月28日
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メールマガジンおよびLINE公式アカウント登録ユーザーの動向調査結果レポート
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【情報収集に長けたメールマガジンと生活に根付くLINE】
今回のアンケートでは、メールマガジン・LINE双方のユーザーに対して、それぞれどのように利用しているか動向調査を行いました。CRM施策のツールとして、比較されがちなメールマガジンとLINEですが、調査結果から見えてきたのはそれぞれの持つ特性でした。
登録のきっかけとして、「クーポンがもらえるから」という理由がともに1位となっていますが、メールマガジ
ン=57.8%、LINE=60.5%とLINEのほうがより顕著にクーポン利用を目的としていることがわかります。
また、LINEの場合は情報収集を目的とした登録理由が軒並みメールマガジンよりも低い結果となっています。
アプリを開くタイミングに関する質問では、「通知がきたとき」が双方とも最多となりましたが、LINEはメールマガジンに比べて、「クーポンの確認・提示」の割合が上回っています。これはLINEを利用した実店舗でのクーポン利用が定着していることが関係していると思われます。
また、メールマガジンに比べ、LINEはWeb上での情報確認に利用する頻度が低いことがわかりました。
これらの結果から、メールマガジンは情報収集やECでの購買活動などWeb上での活用が多いようです。一方でLINEは、情報収集やWebでの利用シーンは少なく、リアルでのクーポン利用など、より実生活に根ざした目的で使われていることがわかります。
【Webはメールマガジン・クーポン利用はLINE…購買行動にそれぞれの強み】
メッセージを受け取った後の行動を見ると、メールマガジンは「Webで購入・申し込み」「Webでクーポンを利用する」という行動がそれぞれ、45.7%・48.6%で上位を占めています。つまり、Webでの購買行動に大きな強みがあると考えられます。
一方、LINEは「Webでクーポンを利用する」「WebやSNSで検索する」が上位となり、それぞれ45.7%、37.5%となっています。また、LINEは「店舗でクーポンを利用する」の割合が35.3%と高く、Webも含めてメールマガジン以上にクーポン活用へのモチベーションが高いことが伺えます。反面、その場で利用する利用形態には強いものの、検索や申込みなど、新たな行動へ誘導することは難しいことがわかります。
【ECサイトでの1回のお買い物金額は、すべての金額帯でメールマガジンが有利に】
決済額に関しても、ECでの購入はどの金額帯でもメールマガジンがLINEを上回っています。メールマガジンは4位に10,000円以上という高額な金額帯がランクインしていることからも、メールマガジンはWebでの購買行動に影響しているようです。
LINEに注目してみると、0~6,000円までの金額帯ではECよりもリアルでの購買行動の割合が高くなっています。一方で、「申し込みをしたことがない」がリアル・EC共に18%・18.8%と一位になっています。メッセージをきっかけに取った行動と併せて考えると、LINEは店舗でのクーポン利用促進に向いていると言えそうです。
【LINEはインパクト重視!しっかり読ませたいならメールマガジンで】
メールマガジンとLINE、双方でテキスト・画像・動画をどの程度見ているか、という質問では、「すべて見る」「気になった情報だけ見る」と回答した割合を見ると、テキスト・画像・動画ともにメールマガジンのほうがより見られていることがわかりました。一方で画像に関しては「すべて見る」を選択した割合がLINEのほうが多くなっており、クーポンを含めた画像情報への注目度は高いことが伺えます。
続いて、双方の配信停止(ミュート・ブロック)のタイミングについて質問しました。
メールマガジン・LINEともに「興味のない情報」が最多です。
メールマガジンで配信停止の原因として高い割合を持つ「配信頻度」については、LINEではやや低い数値となっており、ブロックよりもミュートの原因となることがわかります。
また、1通あたりの情報量もミュートの原因となっています。これは1通ずつ蓄積されるメールと、アカウントごとに表示されるLINEとのUIの違いが影響していると考えられます。
LINEのブロック理由の2位には「登録した覚えがないアカウントからメッセージが届いたとき」があげられており、メールマガジンよりも順位が高くなっています。LINEはメールマガジンよりも登録ステップが簡潔なため、目的を果たした後に登録したことを忘れてしまっている、などの原因が考えられます。
【まとめ】
今回の調査で、実際にユーザーがどのように使っているのか、メールマガジンとLINEの利用実態が見えてきました。ここから推測されるメールマガジンとLINE、双方の特徴について振り返ります。
メールマガジンとLINEそれぞれの特徴を踏まえて、どのような目的やクリエイティブが適しているかを以下にまとめます。
■メールマガジン
・適した目的:長期的な関係構築を狙った情報提供やWebの購買行動を促すツール
・適した内容:情報提供・Webキャンペーン・会員情報
・適したクリエイティブ:ある程度情報を理解できる詳細な内容
・注意する点:配信頻度(週2回以下)・テキストボリューム
■LINE公式アカウント
・適した目的:手軽さ・身近さを生かした即時アクションを促すツール
・適した内容:クーポン配布・キャンペーン告知など
・適したクリエイティブ:メリットや求める行動が明確にわかる短く簡潔な内容
・注意する点:配信頻度(1日1回以下)・テキストボリューム(画像中心)
顧客との接点を創出し、リレーション構築を行うCRM施策。そのツールとして代表的なメールマガジンとLINEは、どちらがより効果的かといった比較対象になりがちです。
しかし、実際のユーザーの利用状況を調査すると、活用のされ方は双方で大きな違いがあることがわかります。
メールマガジンとLINEは比較して、どちらか一方を取捨選択するのではなく、目的に応じて使い分けることで、その利用価値を最大化することができると考えられます。
ここでご紹介した以外にも、リアルなメルマガ、LINEユーザーの動向がわかるデータを取得しておりますので、本調査の結果の完全版もぜひご確認いただき、今後のマーケティング施策の参考にしてください。
▼本調査の結果の完全版をご希望の方はこちらからご連絡ください▼
メールマガジンおよびLINE公式アカウント登録ユーザーの動向調査結果レポート
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【会社情報】
株式会社ライトアップ
代表取締役社長:白石 崇
設立:2002年4月
証券コード:6580(東京証券取引所グロース)
本社:東京都渋谷区渋谷2-15-1 渋谷クロスタワー32F
事業内容:DXソリューション事業、コンテンツ事業
ユミルリンク株式会社
代表取締役社長:清水 亘
設立:1999年7月
証券コード:4372(東京証券取引所グロース)
本社:東京都渋谷区代々木2-2-1 小田急サザンタワー12F
事業内容:メッセージングソリューション事業
【本件のお問い合わせ】
ユミルリンク株式会社 広報窓口:渡邉、五月女
TEL: 03-6820-0515 E-mail:cuenote@ymir.co.jp
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