【最新調査】標的型攻撃の6割が一般社員をターゲットに！求められる「人中心」の防護策とは

高度な標的型攻撃のうち、一般社員を標的としたものは60%を占めていることが最新の調査結果から明らかになった。しかし一方で、従業員全体数に占める割合の少ない幹部クラスに関しては、他の従業員よりも多くの攻撃を受けていることも判明した。

このように現在のサイバー攻撃は、技術ではなく人を標的にしたものが主流となっている。攻撃者は従業員をだまして危険な添付ファイルを開かせたり、怪しいWebのリンクをクリックさせたりし、また本物に見せかけたWebサイトやソーシャルメディアアカウントを使って自社の顧客を騙して、ログイン情報を盗むのである。

本資料には、前述の調査結果を含めた、2018年4月から6月の間に収集されたデータと、過去に収集したデータとの比較や分析結果が収められている。そして調査結果に基づき「人」を中心とした保護策を構築するための具体的な手順を解説している。まずはご一読をお勧めしたい。