JBCCホールディングス、ITの力でがん治療研究を応援!「#deleteC大作戦」に今年も参画

JBCCホールディングス株式会社

From: PR TIMES

2024-08-30 12:46

参画3年目、Cを消すAIアプリの無償提供で活動を応援



ITサービス業のJBCCホールディングス株式会社(本社:東京都中央区、社長:東上 征司、以下JBCCホールディングス)は、みんなの力で、がんを治せる病気にすることを目指す認定NPO法人deleteC(デリート・シー、代表理事:小国士朗)の活動に賛同し、2024年9月1日から9月30日まで実施される「#deleteC大作戦」に参加します。参画3年目となる今年もAI技術を活用して開発した「C」を消すWebアプリを参加者へ無償提供し、この活動を応援します。


毎年9月のがん征圧月間に実施される「#deleteC大作戦」は、SNSでの投稿やリアクションが、がん治療研究への寄付につながるカジュアルソーシャルアクションです。Cancer(がん)の頭文字である「C」の文字を消すことで、がんを治せる病気にしたいという想いを表現しており、具体的には、協賛企業の対象商品・対象ブランドの「C」を消した画像や動画をSNSに投稿または拡散することで、1投稿あたり100円、1シェア/1いいね/1再生あたり10円が、がん治療研究への寄付としてJBCCホールディングスを含む参加企業からdeleteCを通じて届けられます。


JBCCホールディングスは、この活動に多くの人がより気軽に参加できるよう「C」を消すオリジナルのWebアプリを無償で提供します。このアプリはスマートフォンやタブレット、モバイルPCなどのカメラと連動し、アプリを使って撮影した画像内に含まれる「C」の文字をAIが認識して自動で消します(対象はJBCCホールディングスの社名ロゴおよび「#deleteC大作戦」協賛企業の対象商品・対象ブランド)。「C」が消された画像はその場で簡単にSNSに投稿することが可能です。
このAIは利用者が増えれば増えるほどに学習が進み、認識精度が上がります。昨年、一昨年の活動(2022年9月3日から9月30日および2023年9月2日から9月30日)では、「C」を消すアプリは累計5,000回利用されました。
■「C」を消すWEB アプリの概要
Webブラウザよりアプリにアクセスすると、デバイスのカメラが起動します。カメラで撮影した写真に含む「C」の文字をAIが認識して自動的に消します。その画像はX/Instagramに投稿が可能です。
多くの方がアプリを利用して画像AIの学習が進み、Cの認識精度が向上します。ぜひご利用ください。
※Webアプリは下記のQRコードまたはURLからアクセス可能です。
[画像1: (リンク ») ]
(リンク »)

【使い方のイメージ】
[画像2: (リンク ») ]
※撮影画像の状態により、AIが「C」を認知できない場合があります。 ※アプリは「#deleteC大作戦」期間が終了する2024年9月30日(月)まで利用可能です。

■「#deleteC大作戦」概要
期間: 2024年9月1日(日)~ 9月30日(月) ※9月1日(日)17:00 一斉投稿スタート
投稿対象商品: JBCCホールディングスのロゴを含むすべて
deleteC大作戦 2024 特設サイト:  (リンク »)


【参加方法】
1.JBCCホールディングス社名ロゴの「C」を消した画像や動画を、「#deleteC大作戦」と「#JBCCホールディングス」の2つのハッシュタグを付けて、想いとともにSNS(X、Instagram)に投稿する。(1投稿あたり100円の寄付につながります)
2.JBCCホールディングスの公式アカウントが発信するdeleteCに関する画像や動画をシェア/いいね/再生する。(1アクションあたり10円の寄付につながります)


JBCCホールディングス公式X  (リンク »)

「#deleteC大作戦」JBCCホールディングス投稿用ロゴ画像
[画像3: (リンク ») ]



■ JBCCホールディングス株式会社について(JBCCグループ)
企業のDXを実現するITサービス企業グループ。2024年4月創立60周年を迎え、中核事業会社であるJBCC株式会社を中心に国内外に約50拠点を展開。マルチクラウド環境に対応したクラウド、セキュリティのサービスを取り揃え、お客様の安全かつ長期的なクラウド活用を促進しています。また、基幹システムの超高速システム開発を特長とし、お客様の経営課題を技術力とスピードで解決します。
(リンク »)
本件に関するお問い合わせ
JBCCホールディングス株式会社 広報 長谷川/加藤
TEL: 03-6262-3233 E-mail: jb_info@jbcc.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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