米国では、テレビよりブロードバンドが一般的になるかもしれない

米国の調査会社インスタット社は、18歳以上のブロードバンド接続可能なテレビの所有者を対象にしたテレビ視聴、メディア、オンライン行動に関する消費者調査を行い、今後3年以内に、米国の1600万以上のテレビ所有世帯が、今日テレビを使用しているよりも多くブロードバンドサービスを使用するようになるかもしれないという分析結果を出版レポート「米国のTV視聴者調査 - US TV Viewer Survey: Online Bids to Usurp Pay-TV」のプレスリリースにおいて発表した。

今後3年以内に、米国の1600万以上のテレビ所有世帯が、今日テレビを使用しているよりも多くブロードバンドサービスを使用するようになるかもしれないと、米国調査会社インスタット社は報告する。これは、インスタット社の行ったテレビ視聴、メディア、オンライン行動に関する消費者調査の大事な発見であると同社は述べている。調査対象者は、18歳以上のブロードバンド接続、テレビセット所有者である。

「今日の堅実な利益のある加入者向けのテレビサービスは、オンラインやモバイルのエンターテインメントサービス、HD-DVDやブルーレイディスクなどの新しい高品質なパッケージ製品との新たな競争に直面している。消費者が"エンターテインメント"と呼ぶものは、根本的に変化しつつある。それは、従来のテレビ番組などに代わって、友達や家族と即座にコンテンツを共有し、ソーシャルネットワークやバディリストで小さなユーザコミュニティに接続することなどである。より高品質なコンテンツがオンラインに登場すれば、調査対象の消費者は、何もかもをインターネットで入手して、支払い月額を削減しようと考え始めるだろう」とインスタット社のアナリストGerry Kaufhold氏は語る。

インスタット社は、下記についても調査した。
■　30%程度の回答者がテレビの加入をやめて、インターネットを使用してテレビ視聴をしている
■　回答者の42％は、何百ものチャンネルがあるにもかかわらず、現在のテレビ配信サービスからは十分な国際的なニュースや情報を得ていないと考えている
■　全回答者の約40％は、2009年2月の米国のアナログ停波を「初めて聞いた」と回答している

インスタット社の調査レポート「米国のTV視聴者調査 - US TV Viewer Survey: Online Bids to Usurp Pay-TV」は、米国のテレビ視聴、メディア、オンライン行動に関する消費者の態度と認識を調査した。米国消費者のメディア消費の調査に関する分析も掲載している。


[調査レポート]
米国のTV視聴者調査
US TV Viewer Survey: Online Bids to Usurp Pay-TV
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アナログ停波の認知度調査