株式会社マップル、「業務用カーナビSDK Ver.9.0」車種区分細分化に対応

株式会社マップル

From: PR TIMES

2024-06-25 13:46

積載量による道路制限を考慮した効率的なルート探索が可能に



株式会社昭文社ホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 黒田茂夫、東証コード:9475)の子会社である株式会社マップル(本社同上、代表取締役社長 大日方祐樹 以下「マップル」)は、AndroidやWindowsタブレットで動作する業務アプリにカーナビゲーション機能を付加できるソフトウェア開発キット「業務用カーナビSDK ※1」において、2024年版最新地図データと新APIを実装した「Ver.9.0」を、2024年7月1日より提供開始します。
マップルは、事業者様やドライバーの皆様の安全で確実な運行業務をサポートします。
[画像1: (リンク ») ]
業務用カーナビSDK Ver.9.0 ユーザーインターフェース

※1「業務用カーナビSDK」は業務アプリ開発者様が利用するカーナビSDK(ソフトウェア開発キット)パッケージです。
専用カーナビ開発キット「業務用カーナビSDK」 (リンク »)

より詳細なルート探索条件の追加
「業務用カーナビSDK Ver.9.0」では、より詳細な条件でルート探索ができるようになりました。
1)車種区分の細分化 ※2
新たに「大型乗用自動車」などの車種区分を追加 ※3。車両の特徴に合わせてルート探索が可能です。
【例】Ver.8ではバスを「大型車」または「特大車」でしか登録できず、ルート探索から通行禁止道路が除外されていましたが、Ver.9.0では「大型乗用自動車」で登録することができ、標識規制に合わせてルート探索し、案内が可能となります。
※2 従来の車種区分もそのままご利用いただけます。
※3 APIから設定可能です。UIからは従来の車種区分で設定します。
[画像2: (リンク ») ]
業務用カーナビSDK Ver.9.0 は新たに「大型乗用自動車」などの車種区分を追加

2)車両条件に積載量を追加
ルート探索時には、車両情報として「積載量」を設定することができます。
これにより積載量によって通行が制限されていた道路(時間帯による規制も含む)を考慮したルート探索、案内が可能となります。
[画像3: (リンク ») ]
※赤枠部分が積載量による規制区間

詳細図の格納範囲が拡大
「業務用カーナビSDK Ver.9.0」では、より広範囲の詳細地図をオプションで提供します。
これにより、人口カバー率100%、格納面積も従来の約9万平方キロメートルから日本全国となる38万平方キロメートルとなり、あらゆる地域で詳細地図がご利用いただけます。
※ご利用にあたっては別途オプション契約が必要です。
[画像4: (リンク ») ]
従来の詳細地図格納エリア(桃色) 
[画像5: (リンク ») ]
拡張された詳細地図格納エリア(赤色)

業務用カーナビSDKの概要
業務用カーナビSDKは、業務アプリの開発者様が利用するカーナビSDKパッケージです。
・既存のシステムに簡単にカーナビを導入したい
・カーナビ機能付の独自業務用アプリを開発したい
上記を検討しているSIベンダー様/ソフトウェア開発事業者様や、所有する業務車両への独自カーナビをお考えの事業者様の開発業務に役立ちます。
タブレットで動作する業務アプリにカーナビ機能の追加が簡単にでき、バスやタクシー、ごみ収集など、はたらく車の業務課題を解決するさまざまなルート探索機能をご用意しています。
[画像6: (リンク ») ]

巡回ルート探索巡回セールスマン問題を解決し、商品配達や設備点検などの業務に最適なルートを提案します。



[画像7: (リンク ») ]

点列ルート探索緯度経度の点列から経路を再現し、ごみ収集やバス運行などの業務に適したルートを案内します。



[画像8: (リンク ») ]

回避エリアルート探索進入したくないエリアを指定して、資材搬入や警備業務などのルート探索を行います。



ルート探索以外にもさまざまなシーンでご利用いただける便利な機能をご提供します。
業務用カーナビSDKの詳細は、 (リンク »)  をご覧ください。
詳細を見る (リンク »)
製品・サービスに関するお問い合わせ
製品担当:業務用カーナビSDK担当
TEL:03-3556-8174(平日10時~17時)
お問い合わせフォーム: (リンク »)
お問合せはこちら (リンク »)

[画像9: (リンク ») ]株式会社マップル
所在地 :東京都千代田区麹町3丁目1番地
代表者 :代表取締役社長 大日方 祐樹
URL  : (リンク »)
事業内容:地図・ガイド情報等を基にしたデジタルデータベースの企画・制作・販売・使用許諾およびそれらを活用したサービスの提供

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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