PTC、Nasdaqティッカーシンボルを「PTC」に変更

より広範囲に及ぶ企業ビジョンと拡大する市場機会に対応

PTCジャパン株式会社

2013-12-03 17:30

【2013年12月3日】PTC(本社:米国マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC、社長兼CEO:ジェームス・E・へプルマン)の日本法人であるPTCジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑原 宏昭)は、本日、2013年12月3日の取引開始よりNASDAQ市場におけるティッカーシンボル(銘柄コード)を「PTC」に変更するとの米PTCの発表を明らかにしました。

PTCは2013年1月に正式社名をParametric Technology CorporationからPTC Inc.へと変更しました。この正式社名とティッカーシンボルの変更は、テクノロジーソリューションポートフォリオ、対応市場、企業ビジョンの拡大を反映するものです。

PTC社長兼最高経営責任者(CEO)のジェームス・E・へプルマン(James E. Heppelmann)は「グローバルにおける製造業界は重要な変革期の渦中にあります。PTCは、その変化より生じる顧客の課題への対応を支援するため、テクノロジーソリューションポートフォリオを戦略的に拡大してきました。ティッカーシンボルを新たにすることで、上場企業を表すシンボルと、現在の実際の事業を表す企業名である「PTC」とを一致させる最終の段階となりました」と述べています。

2013年12月3日より、株式の取引、財務、市場に関する情報はすべて新たなティッカーシンボルである「PTC」として報告されます。


<関連情報>
- IR・投資家情報(ウェブサイト)
(リンク »)
- Forces of Transformation(eBook)
(リンク »)
- PTC Product and Service Advantage(企業ビデオ)
(リンク »)  

【PTCについて】
PTC(本社:マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC)は、製造業における継続的な製品とサービスの優位性(Product and Service Advantage)の実現を可能にします。PTCのテクノロジーソリューションは、構想、設計から調達、サービスまで、製品ライフサイクル全体にわたり、お客様の製品の開発とサービスの変革を促進します。1985年に設立されたPTCは、世界各国に6,000名以上の従業員を有し、グローバル規模で分散化し急速に変化する製造業界に携わる27,000社を超える顧客企業を支援しています。

【PTCジャパンについて】
米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理 (PLM)、アプリケーション ライフサイクル管理 (ALM)、サプライチェーン マネジメント (SCM)、サービス ライフサイクル管理 (SLM) の各テクノロジーソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。全社に渡り製品イノベーションへの貢献を可能にする新しい設計ソフトウェアファミリーの PTC Creo、製品データ管理/製品開発コラボレーション/製品分析・品質ライフサイクル管理の PTC Windchill、ソフトウェア要件管理/変更・構成管理/テスト管理/実装管理のPTC Integrity、ダイナミック・パブリッシング・システムの PTC Arbortext、技術情報/サービスナレッジ管理/補修部品管理/保証・契約管理/フィールドサービス管理/サービス物流管理のPTC Servigistics、工学技術計算の設計と文書化を同時に行える PTC Mathcad といった革新的なソフトウェア製品、および製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。Webサイト: (リンク »)


PTCのTwitter、Linked In、およびYouTubeは、以下のURLよりフォロー、ご視聴いただけます。
Twitter: (リンク ») 、 (リンク »)
YouTube: (リンク ») Linked In: (リンク »)
Facebook: (リンク »)
PTCのソーシャル メディア ディレクトリ:
(リンク »)


*PTCの社名、ロゴマークおよびWindchill、Creo、Integrity、Arbortext、Servigistics、MathcadなどすべてのPTC製品の名称およびロゴマークは、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

以上
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]