THE CROSS-BORDER RUGBYの熱狂を屋外広告でも拡散!

株式会社 LIVE BOARD

From: PR TIMES

2024-02-02 12:17



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株式会社 LIVE BOARD(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 櫻井 順、以下LIVE BOARD)は、公益財団法人日本ラグビー協会と一般社団法人ジャパンラグビーリーグワンが主催する新たな国際大会である「THE CROSS-BORDER RUGBY 2024」の開幕にあわせ、 自社で運営する首都圏(東京、神奈川、埼玉)のデジタルOOHを活用し、同大会の告知動画を放映しております。

LIVE BOARDの持つ幅広いリーチ力を活用して、同大会が掲げる“異なる国のラグビーカルチャーが交わり、新たなラグビーカルチャーとラグビーの歓びを世界に誕生させるため、世界トップレベルのクラブチームとリーグワン参加クラブチームの競技機会を実現し、世界中のファンの皆さまへ魅力ある試合観戦機会を創出する”というメッセージを配信することで、同大会の盛り上がり醸成だけでなくラグビーの魅力を広く世の中に発信してまいります。

>>THE CROSS-BORDER RUGBY 2024: (リンク »)
>>LIVE BOARD WEBサイト: (リンク »)


配信コンテンツ



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競技場内看板(イメージ)



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配信媒体概要



配信開始日:2024年1月26日(金)~2024年2月3日(土)予定
配信面:LIVE BOARDが運営するデジタルOOH、埼玉高速鉄道ダイナミックビークルスクリーン
配信時間:7:00~24:00
 ※ ムービーはランダムに配信されます
 ※ 各媒体により放映開始/終了時間が異なる場合がございますため、ご了承ください
LIVE BOARDスクリーン: (リンク »)
THE CROSS-BORDER RUGBY公式サイト: (リンク »)


THE CROSS-BORDER RUGBY 2024



「THE CROSS-BORDER RUGBY 2024」は、異なる国のラグビーカルチャーが交わり、新たなラグビーカルチャーとラグビーの歓びを世界に誕生させるため、世界トップレベルのクラブチームとリーグワン参加クラブチームの競技機会を実現し、世界中のファンの皆さまへ魅力ある試合観戦機会を創出するものであり、合わせて、リーグワンチームと選手の競技力向上をはかることを目的に開催いたします。
なお、この試合は、2023年5月に公益財団法人日本ラグビーフットボール協会と、ニュージーランドラグビーフットボール協会が、両協会の連携をさらに深め、アジア太平洋地域全体のラグビー競技発展のために締結した覚書に基づき、JRLOも含めた3者によって対戦機会を実現したものです。
今回は、ニュージーランドの2チームと日本の4チームによる全4試合の交流戦となりますが、将来的にはチャンピオンシップを決める大会としての開催を目指します。


株式会社 LIVE BOARD



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データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する
デジタルOOHアドネットワークオペレーター

OOH領域において国内で初めてインプレッション(VAC)※に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。

※ LIVE BOARDは、OOHグローバルメジャメントガイドラインにて推奨されている、視認調査に基づく視認率を加味したインプレッション(VAC=Visibility Adjusted Contact / のべ広告視認者数)を採用しています。媒体の視認エリアの中にいる人数(OTS=Opportunity to See)のうち、OOH広告に接触する可能性のあるのべ人数(OTC=Opportunity to Contact / 視認エリア内での移動方向や障害物の有無を考慮)を定義。この数に媒体に応じた視認率を加味することで、実際に広告を見るであろうのべ人数(VAC)を推計しています。


会社名:株式会社 LIVE BOARD
代表者:代表取締役社長 櫻井 順
所在地:東京都渋谷区神宮前3-1-30 Daiwa青山ビル7階
資本金:27.55億円
営業開始日・創立日:2019年2月1日
事業内容:デジタルOOH広告配信プラットフォームの運営、デジタルOOH広告媒体の開拓、デジタルOOH広告枠の販売
ホームページ: (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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