～ 既存ITプラットフォームで遠隔管理できるソリューション、高い費用対効果、
環境変化に柔軟に対応できる仕組みなどが評価 ～
NCPI（※）ソリューションを手がける株式会社エーピーシー・ジャパン（本社：東京都品川区、代表取締役社長：アラン・ルソー、以下APC）の電源・ラック・空調の統合ソリューションであるInfraStruXure（インフラストラクチャ）が、株式会社竹中工務店（本社：大阪市中央区、取締役社長：竹中 統一）の東京本店 新社屋に採用されました。今回のプロジェクトで納入されたInfraStruXureの構成は以下の通りです： 30kW三相UPS（1台）、分電盤（1台）、ラック搭載型タップ（36本）、ラック（26本）および遠隔監視ツールなどネットワーク対応製品。
竹中工務店 東京本店 新社屋（東京都江東区）は、高効率・高品質なワークプレイスの構築や環境負荷の低減を追求した次世代オフィスです。新社屋には、各拠点に複数点在していたサーバやネットワーク機器群とIP電話システムや無線LANなどの新しいIT技術を統合し、一つのロケーションで集中管理するためにサーバルームが構築されました。これらのITシステムを構築するにあたって検討され、採用されたのがIT環境の変化に柔軟に対応できる物理インフラ 『InfraStruXure』です。
APCのInfraStruXureは、ラックに最適化された電源・空調の統合ソリューションです。UPS、バッテリ、分電盤、空調機器、遠隔管理ツールなどがモジュール化され、19インチラックに搭載できるようになっているため、ラック単位毎、またはモジュール毎に簡単に増設・分散することが可能です。 また、APCの電源管理ソフトウェアやネットワーク対応の分電タップは、既存のITプラットフォームを介して遠隔から物理インフラを制御することができます。
更に、設備投資という点からも、InfraStruXureの仕組みがビジネスメリットをもたらします。従来型の物理インフラ構築では、10年先のデータセンタに必要な電源容量などを試算し、大規模な工事を行い、大型のUPSや空調機器を設置します。しかし、これは同時に初期の過剰投資というリスクを負います。これからのデータセンタに求められるのはInfraStruXureのようにビジネスの成長に合わせて段階的に投資することのできるソリューションなのです。
「新社屋移転前、100台以上のサーバが部門毎に管理・分散配置されていたものを、移転を機にコンテンツの一元管理、管理コストの削減、安定性の向上を狙いとして、サーバ室に統合及び集約することにしました。それに伴って移転前は、小型UPSがサーバごとに設置されていましたが、全てのITシステムを統合するにはUPSも大型のものを導入し、集中管理する必要があると感じました。特に新社屋での運用はサーバが70～80台もある基幹システムであり、これらのビジネスプロセスを保護する物理インフラは大変重要なものとなってきます。 APCのInfraStruXure導入に関して決め手となったのは、製品の信頼性はもちろんですが、その高い管理性にあります。当社にとっては遠隔からのコントロール機能というのは様々な面でメリットとなります。APC製品の様にネットワークに対応し、既存のITプラットフォームに簡単に統合できる製品は他にはないと思います。当社が提唱する次世代オフィスのサーバルームは、最先端のIT技術が組み込まれたモデルケースでもあります。これからのサーバルーム及び大規模なデータセンタにはInfraStruXureのような製品が必須となるのではないでしょうか。」
株式会社 竹中工務店 インフォメーションマネジメントセンター ITソリューション部門部長 河野 雅英氏
※NCPI ＝ ネットワークに必須の物理インフラ。ITシステムの安定した稼動は、電源・空調などの物理インフラに依存しており、ネットワーク全体の可用性を向上させるには、NCPI層の可用性向上が重要であるという考え方。
アメリカン・パワー・コンバージョンについて
1981年に設立されたアメリカン・パワー・コンバージョン（ナスダック取引名:APCC）は、世界規模に展開するNCPIソリューションプロバイダーです。ホーム環境や企業向けに設計されたAPCの包括的な製品やサービスは、あらゆる規模のIT環境、ネットワーク、通信、産業設備の可用性、管理性およびパフォーマンスの向上に貢献します。米国ロードアイランド州ウェストキングストンに本社を構えるAPCの総売上は、2004年度（2004年12月31日期末）で17億ドルです。 同社は、Fortune 1000社、ナスダック100社、S&P 500社の格付ランクにリストされています。
株式会社エーピーシー・ジャパン
APC Japan (本社:東京都品川区、代表取締役社長:アラン・ルソー)は、1996年4月に設立された米国APC社全額出資の日本法人で、APC社製UPS(小中規模単相UPSおよび大容量三相UPS)、空調機器、ラック等の輸入販売、および保守サービスを提供しています。 同社の詳しい情報は (リンク ») をご覧下さい。
全ての商標はその所有者に帰属します。本リリース内容は、記載された発行日時における情報です。
報道関係各位お問合せ先
株式会社エーピーシー・ジャパン
メディアリレーションズ担当: 山下 泉
mailto:iyamashi@apcc.com
竹中工務店 東京本店 新社屋（東京都江東区）は、高効率・高品質なワークプレイスの構築や環境負荷の低減を追求した次世代オフィスです。新社屋には、各拠点に複数点在していたサーバやネットワーク機器群とIP電話システムや無線LANなどの新しいIT技術を統合し、一つのロケーションで集中管理するためにサーバルームが構築されました。これらのITシステムを構築するにあたって検討され、採用されたのがIT環境の変化に柔軟に対応できる物理インフラ 『InfraStruXure』です。
APCのInfraStruXureは、ラックに最適化された電源・空調の統合ソリューションです。UPS、バッテリ、分電盤、空調機器、遠隔管理ツールなどがモジュール化され、19インチラックに搭載できるようになっているため、ラック単位毎、またはモジュール毎に簡単に増設・分散することが可能です。 また、APCの電源管理ソフトウェアやネットワーク対応の分電タップは、既存のITプラットフォームを介して遠隔から物理インフラを制御することができます。
更に、設備投資という点からも、InfraStruXureの仕組みがビジネスメリットをもたらします。従来型の物理インフラ構築では、10年先のデータセンタに必要な電源容量などを試算し、大規模な工事を行い、大型のUPSや空調機器を設置します。しかし、これは同時に初期の過剰投資というリスクを負います。これからのデータセンタに求められるのはInfraStruXureのようにビジネスの成長に合わせて段階的に投資することのできるソリューションなのです。
「新社屋移転前、100台以上のサーバが部門毎に管理・分散配置されていたものを、移転を機にコンテンツの一元管理、管理コストの削減、安定性の向上を狙いとして、サーバ室に統合及び集約することにしました。それに伴って移転前は、小型UPSがサーバごとに設置されていましたが、全てのITシステムを統合するにはUPSも大型のものを導入し、集中管理する必要があると感じました。特に新社屋での運用はサーバが70～80台もある基幹システムであり、これらのビジネスプロセスを保護する物理インフラは大変重要なものとなってきます。 APCのInfraStruXure導入に関して決め手となったのは、製品の信頼性はもちろんですが、その高い管理性にあります。当社にとっては遠隔からのコントロール機能というのは様々な面でメリットとなります。APC製品の様にネットワークに対応し、既存のITプラットフォームに簡単に統合できる製品は他にはないと思います。当社が提唱する次世代オフィスのサーバルームは、最先端のIT技術が組み込まれたモデルケースでもあります。これからのサーバルーム及び大規模なデータセンタにはInfraStruXureのような製品が必須となるのではないでしょうか。」
株式会社 竹中工務店 インフォメーションマネジメントセンター ITソリューション部門部長 河野 雅英氏
※NCPI ＝ ネットワークに必須の物理インフラ。ITシステムの安定した稼動は、電源・空調などの物理インフラに依存しており、ネットワーク全体の可用性を向上させるには、NCPI層の可用性向上が重要であるという考え方。
アメリカン・パワー・コンバージョンについて
1981年に設立されたアメリカン・パワー・コンバージョン（ナスダック取引名:APCC）は、世界規模に展開するNCPIソリューションプロバイダーです。ホーム環境や企業向けに設計されたAPCの包括的な製品やサービスは、あらゆる規模のIT環境、ネットワーク、通信、産業設備の可用性、管理性およびパフォーマンスの向上に貢献します。米国ロードアイランド州ウェストキングストンに本社を構えるAPCの総売上は、2004年度（2004年12月31日期末）で17億ドルです。 同社は、Fortune 1000社、ナスダック100社、S&P 500社の格付ランクにリストされています。
株式会社エーピーシー・ジャパン
APC Japan (本社:東京都品川区、代表取締役社長:アラン・ルソー)は、1996年4月に設立された米国APC社全額出資の日本法人で、APC社製UPS(小中規模単相UPSおよび大容量三相UPS)、空調機器、ラック等の輸入販売、および保守サービスを提供しています。 同社の詳しい情報は (リンク ») をご覧下さい。
全ての商標はその所有者に帰属します。本リリース内容は、記載された発行日時における情報です。
報道関係各位お問合せ先
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メディアリレーションズ担当: 山下 泉
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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