コロナ禍の影響によって“かつての日常が戻らない”と言われる現在において、リモートワークの実践は多くの企業にとって避けることのできない命題となっている。しかしその一方で、日本は「テレワークに向かない国」といった記事や報道も時に見かけるようになった。実際、Slack社（現株式会社セールスフォース・ドットコム）がリモートで働くナレッジワーカー4,700人に対して行ったグローバルな調査によると、日本企業に勤める従業員は、世界各国の企業に勤める従業員と比較して、「仕事における帰属感」と「生産性」について、ネガティブな反応が強い事実が明らかになったのである。つまり、仕事における帰属感の低下や生産性の低下がテレワークによって引き起こされているわけであり、これは多くの日本企業に共通した課題と言えるだろう。そこで本資料では、日本企業が抱えるリモートワークの課題が、組織や従業員に対してどのような影響をもたらすのかを検証するとともに、リモートワーク活性化を実現するための有効な手法について解説している。リモートワーク環境にあっても、組織やチームへの帰属性を高め、生産性を向上させるためのアプローチをぜひ知っていただきたい。