「ロジスティクスYouthフォーラム」第2期始動!

株式会社コクヨロジテム

From: PR TIMES

2024-09-13 14:40

18人の若手リーダー候補が事業企画を通じて変革人材への成長を目指す



株式会社コクヨロジテム(本社:大阪市/代表取締役:松浦鉄男)は、同社未来戦略企画室の山本紗代美(やまもとさよみ)がコーディネーターを務め、公益社団法人日本ロジスティクスシステム協会(JILS)が主催する「ロジスティクスYouthフォーラム」の第2期を開始したことをお知らせします。

[画像1: (リンク ») ]
「ロジスティクスYouthフォーラム」第2期の様子


◆実施背景
2023年6月、「物流2024年問題」が目前に迫る中、物流・ロジスティクス分野で抜本的改革を推進できる人材を育成する必要があるという課題感から、コクヨロジテムの山本紗代美をコーディネーターとして本フォーラムの第1期が開催されました。
第1期が好評をいただき(*1)、第2期を期待する声を多くいただいたことから、本フォーラムの第2期の開催が決定しました。

◆本フォーラムの特色
メーカー、倉庫会社、運送会社などサプライチェーンの様々な領域から若手リーダー候補が集い、全12回の事業企画を行うプログラムを通じて、変革に必要とされる自由な発想力、論理的思考力、主体性、様々な立場の他社と協業する力を育てることを目指しています。
また本フォーラムでは、活動内容を参加者の上司や参加企業の経営企画・人事総務部門の方々にも一部公開しており、参加企業の方々の変革意欲向上や、各企業の参加者支援環境・意識の醸成につなげる狙いもあります。

◆第1回から第3回までの活動内容
全12回のプログラムのうち、現時点で3回のプログラムを実施しております。これまでの3回のプログラムでは、「イノベーションの種を発掘」をテーマに、「アート思考」を用いた自由な発想のトレーニングを行いました。一人ひとりがありたいロジスティクスの未来を想像し、それを基にチームごとに事業企画のテーマを議論・決定しました。
参加者からは、「日頃の思考の偏りに気づいた」「同じ業界でも異なる業種の人と意見を合わせるのが難しい」という声も上がりましたが、「理想を思い描いてみると新しいアイデアが思い浮かぶ」等、固定概念にとらわれない自由な発想のコツをつかむ様子が見られました。
参加者の上司・参加企業の経営企画・人事総務部門の皆様からは、「自由な発想に取り組もうとする姿勢が素晴らしい」と効果を実感する声や、「同業他社と議論できる貴重な機会を有効に使ってほしい」「ここでつながりをつくり、相乗効果につなげたい」といった今後に期待する声が寄せられました(*2)。

◆今後の展望
本フォーラムを通じて変革に必要なスキルと主体性を兼ね備えた人材を育成し、個社での変革を推進するのみならず、同業他社・異業種の方々との協業を通じたネットワークの形成・相乗効果により、その影響をサプライチェーン全体に広めていくことが期待されます。
コクヨロジテムは今後も同業他社・異業種の方々と連携しながら、物流・ロジスティクス分野全体の人材育成・課題解決を進めてまいります。

◆「ロジスティクスYouthフォーラム」第2期概要
名称    ロジスティクスYouthフォーラム
主催    公益社団法人日本ロジスティクスシステム協会(JILS)
開催時期  2024年6月~2025年1月
開催回数  全12回
開催方式  対面式
場所    公益社団法人日本ロジスティクスシステム協会本部会議室(東京都港区)
参加企業  16社[大手メーカー(電子部品、文具)、大手メーカー物流子会社(食品、機械、化学、玩具、オフィス家具)、運送事業会社、倉庫事業会社等]
参加人数  18人
URL     (リンク »)


◆コーディネータープロフィール
[画像2: (リンク ») ]

山本紗代美
(株式会社コクヨロジテム 未来戦略企画室 室長)


2019年に(株)コクヨロジテムへキャリア入社、
前職はコンサルタント。
2019年から約3年間で、企業ビジョン策定~人事制度全面改定
まで、HR領域を中心とした抜本的改革を行う。
2022年以降は、長期事業戦略の策定や戦略人事、DX推進など
幅広く担い、未来づくりに奔走。


《JILSとの活動》
HRM研究会幹事 / JILS発刊の機関紙コラム連載 /
Logistics Youth フォーラム コーディネーター




*1 プレスリリース( (リンク ») )
*2 実際の参加者・ 参加企業の声は、JILSのHPにて動画で公開されています。
  ( (リンク ») )


<お問い合わせ>
株式会社コクヨロジテム
TEL:06-6973-9470 Email: logitem_koho@kokuyo.com

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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