住信SBIネット銀行の口座を振込先とするポイント現金交換サービス取扱い開始のお知らせ

SBIポイントユニオン、ネットマイル、ちょびリッチ、PeXのポイント現金交換サービスの取扱いを開始

住信SBIネット銀行株式会社

2008-02-05 00:00

住信SBIネット銀行株式会社は、SBIポイントユニオン株式会社、株式会社ネットマイル、ちょびリッチ株式会社および株式会社PeXと提携し、住信SBIネット銀行の口座を振込先とするポイント現金交換サービスの取扱いを開始することをお知らせいたします。今回の提携により、お客さまがポイントユニオン、ネットマイル、ちょびリッチ、PeX、から受け取ったポイントを現金に交換する場合に、住信SBIネット銀行の口座を振込先に指定して受け取ることが可能となります。
住信SBIネット銀行株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:田中嘉一、以下、「住信SBIネット銀行」という)は、SBIポイントユニオン株式会社(以下、「ポイントユニオン」)、株式会社ネットマイル(以下、「ネットマイル」)、ちょびリッチ株式会社(以下、「ちょびリッチ」)および株式会社PeX(以下、「PeX」)と提携し、住信SBIネット銀行の口座を振込先とするポイント現金交換サービス(※)の取扱いを開始することをお知らせいたします。
(※)ポイントと現金の交換は、ポイント運営会社が実施するサービスです。住信SBIネット銀行が提供するものではありません。

今回の提携により、お客さまがポイントユニオン、ネットマイル、ちょびリッチ、PeX、から受け取ったポイントを現金に交換する場合に、住信SBIネット銀行の口座を振込先に指定して受け取ることが可能となります。取扱いの開始(予定)日、提携先ポイント運営会社の概要、およびポイント現金交換サービスの概要は参考情報をご覧ください(※)。
(※)
・ 参考情報は、各ポイント運営会社から提供された情報に基づいています。予告無く変更される場合がありますので、必ず、各ポイント運営会社のサイトにアクセスのうえ、最新の情報をご確認ください。
・ 参考情報中の「キャンペーン」は、各ポイント運営会社が実施するサービスです。住信SBIネット銀行が提供するものではありません。

<参考情報>
■ポイントユニオン
・ポイントユニオンについて
ポイントユニオンの発行するポイント「ありがトン」は、SBIイー・トレード証券の発行するE*トレードポイントからのポイント振替のほか、ポイントユニオンが運営するポイントモールサイト「EGサテライトモール」( (リンク ») )を通じて、約300のECサイトの中からオンラインショッピング等をご利用いただくことでも貯めることができます。貯まった「ありがトン」は現金のほか、合わせて全国300箇所を超える温泉旅館やシティホテルをポイント交換でご利用できたり、約600種の商品と交換することができます。
キャンペーンURL (リンク »)

■ネットマイル
・ネットマイルについて
ネットマイルは、入会金や年会費が一切無料で、パソコン・携帯のメールアドレスで簡単に登録できる、インターネット上の共通ポイントプログラムです。ネットマイルの共通ポイントプログラムには、970社以上が加盟しており、ショッピングをはじめとする生活の様々なシーンでお得にポイントを貯めることができます。また、貯まったポイントの特典交換メニューは150種類以上にのぼり、多彩な商品、サービス、金券や電子マネーなどに交換でき、貯めやすく使いやすいポイントプログラムです。

■ちょびリッチ
・ちょびリッチについて
「ちょびリッチ」は「サイフもココロもハッピーに!」をコンセプトとして、おもにインターネット上でポイントサービスを提供しています。「ちょびリッチ」が提供するポイントサービスとはユーザーが「ちょびリッチ」のサイトを経由し、提携サイトでショッピングや各種サービスのお申込みなどのアクションを行うと独自の「ちょびリッチポイント」が貯まっていきます(提携サイトでポイントサービスを行っている場合には提携サイトのポイントも貯まります。)。貯まったちょびリッチポイントは現金、各種電子マネー、ギフト券などに交換することができます。
キャンペーンURL (リンク »)

■PeX
・PeXについて
PeXは、提携する様々なサービスを使ってポイントを貯め、貯めたポイントをPeXポイントに交換して一つにまとめて管理することができるポイント交換所です。PeXに集めたポイントは有効期限を気にすることなく、PeXを通じて使いたいサービスや商品、電子マネーや現金に交換することができます。交換はリアルタイムに行え、ポイント交換の時間を短縮することができます。また全銀協加盟銀行に対応し、現在お手持ちの銀行口座をご利用頂けます。

住信SBIネット銀行は、今後もさらなる利便性向上に資するサービスの拡大に向けて、様々な検討を行っていくことにより、「顧客中心主義」の徹底に努めてまいります。
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