新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、多くの企業でテレワークを余儀なくされた。
今後もオフィスや自宅、コワーキングスペースなどのあらゆる場所で業務を行える環境の整備は進むことになるだろう。そこで重要となるのが、モバイル端末やクラウドサービスの効果的な活用だ。しかし、運用上では多くの懸念や課題を抱えていることも事実だ。
実際にコロナ禍によって実施されたテレワークの実現性やメリットを体感する一方で、突貫工事ともいえるテレワーク環境の課題も浮き彫りになった。特に、モバイル端末の紛失や盗難、情報漏えいなどの対策が強く求められている。また、社員が私用端末で使う通話料金の管理やオフィス外の環境下で取り次ぐ電話対応なども準備が必要だ。
以下の資料では、非常事態でも業務遂行可能な環境や体制を整備するために、今後企業が取るべき対策について、実際に全社でのリモートワークを推進した企業の事例を交えて紹介している。「ニューノーマル（新常態）」な新しい働き方を進める上での参考となるだろう。
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