株式会社マクニカ（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：原 一将、以下 マクニカ）と公益財団法人横浜市スポーツ協会（所在地：神奈川県横浜市、会長：山口 宏、以下 横浜市スポーツ協会）は、横浜市民の健康づくりならびに健康寿命延伸のための連携・協力関係を強化し、協働の取り組みを積極的に推進するため、包括連携協定を締結したことを本日発表いたします。
加齢に伴い体力や認知機能が低下し、適切な対策を怠ると健康寿命が短くなるリスクのあるフレイル状態の市民は、高齢化社会が進むことにより潜在的に増加していることが懸念されています。フレイル予防対策の中でも運動の役割は極めて重要ですが、横浜市の60歳代・70歳代における週に1回以上のスポーツ実施率は、令和2年度以降低下し続けており＊1、横浜市ではフレイル予防を、取り組むべき健康づくりの一つのテーマとしています。
マクニカはフレイル予防の分野で、熊谷九州大学名誉教授の疫学研究のエビデンスを基に、高齢者のフレイル状態を簡便かつ客観性のある評価が可能なソリューションを構築し、フレイル状態の改善や健康維持をサポートする「MAQUP（メークアップ）＊2」を提供しています。これまで横浜市スポーツ協会とともに、フレイル状態の改善や予防が期待される定期的な運動教室の開催や、身近な場所でのフレイル測定を通じて、延べ1,500名を超える横浜市民の健康づくり活動を支援してきました。
この度マクニカと横浜市スポーツ協会は、それらの取り組みをさらに推進していくため、市民の健康づくり・健康増進に関する包括連携協定を締結し、一人でも多くの横浜市民が、住み慣れた地域で継続的に健康づくりに取り組めるプログラムを拡充していきます。
＜連携する事項＞
(1) 市民の健康づくり、健康増進、健康課題の解決に関すること
(2) スポーツ施設におけるスポーツ機会の創出や健康サービスに関すること
(3) 地域におけるスポーツを通じた街の活性化に関すること
(4) 健康課題解決のためのデータ収集及び新規プログラム開発に関すること
(5) 各種施設やスポーツ情報及び健康づくりの啓発・広報に関すること
連携協定締結後の最初の取り組みとして、以下フレイル予防教室・イベントを開催します。また、身近な地域イベント等での測定事業なども今後活動を強化していく予定です。
【フレイル予防教室・イベントのスケジュール】
(1) イベントにおけるフレイルチェック：
都筑スポーツセンター（4/19）、瀬谷スポーツセンター（4/27）にて開催の「再オープンイベント」にて、フレイル・体力測定ブースを用意しています。
(2) 定期的なフレイルチェック：
横浜市スポーツ協会が管理運営する市内12区のスポーツセンターでは、3か月～6か月に1回の頻度でフレイル・体力測定会を開催します。ご自身やご家族の体力状態を調べる機会ですので、お近くのスポーツセンターへお越しください。
＊1：令和５年度 横浜市民スポーツ意識調査 報告書
(リンク »)
＊2：MAQUPフレイル予防サービス
(リンク »)
■マクニカのヘルスケア事業
超高齢社会を背景とした社会保障費の削減、健康寿命の延伸、生涯現役社会の構築といった社会課題に対し、マクニカでは先進のテクノロジーとデータ活用によるヘルスケア事業に取り組んでいます。現在、医療・ヘルスケア・シニアの3分野で個別ソリューションの確立と、研究用データの獲得を進めています。新しい技術により多様な疾患や未病の予防に貢献し、心身ともに豊かで充実した生活を支援してまいります。
詳しくはこちら： (リンク »)
※本文中に記載の社名及び製品名は、株式会社マクニカ及び各社の商標または登録商標です。
※ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご承知ください。
株式会社マクニカについて
マクニカは、半導体、サイバーセキュリティをコアとして、最新のテクノロジーをトータルに取り扱う、サービス・ソリューションカンパニーです。世界26か国/地域92拠点で事業を展開、50年以上の歴史の中で培った技術力とグローバルネットワークを活かし、AIやIoT、自動運転など最先端技術の発掘・提案・実装を手掛けています。
マクニカについて：www.macnica.co.jp
公益財団法人横浜市スポーツ協会について
横浜市スポーツ協会は、「いつまでもスポーツが楽しめる、明るく豊かな社会の実現」という理念のもと、横浜市民の皆さまが、生涯にわたりスポーツ活動を楽しめるよう、スポーツの振興と普及を目的とした公益法人です。スポーツ施設の管理運営や、健康増進・生涯スポーツの推進、競技スポーツの普及・振興などの事業を通して、広く横浜市民がスポーツに親しむことのできる場を提供するとともに、スポーツの力で社会課題に取り組んでいます。
本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
株式会社マクニカ (リンク »)
広報室 宮原、磯崎 E-mail：macpr@macnica.co.jp
〒222-8561 横浜市港北区新横浜1-6-3 マクニカ第1ビル
公益財団法人横浜市スポーツ協会 (リンク »)
スポーツ施設部 森田、吉元 TEL:045-640-0015
〒231-0015 横浜市中区尾上町6-81 ニッセイ横浜尾上町ビル内
マクニカはフレイル予防の分野で、熊谷九州大学名誉教授の疫学研究のエビデンスを基に、高齢者のフレイル状態を簡便かつ客観性のある評価が可能なソリューションを構築し、フレイル状態の改善や健康維持をサポートする「MAQUP（メークアップ）＊2」を提供しています。これまで横浜市スポーツ協会とともに、フレイル状態の改善や予防が期待される定期的な運動教室の開催や、身近な場所でのフレイル測定を通じて、延べ1,500名を超える横浜市民の健康づくり活動を支援してきました。
この度マクニカと横浜市スポーツ協会は、それらの取り組みをさらに推進していくため、市民の健康づくり・健康増進に関する包括連携協定を締結し、一人でも多くの横浜市民が、住み慣れた地域で継続的に健康づくりに取り組めるプログラムを拡充していきます。
＜連携する事項＞
(1) 市民の健康づくり、健康増進、健康課題の解決に関すること
(2) スポーツ施設におけるスポーツ機会の創出や健康サービスに関すること
(3) 地域におけるスポーツを通じた街の活性化に関すること
(4) 健康課題解決のためのデータ収集及び新規プログラム開発に関すること
(5) 各種施設やスポーツ情報及び健康づくりの啓発・広報に関すること
連携協定締結後の最初の取り組みとして、以下フレイル予防教室・イベントを開催します。また、身近な地域イベント等での測定事業なども今後活動を強化していく予定です。
【フレイル予防教室・イベントのスケジュール】
(1) イベントにおけるフレイルチェック：
都筑スポーツセンター（4/19）、瀬谷スポーツセンター（4/27）にて開催の「再オープンイベント」にて、フレイル・体力測定ブースを用意しています。
(2) 定期的なフレイルチェック：
横浜市スポーツ協会が管理運営する市内12区のスポーツセンターでは、3か月～6か月に1回の頻度でフレイル・体力測定会を開催します。ご自身やご家族の体力状態を調べる機会ですので、お近くのスポーツセンターへお越しください。
＊1：令和５年度 横浜市民スポーツ意識調査 報告書
(リンク »)
＊2：MAQUPフレイル予防サービス
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■マクニカのヘルスケア事業
超高齢社会を背景とした社会保障費の削減、健康寿命の延伸、生涯現役社会の構築といった社会課題に対し、マクニカでは先進のテクノロジーとデータ活用によるヘルスケア事業に取り組んでいます。現在、医療・ヘルスケア・シニアの3分野で個別ソリューションの確立と、研究用データの獲得を進めています。新しい技術により多様な疾患や未病の予防に貢献し、心身ともに豊かで充実した生活を支援してまいります。
詳しくはこちら： (リンク »)
※本文中に記載の社名及び製品名は、株式会社マクニカ及び各社の商標または登録商標です。
※ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご承知ください。
株式会社マクニカについて
マクニカは、半導体、サイバーセキュリティをコアとして、最新のテクノロジーをトータルに取り扱う、サービス・ソリューションカンパニーです。世界26か国/地域92拠点で事業を展開、50年以上の歴史の中で培った技術力とグローバルネットワークを活かし、AIやIoT、自動運転など最先端技術の発掘・提案・実装を手掛けています。
マクニカについて：www.macnica.co.jp
公益財団法人横浜市スポーツ協会について
横浜市スポーツ協会は、「いつまでもスポーツが楽しめる、明るく豊かな社会の実現」という理念のもと、横浜市民の皆さまが、生涯にわたりスポーツ活動を楽しめるよう、スポーツの振興と普及を目的とした公益法人です。スポーツ施設の管理運営や、健康増進・生涯スポーツの推進、競技スポーツの普及・振興などの事業を通して、広く横浜市民がスポーツに親しむことのできる場を提供するとともに、スポーツの力で社会課題に取り組んでいます。
本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
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広報室 宮原、磯崎 E-mail：macpr@macnica.co.jp
〒222-8561 横浜市港北区新横浜1-6-3 マクニカ第1ビル
公益財団法人横浜市スポーツ協会 (リンク »)
スポーツ施設部 森田、吉元 TEL:045-640-0015
〒231-0015 横浜市中区尾上町6-81 ニッセイ横浜尾上町ビル内
このプレスリリースの付帯情報
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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