～人口減少とこれからの教育業界。課題を見据え、共に考える2日間～
教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」を提供するスタディプラス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬高志、以下スタディプラス）は、2024年6月14日（金）・6月15日（土）に、「Studyplus Agenda 2024 ～いま考えるべき教育と経営の論点～」を開催することをお知らせいたします。
[画像: (リンク ») ]
■ 開催背景
少子高齢化が進み、644万人の労働力不足が予測される「2030年問題」が迫る今、教育機関での人手不足も鮮明になってきました。
さらに、少子化の影響による高校及び大学の入試倍率の低下を受けて、生徒が学習に取り組む環境や意欲の変化、高校・大学の入試形式の多様化などが進んでいます。
このような外部環境の変化にともなって、教育業界も大きな転換期を迎えています。
新たなビジネスモデルや技術の活用、教育ニーズの変化に柔軟に対応し、今そして未来の子どもたちに教育サービスを提供し続けることが求められています。
本カンファレンスでは、教育関係省庁・学校・学習塾・教材会社といった幅広い教育業界の方々にお集まりいただき、今考えるべき課題や具体的な戦略を共有し、今一度業界のこれからを考える機会を作り出します。
■ 開催概要
・イベント名 Studyplus Agenda 2024 ～いま考えるべき教育と経営の論点～
・公式サイト (リンク »)
・開催日時 DAY1：2024年6月14日（金）13:00～16:00
DAY2：2024年6月15日（土）14:00～17:00
・開催場所 オンライン
※両日ともに事前申し込み制
※一般参加者申し込みフォーム： (リンク »)
※報道関係者申し込みフォーム（現地取材及びオンライン取材が可能です）： (リンク »)
・開催内容
◆ DAY1（2024年6月14日）
13:00～13:55 「定員割れが進む地方の教育事情と学習意欲への向き合い方」
地方では、都市部以上に少子高齢化の影響が顕著に表れています。定員割れの高校・大学も増加している中で、地方の教育機関はどのように学びの場を持続させ、生徒に寄り添うべきなのか。地域に根差した2つの学習塾が、地域的な社会課題から、塾としてのあり方や取り組みについてお話しいただきます。
＜登壇者＞
株式会社夢現 / MUGEN 代表 小牧 聖氏
1964年生まれ、鹿児島市出身。塾講師歴40年。2008年に進学塾MUGENを創業。2010年に株式会社夢現として法人化。小中学生向けの「進学塾MUGEN」、高校生専門校舎「ハイスクールMUGEN」、通信制高校サポート校「MUGEN高等学院」を運営する。
京大個別会 原町校 塾長 佐藤 晃大氏
1987年生まれ、南相馬市出身。「南相馬市の子ども達の人生を変える」というビジョンのもと、南相馬市に2014年2月 京大個別会原町校 を開校。過疎により都心と情報・教育格差が広がる地域でも人生を自らの力で切り拓ける人材を輩出するため、小中高校生を対象に一貫指導を行なっている。
14:00～14:55 「国が考える教育データのこれから」
文部科学省「GIGAスクール構想」によって1人1台端末の導入が進み、本格運用がはじまってから今年度で4年目（早い学校では5年目）を迎えました。授業や学習時の端末活用も進んできた中で、教育関係省庁の立場から、教育データ活用をはじめとした教育ICTの展望や現在地をお話いただきます。
＜登壇者＞
デジタル庁 国民向けサービスグループ 企画官 久芳 全晴氏
2003年、文部科学省入省。これまで、高等教育政策、地域スポーツ政策、熟議に基づく教育政策形成、教育委員会制度、新国立競技場整備事業、学校施設整備、気候変動予測データの創出・利活用等に携わる。また、内閣官房教育再生会議担当室（2006-2008）、岡山県教育委員会（2012-2014）、在タイ日本国大使館（2018-2021）にも出向。2023年6月より、デジタル庁国民向けサービスグループにて企画官（教育班担当）として勤務。
15:00～15:50 「不登校の増加と新しい学校の形」
文部科学省が2023年10月に発表した「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」では、小・中学校の不登校児童生徒数が29万9,048人と過去最多になりました。学校に登校しない・登校できない子どもたちの選択肢として、新しい形の学校やサポートの場の存在が注目されている中、フリースクールと通信制高校の立場から現状の課題や取り組みをご紹介いただきます。
＜登壇者＞
株式会社WIALIS 代表取締役 中島 由貴子氏
1977年生まれ。鹿児島県出身。大手個別塾での教育プランナー、通信制高校設置のコンサルティング業務などこれまで様々な教育業に従事。
不登校支援に携わった経験から、学校に行けない子どもたちが安心して学習や活動できる場所を提供したいと一念発起し、2022年11月に不登校中学生向けのオンラインフリースクールを設立。現在、北は北海道、南は沖縄まで小6～中3の児童生徒が全国津々浦々から参加している。
クラーク記念国際高校 教務開発部 教務開発課 課長補佐 山下 学氏
入職後単位制開発部にての前身となる対面とオンラインを組み合わせた新コースの立ち上げに参画する。その後教務開発部にて、社会と連携した探究カリキュラムの開発や効果検証、メタバースを活用した教育プログラムの開発など新しい教育の開発を中心に取り組む。
◆ DAY2（2024年6月15日）
14:00～14:55「スタディプラスが考える教育と経営のこれから」
スタディプラスは2016年より提供開始した「Studyplus for School」を通じて、現在は2,000校以上の教育機関を支援しております。少子高齢化や人手不足の加速、新型コロナウイルス感染症蔓延の影響など、社会動向が変化する中で塾業界と向き合ってきた立場から、今後の展望をお話いたします。
＜登壇者＞
スタディプラス株式会社 取締役 宮坂 直
2017年スタディプラス入社、事業部長としてStudyplus for Schoolを統括した後、2018年3月取締役就任。スタディプラス参画前は、株式会社リブセンスにて「転職会議」事業を立ち上げ、その後、株式会社カカクコムに転職し、食べログ本部にてネット予約・予約台帳事業責任者として事業を牽引。
株式会社安藤塾代表 / スタディプラス株式会社社外取締役 / 公益社団法人全国学習塾協会会長 安藤 大作
1991年安藤塾を開設。2009年、社会福祉法人「むげんのかのうせい」を設立し、幼児教育から子どもの人格経営に取り組む。公益社団法人全国学習塾協会会長、経済産業省「未来の教室」とEdTech研究会オブザーバー等を歴任し、2018年6月スタディプラス社外取締役に就任。
15:00～15:55「超人手不足時代における本部機能の考え方」
日本全体として人手不足が深刻化する中で、塾業界においても採用難は近年での大きな課題の一つとなっています。そうした中で生産性を高め、価値向上し続けられる事業運営を目指すために、教室間の情報や生徒情報を管理する本部機能をいかに捉えるべきか、実例と共にご紹介いただきます。
＜登壇者＞
株式会社創造学園 第二事業部 統括代理 廣瀬 平八氏
2023年、株式会社創造学園入社。個別指導ブランドの高校部責任者として、指導カリキュラムやシステムの整備・構築を統括している。
前職では、関西の進学塾で高等部(集団指導)・個別指導部を立ち上げ、教材作成から人事採用まで全般的な運営に従事。
学校法人信学会 学校事業部 課長 細谷 智彰氏
中高・予備校生の受験指導を担当。同組織の次世代教育開発部Nextpass（現システム情報部）に所属し教育系アプリ開発に携わる。予備学校担任、高校生塾部門の統括を経て、学び事業部にて信学会組織のサービス設計に従事。
16:00～16:55「超人手不足時代におけるデジタル教材の可能性」
人手不足による“教え手不足”は、デジタル教材の普及が進む一因にもなっております。人手不足への対応と同時に生徒の学習成果の最大化に取り組む必要がある中で、解決手段としてのデジタル教材の可能性を、教材会社の立場からお話いただきます。
＜登壇者＞
株式会社ウイングネット 代表取締役社長 / 株式会社市進ホールディングス 常務取締役 荻原 俊平氏
1964年生まれ。2016年に代表取締役就任。映像授業「ウイングネット」「ベーシックウイング」「スーパーウイング」を3,000拠点を超える幅広い教育機関に提供している。
他、株式会社学研ホールディングス 上席執行役員、株式会社学研塾ホールディングス取締役、学研グループ（株）文理および（株）学研メソッドの代表取締役会長、市進グループのジャパンライム（株）会長、（株）アイウイングトラベル取締役を兼任。
株式会社スタディラボ 代表取締役 地福 武史氏
（株）スタディラボ代表取締役。1972年生まれ。大手進学塾を経て、2015年にスタディラボを設立。数多くの民間教育企業の経営改革や成長支援に関わる。日本最大規模の子ども向けオンライン英会話「OLECO」を企画・販売。中学受験の講師としても活躍し、開成をはじめとした御三家中に500名以上の合格指導実績を誇る。（株）エデュライン代表取締役、（株）ライトエデュケーション取締役、公益社団法人全国学習塾協会常任理事、会員制難関受験専門塾 elio 代表。
■ 教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」 概要
「Studyplus for School」は、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォームです。生徒の学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、人手が足りない中でもより良い教育を届けられるようご支援します。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できます。
現在、全国の学校や学習塾など約2,000校以上に導入されています。
(リンク »)
■ スタディプラス株式会社 概要
所在地：東京都千代田区神田駿河台２丁目５−１２ NMF駿河台ビル4階
代表取締役：廣瀬高志
事業内容：学習管理アプリ「Studyplus」、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」の運営
設立：2010年5月20日
(リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」を提供するスタディプラス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬高志、以下スタディプラス）は、2024年6月14日（金）・6月15日（土）に、「Studyplus Agenda 2024 ～いま考えるべき教育と経営の論点～」を開催することをお知らせいたします。
[画像: (リンク ») ]
■ 開催背景
少子高齢化が進み、644万人の労働力不足が予測される「2030年問題」が迫る今、教育機関での人手不足も鮮明になってきました。
さらに、少子化の影響による高校及び大学の入試倍率の低下を受けて、生徒が学習に取り組む環境や意欲の変化、高校・大学の入試形式の多様化などが進んでいます。
このような外部環境の変化にともなって、教育業界も大きな転換期を迎えています。
新たなビジネスモデルや技術の活用、教育ニーズの変化に柔軟に対応し、今そして未来の子どもたちに教育サービスを提供し続けることが求められています。
本カンファレンスでは、教育関係省庁・学校・学習塾・教材会社といった幅広い教育業界の方々にお集まりいただき、今考えるべき課題や具体的な戦略を共有し、今一度業界のこれからを考える機会を作り出します。
■ 開催概要
・イベント名 Studyplus Agenda 2024 ～いま考えるべき教育と経営の論点～
・公式サイト (リンク »)
・開催日時 DAY1：2024年6月14日（金）13:00～16:00
DAY2：2024年6月15日（土）14:00～17:00
・開催場所 オンライン
※両日ともに事前申し込み制
※一般参加者申し込みフォーム： (リンク »)
※報道関係者申し込みフォーム（現地取材及びオンライン取材が可能です）： (リンク »)
・開催内容
◆ DAY1（2024年6月14日）
13:00～13:55 「定員割れが進む地方の教育事情と学習意欲への向き合い方」
地方では、都市部以上に少子高齢化の影響が顕著に表れています。定員割れの高校・大学も増加している中で、地方の教育機関はどのように学びの場を持続させ、生徒に寄り添うべきなのか。地域に根差した2つの学習塾が、地域的な社会課題から、塾としてのあり方や取り組みについてお話しいただきます。
＜登壇者＞
株式会社夢現 / MUGEN 代表 小牧 聖氏
1964年生まれ、鹿児島市出身。塾講師歴40年。2008年に進学塾MUGENを創業。2010年に株式会社夢現として法人化。小中学生向けの「進学塾MUGEN」、高校生専門校舎「ハイスクールMUGEN」、通信制高校サポート校「MUGEN高等学院」を運営する。
京大個別会 原町校 塾長 佐藤 晃大氏
1987年生まれ、南相馬市出身。「南相馬市の子ども達の人生を変える」というビジョンのもと、南相馬市に2014年2月 京大個別会原町校 を開校。過疎により都心と情報・教育格差が広がる地域でも人生を自らの力で切り拓ける人材を輩出するため、小中高校生を対象に一貫指導を行なっている。
14:00～14:55 「国が考える教育データのこれから」
文部科学省「GIGAスクール構想」によって1人1台端末の導入が進み、本格運用がはじまってから今年度で4年目（早い学校では5年目）を迎えました。授業や学習時の端末活用も進んできた中で、教育関係省庁の立場から、教育データ活用をはじめとした教育ICTの展望や現在地をお話いただきます。
＜登壇者＞
デジタル庁 国民向けサービスグループ 企画官 久芳 全晴氏
2003年、文部科学省入省。これまで、高等教育政策、地域スポーツ政策、熟議に基づく教育政策形成、教育委員会制度、新国立競技場整備事業、学校施設整備、気候変動予測データの創出・利活用等に携わる。また、内閣官房教育再生会議担当室（2006-2008）、岡山県教育委員会（2012-2014）、在タイ日本国大使館（2018-2021）にも出向。2023年6月より、デジタル庁国民向けサービスグループにて企画官（教育班担当）として勤務。
15:00～15:50 「不登校の増加と新しい学校の形」
文部科学省が2023年10月に発表した「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」では、小・中学校の不登校児童生徒数が29万9,048人と過去最多になりました。学校に登校しない・登校できない子どもたちの選択肢として、新しい形の学校やサポートの場の存在が注目されている中、フリースクールと通信制高校の立場から現状の課題や取り組みをご紹介いただきます。
＜登壇者＞
株式会社WIALIS 代表取締役 中島 由貴子氏
1977年生まれ。鹿児島県出身。大手個別塾での教育プランナー、通信制高校設置のコンサルティング業務などこれまで様々な教育業に従事。
不登校支援に携わった経験から、学校に行けない子どもたちが安心して学習や活動できる場所を提供したいと一念発起し、2022年11月に不登校中学生向けのオンラインフリースクールを設立。現在、北は北海道、南は沖縄まで小6～中3の児童生徒が全国津々浦々から参加している。
クラーク記念国際高校 教務開発部 教務開発課 課長補佐 山下 学氏
入職後単位制開発部にての前身となる対面とオンラインを組み合わせた新コースの立ち上げに参画する。その後教務開発部にて、社会と連携した探究カリキュラムの開発や効果検証、メタバースを活用した教育プログラムの開発など新しい教育の開発を中心に取り組む。
◆ DAY2（2024年6月15日）
14:00～14:55「スタディプラスが考える教育と経営のこれから」
スタディプラスは2016年より提供開始した「Studyplus for School」を通じて、現在は2,000校以上の教育機関を支援しております。少子高齢化や人手不足の加速、新型コロナウイルス感染症蔓延の影響など、社会動向が変化する中で塾業界と向き合ってきた立場から、今後の展望をお話いたします。
＜登壇者＞
スタディプラス株式会社 取締役 宮坂 直
2017年スタディプラス入社、事業部長としてStudyplus for Schoolを統括した後、2018年3月取締役就任。スタディプラス参画前は、株式会社リブセンスにて「転職会議」事業を立ち上げ、その後、株式会社カカクコムに転職し、食べログ本部にてネット予約・予約台帳事業責任者として事業を牽引。
株式会社安藤塾代表 / スタディプラス株式会社社外取締役 / 公益社団法人全国学習塾協会会長 安藤 大作
1991年安藤塾を開設。2009年、社会福祉法人「むげんのかのうせい」を設立し、幼児教育から子どもの人格経営に取り組む。公益社団法人全国学習塾協会会長、経済産業省「未来の教室」とEdTech研究会オブザーバー等を歴任し、2018年6月スタディプラス社外取締役に就任。
15:00～15:55「超人手不足時代における本部機能の考え方」
日本全体として人手不足が深刻化する中で、塾業界においても採用難は近年での大きな課題の一つとなっています。そうした中で生産性を高め、価値向上し続けられる事業運営を目指すために、教室間の情報や生徒情報を管理する本部機能をいかに捉えるべきか、実例と共にご紹介いただきます。
＜登壇者＞
株式会社創造学園 第二事業部 統括代理 廣瀬 平八氏
2023年、株式会社創造学園入社。個別指導ブランドの高校部責任者として、指導カリキュラムやシステムの整備・構築を統括している。
前職では、関西の進学塾で高等部(集団指導)・個別指導部を立ち上げ、教材作成から人事採用まで全般的な運営に従事。
学校法人信学会 学校事業部 課長 細谷 智彰氏
中高・予備校生の受験指導を担当。同組織の次世代教育開発部Nextpass（現システム情報部）に所属し教育系アプリ開発に携わる。予備学校担任、高校生塾部門の統括を経て、学び事業部にて信学会組織のサービス設計に従事。
16:00～16:55「超人手不足時代におけるデジタル教材の可能性」
人手不足による“教え手不足”は、デジタル教材の普及が進む一因にもなっております。人手不足への対応と同時に生徒の学習成果の最大化に取り組む必要がある中で、解決手段としてのデジタル教材の可能性を、教材会社の立場からお話いただきます。
＜登壇者＞
株式会社ウイングネット 代表取締役社長 / 株式会社市進ホールディングス 常務取締役 荻原 俊平氏
1964年生まれ。2016年に代表取締役就任。映像授業「ウイングネット」「ベーシックウイング」「スーパーウイング」を3,000拠点を超える幅広い教育機関に提供している。
他、株式会社学研ホールディングス 上席執行役員、株式会社学研塾ホールディングス取締役、学研グループ（株）文理および（株）学研メソッドの代表取締役会長、市進グループのジャパンライム（株）会長、（株）アイウイングトラベル取締役を兼任。
株式会社スタディラボ 代表取締役 地福 武史氏
（株）スタディラボ代表取締役。1972年生まれ。大手進学塾を経て、2015年にスタディラボを設立。数多くの民間教育企業の経営改革や成長支援に関わる。日本最大規模の子ども向けオンライン英会話「OLECO」を企画・販売。中学受験の講師としても活躍し、開成をはじめとした御三家中に500名以上の合格指導実績を誇る。（株）エデュライン代表取締役、（株）ライトエデュケーション取締役、公益社団法人全国学習塾協会常任理事、会員制難関受験専門塾 elio 代表。
■ 教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」 概要
「Studyplus for School」は、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォームです。生徒の学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、人手が足りない中でもより良い教育を届けられるようご支援します。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できます。
現在、全国の学校や学習塾など約2,000校以上に導入されています。
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■ スタディプラス株式会社 概要
所在地：東京都千代田区神田駿河台２丁目５−１２ NMF駿河台ビル4階
代表取締役：廣瀬高志
事業内容：学習管理アプリ「Studyplus」、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」の運営
設立：2010年5月20日
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