リチウムイオン電池の安全技術を政府機関や自動車市場に提供するため、Safire Groupが800万ドルの新規資金を調達

Safire Technology Group, Inc.

From: 共同通信PRワイヤー

2024-09-20 09:53

【画像: (リンク ») 】

Canaan PartnersがSAFIRE™技術をバッテリー安全性の新たなベンチマークとして確立するためのラウンドをリード

テネシー州ノックスビル, 2024年9月20日 /PRNewswire/ -- Safire Technology Group, Inc.(「Safire Group」)は本日、Canaan Partnersが主導し、Correlation Ventures、Higher Life Ventures、Ajinomoto Co., Inc.、Automotive Ventures、Outpost Ventures、Potomac Angel Capital、MaC Venture Capitalが参加する800万ドルの新規資金調達を発表しました。今回のプレシリーズA価格での資金調達により、資金調達総額は1,100万ドルに達し、政府機関や自動車産業におけるリチウムイオン(Li-ion)電池の安全基準を変革する同社の安全耐衝撃電解液(SAFIRE™)技術の開発継続に弾みがつきます。Canaanのハラク・シモニアン氏は、共同設立者のジョン・リーとマイク・グラブスと共に取締役に就任します。

「Safire Groupは安全性に重点を置き、リチウムイオン電池技術に革命を起こしています。同社の革新的なソリューションは、バッテリーの揮発性という重大な問題に対処し、業界の新たな基準を打ち立てています」 とCanaan Partnersのゼネラルパートナーであるハラク・シモニアン氏は述べています。「安全性は後付けではなく、バッテリー設計の本質であるべきです。Safire Groupのモビリティや政府用途におけるバッテリーの使用方法の再定義へのコミットメントは、世界規模で前例のない機会を解き放つことを約束します。」

「当社は、Canaanという高く評価され、深い経験を持ち、価値観の一致した投資家を得たことに感謝しています。そして、これからも共にSafire Groupを築いていきたいと考えています」とマイク・グラブス氏は述べています。

SAFIREは、電気自動車(EV)の衝突や弾道のような運動衝撃で瞬時に液体から固体に変化し、発火を防止する世界で唯一の特許取得済み独自のリチウムイオン電池用ドロップイン添加剤です。衝撃を受けた際、Safire Groupの剪断増粘電解質技術により、バッテリーが変形しにくくなり、ショートを防ぐことができます。EVメーカーに軽量の衝突保護を提供し、リチウムイオン電池の新しい使い方を可能にします。

米国エネルギー省のオークリッジ国立研究所(ORNL)が10年近くにわたる研究開発の末に発明したSAFIREは、現在、幅広い領域にわたる4つの異なる使用例(頑丈な電動オートバイ、迅速に展開可能なセンサータワー、無人地上車両、多機能防護服)に採用されています。

「SAFIREの技術を斬新で堅牢なアプリケーションに統合したいという需要は、政府全体で非常に高まっています。今回の資金調達により、テネシー州ノックスビルでの事業を拡大し、ORNLとの協力関係を継続し、政府や自動車市場でSAFIREの利点をさらに実証することができます」 とSafire GroupのCEOであるジョン・リー氏は述べています。「当社は、Canaanとのパートナーシップと、エネルギー・システム向けの安全ソリューションの展開における次の成長段階へのチャンスに興奮しています。当社の焦点は、安全におけるイノベーションを推進しながら、人々と重要な資産を保護することに変わりはありません。」

SAFIREについて

Safire Groupは、官公庁や自動車市場向けに先進的なリチウムイオン電池技術を開発するベンチャー企業です。同社の中核技術であるSAFe耐衝撃電解液(SAFIRE™)は、リチウムイオン(Li-ion)バッテリー用のドロップイン添加剤として世界で唯一特許を取得しており、弾道現象や電気自動車の衝突などの運動衝撃に対して瞬時に液体から固体に変化することで発火を防ぎます。詳細については、www.safire.co (リンク ») をご覧ください。

メディア問い合わせ先
info@safire.co mailto:info@safire.co

ロゴ -  (リンク »)

(日本語リリース:クライアント提供)
PR Newswire Asia Ltd.

【画像: (リンク ») 】

PR Newswire
1954年に設立された世界初の米国広報通信社です。配信ネットワークで全世界をカバーしています。Cision Ltd.の子会社として、Cisionクラウドベースコミュニケーション製品、世界最大のマルチチャネル、多文化コンテンツ普及ネットワークと包括的なワークフローツールおよびプラットフォームを組み合わせることで、様々な組織のストーリーを支えています。www.prnasia.com (リンク »)



本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]