2013年にはモバイルテレビ加入者の過半数がアジア太平洋地域に

株式会社データリソース

2009-06-10 10:30

インドの調査会社RNCOS社は出版レポート「世界のモバイルテレビ市場予測:市場概況と主要国/地域別の2013年までの予測 - Global Mobile TV Forecast to 2013」のプレスリリースにおいて、中国、日本、韓国、インドなどの国々でモバイルテレビの技術が急速に発展し、2013年末には世界のモバイルテレビ加入者数の50%以上をアジア太平洋地域が占めるようになるという予測結果を発表しました。
【プレスリリース日本語訳】
インドの調査会社RNCOS社の調査レポート「世界のモバイルテレビ市場予測:市場概況と主要国/地域別の2013年までの予測 - Global Mobile TV Forecast to 2013」は、中国、日本、韓国、インドなどの国々でモバイルテレビの技術が急速に発展し、2013年末には世界のモバイルテレビ加入者数の50%以上をアジア太平洋地域が占めるようになるだろうと報告している。アジア太平洋地域の多くの国々で、モバイルテレビが急速に普及し、世界中のオペレータが、減少するARPUを回復する大きなビジネスチャンスになりうると考えて、この市場を狙っている。

韓国と日本は最も進んだモバイル市場であり、既に国内の規格でのモバイルテレビ放送サービスが始まっている。韓国は、2005年にDMB(デジタルマルチメディア放送)規格で先行し、S-DMB(衛星-DMB)とT-DMB(地上波DMB)のサービスを開始した。日本も同じく2005年に、ISDBT(Integrated Services Digital Broadcasting-Terrestrial、日本の地上デジタル放送規格)やワンセグを開始した。2010年には、韓国と日本がマス採用に到達し、その他のアジア諸国もモバイルテレビの商業化を始めているだろう。

この調査レポートは、予測期間中の中国のモバイルテレビ加入者数も急速に成長すると予測している。中国には、国内の規格であるT-DMBやCMMB(China Multimedia Mobile Broadcasting)があるし、3Gの導入もモバイルテレビ市場を促進するだろう。香港、マレーシア、インド等の国々の市場も成長するだろう。

この調査レポートは、南北アメリカや欧州なども含めた、世界のモバイルテレビ市場を調査・分析している。世界の重要な市場を選別し、米国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、イギリス、日本、韓国、中国、インド、香港、マレーシア、ロシア、メキシコの市場を調査し、読者が世界のモバイルテレビ市場の現状と、将来の市場ニーズを特定出来るように情報を提供している。

【調査レポート】
世界のモバイルテレビ市場予測:市場概況と主要国/地域別の2013年までの予測
Global Mobile TV Forecast to 2013
(リンク »)

【RNCOSについて】
(リンク »)

※このプレスリリースに関するお問合せ
(リンク »)

株式会社データリソース
107-0052 東京都港区赤坂4-5-6
Tel:03-3582-2531Fax:03-3582-2861
(リンク »)
Eメール:info@dri.co.jp
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]