リディラバ、企業向けに「社会課題の"構造"を探究する」100本ノック型e-ラーニング講座を開発・提供

株式会社Ridilover

From: PR TIMES

2024-04-09 10:00

「社会課題」と「実事業」を結び付けるメソッド"構造化"について、数十種類の実例をベースにリディラバが解説するオンライン講座。



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 株式会社Ridilover(所在地:東京都文京区、代表取締役:安部敏樹、以下:リディラバ)は、「社会課題の"構造"を探究する」100本ノック型e-ラーニング講座『RUSH』を開発いたしました。
 本講座は、弊社がこれまで調査報道事業などを通じて調査・分析してきた数十種類の社会課題の「構造」を解説するもので、社会課題領域の学習ツールとしてだけでなく、ビジネスパーソンに不可欠な構造的思考を会得する機会としてご活用いただくことが可能です。既に複数企業に対してプログラム提供を開始しております。

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社会課題の"構造"を探究するe-ラーニング講座『RUSH』とは?
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 表層的なイメージ・思い込みで語られやすい社会課題について、弊社独自の調査分析ノウハウ『構造化』を手掛かりに、課題の複雑な本質を学べる聴講型のオンライン講座です。
 数十種類におよぶ実際の社会課題を取り上げ、「なぜ解決していないのか」「本質に近づくためにはどのような分析が必要か」等について、社会課題の専門家であるリディラバが解説します。多岐にわたるテーマをラッシュのように次々と浴びる講座、という特徴から「RUSH」と名付けております。
 企業ごとの課題感・目的に応じて、幅広くご活用いただくことが可能です。
- 社会課題と実事業を接続させるための思考法の会得
- 新規事業のアイデア着想の機会創出
- システム思考を定着させるための実践型講義 等

講座要旨(一例)
・具体的なイシューを複数取り上げる「テーマ型」ノック(所要時間:テーマ10種に対して約1時間半×全3回)
・社会課題領域で頻出する構造パターンを取り上げる「パターン型」ノック(所要時間:パターン4種に対して約1時間半×全2回)
 ※会社ごとの要望・課題感に応じて、所要時間・回数のアレンジも可能です。


これまでに取り上げたテーマイシュー(一例)
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「食品ロス」問題の構造化マップ・地方の人口減少
・食品ロス
・プラスチックごみ
・医療福祉と地域包括ケア
・障害者雇用
・子どもの安全
・介護
その他、多数




これまでに取り上げた構造化パターン(一例)
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構造化パターンの一例・産業構造におけるサプライチェーン不全
・限られたステークホルダー間における問題増幅
・フェーズ推移に応じた問題構造の変質
・時代変化による「歴史的文脈」の顕在化
その他、多数



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なぜ、リディラバは「構造」を解説できるのか?
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リディラバジャーナル「構造化ライブラリ」弊社は、社会課題の現場を実際に訪れる「スタディツアー」事業に始まり、これまで400種類以上の社会課題を取り扱ってまいりました。
また2018年からは、社会課題を構造化するWEBメディア「リディラバジャーナル」を運営しており、1,000以上の記事を通じて自社で調査報道を実践することで、「構造化」ノウハウをブラッシュアップしてまいりました。
本講座では、これまで弊社が培ってきた「現場力」と「構造分析力」を掛け合わせることで、マクロな構造とミクロな実態、抽象的なメカニズムと具体的なケーススタディを往復しながら、より幅広く、より深く、社会課題を解説しております。



参加者の感想
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95%の受講生にご満足をいただいております
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受講者アンケート(任意)総計。n=177

RUSHにご関心を持っていただいた企業の皆さまへ
リディラバでは、本プログラムを始めとして、社会課題を通じて企業様の事業課題・組織課題に対応すべく、企業研修・リーダー育成等の各種ソリューションをご提供しております。
詳しくは下記のサイトをご覧いただき、同サイト末尾の問い合わせフォームよりご連絡ください。
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株式会社Ridilover(リディラバ)とは?
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 ミッションは「社会の無関心の打破」。2009年に活動を開始し、2013年に株式会社を設立。これまで400種類以上の社会課題を取り扱い、あらゆるセクターに対して事業を展開している。
 中学・高校向けのスタディツアー事業では年間10,000人以上の生徒が参加し、調査報道Webメディア「リディラバジャーナル」では『構造化』メソッドを活用して1,000本以上の記事を公開。社会課題の現場ネットワークや調査・構造化力を活かして、企業向けにはこれまで130社以上に対して越境学習や各種研修を提供、また新規事業開発支援や省庁・自治体向け調査・実証等の各種事業にも取り組んでいる。



所在地:東京都文京区本郷3-9-1 井口ビル2階  設立:2013年
代表者:代表取締役 安部敏樹
事業内容:社会問題を扱うウェブメディア・コミュニティ事業、社会問題に関する教育・研修事業、カンファレンス事業、教育事業、企業・官公庁との協働事業
URL: (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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