PubMaticが日本での10周年を記念しActivateをローンチ

パブマティック株式会社

From: PR TIMES

2024-02-06 10:16

日本のCTVパブリッシャーがエンドツーエンドのサプライパス最適化ソリューションでPubMaticと提携



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2024年2月6日 東京 - 未来のデジタル広告サプライチェーンを提供する独立系テクノロジー企業であるPubMatic(Nasdaq: PUBM)は、本日エンドツーエンドのサプライパス最適化(SPO)ソリューション、Activateの日本でのローンチを発表しました。Activateを使用すると、バイヤーは単一のテクノロジーを介してPubMaticのプレミアム動画インベントリ全体で直接取引を実行できるようになります。これにより、ダイレクトビジネスのシームレスな移行が可能となり、可視性が向上し、キャンペーンのパフォーマンスが強化されます。

2023年にアメリカ、EMEA、APACでサービスをローンチして以来、Activateはあらゆる地域で注目を集めており、CTVパブリッシャーからの収益は右肩上がりで増加しています。 PubMaticは、日本にオフィスを開設してから10年を迎えるにあたり、日本でActivateをローンチします。このソリューションは、朝日放送テレビ、関西テレビ放送、 DAZN Japan、 TBSテレビ、テレビ朝日、テレビ大阪、テレビ東京、日本テレビ放送網、フジテレビジョン、毎日放送、読売テレビ放送などのCTVパブリッシャーとのパートナーシップを基に立ち上げています。

「PubMaticは、日本における効率的かつ透明性の高いCTV広告サプライチェーンの構築において、当社にとって重要なパートナーです。 Activateのローンチに伴い、私たちはプログラマティックエコシステムでのさらなる成功を推進するために協力できることに興奮しています。」とフジテレビジョンの技術局 デジタルメディア技術部 副部長の土屋 尚氏は述べています。

PubMaticの共同創設者兼CEOのRajeev Goelは次のように述べています。「Activateを活用することで、日本のバイヤーは国内大手CTVパブリッシャーのプレミアムビデオインベントリ全体で直接取引を実行できるようになります。この注目に値する成果は、2024年におけるPubMaticの日本事業が有望なスタートを切ることを示しています。」

このローンチは、日本におけるPubMaticの新たな章の始まりでもあります。2014年にオフィスを開設して以来、 PubMatic Japanはこの地域で強固な基盤を築き、市場のプログラマティック広告をリードしてきました。 過去10年間、日本はAPAC地域で最大の収益シェアを占め、モバイル、ウェブ、CTV、OTTにわたり121社の直接パブリッシャーとの信頼関係を築いてきました。2023年にPubMatic Japanが管理する総広告インプレッション数は7.12兆件を超え、2015 年の643倍に達しました。これはPubMaticが所有、および運営する東京のデータセンターによって支えられています。

PubMaticのAPAC最高収益責任者であるJason Barnesは、以下のように述べています。「私は過去10年間にわたる私たちのチームの努力と成果を誇りに思っており、日本で起きているデジタル変革に立ち会えることを光栄に思っています。Activateの立ち上げは、当社が最先端のテクノロジーを市場に導入し、日本のより多くのパブリッシャーや広告主が成功を収められるよう支援し続けることに尽力しています。未来のサプライチェーンを提供するという点において当社にとって新たな時代を迎えることになるでしょう。」

Activateに関するより詳しい内容は (リンク ») をご確認ください。

■ PubMaticについて
PubMatic(Nasdaq:PUBM)は、デジタル広告の将来のサプライチェーンを提供することにより、顧客価値を最大化する独立系テクノロジー企業です。 PubMaticのセルサイド・プラットフォームは、オープンインターネット上の世界有数のデジタルコンテンツクリエイターが、在庫へのアクセスをコントロールできるように、また、マーケターがROIを高め、広告フォーマットやデバイス全体でアドレサビリティのあるオーディエンスにリーチを可能にし、収益性を向上できるように支援します。2006年の創業以来、当社のインフラストラクチャー主導のアプローチにより、リアルタイムでのデータの効率的な処理と活用を可能にしてきました。スケーラブルで柔軟なプログラマティック・イノベーションを提供することで、お客様の成果を向上させるとともに、活気と透明性のあるデジタル広告のサプライチェーンを支援しています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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