シネックスインフォテックとVTVジャパンがライフサイズ社テレビ会議製品の国内販売で業務提携

VTVジャパン株式会社

2014-04-22 00:00

シネックスインフォテック株式会社(東京都江東区 代表取締役社長 兼 CEO 松本芳武 以下、シネックスインフォテック)とVTVジャパン株式会社(東京都千代田区 代表取締役 栢野正典 以下、VTVジャパン)は、ライフサイズ社製テレビ会議製品の日本国内での販売についての業務提携を行い、本日より販売を開始しました。
シネックスインフォテック株式会社(東京都江東区 代表取締役社長 兼 CEO 松本芳武 以下、シネックスインフォテック)とVTVジャパン株式会社(東京都千代田区 代表取締役 栢野正典 以下、VTVジャパン)は、ライフサイズ社製テレビ会議製品の日本国内での販売についての業務提携を行い、本日より販売を開始しました。

 シネックスインフォテックは、米国におけるライフサイズ社製品の最大手販売代理店であるシネックス社の日本法人であり、拡充が進むスマートデバイスをモバイルソリューションの中核に、クラウドを利用した業務の効率化や効果的なコミュニケーションツールなどの導入を検討している法人をターゲットに積極的な展開を図っています。

 VTVジャパンは1995年に設立されたテレビ会議専門のインテグレーターです。 シネックスインフォテックの製品調達力と、VTVジャパンのテレビ会議インテグレーターとして培った実績と知識で、ライフサイズ社製品を国内に展開してまいります。併せて、今回の業務提携に際し、VTVジャパンはライフサイズ社の国内販売代理店としての認定資格「エキスパートパートナー」を取得し、ライフサイズ社とも連携して、ユーザーに対し質の高いサポートを提供できる体制を整えます。

 今回、両社が特に注力販売するのが、テレビ会議ネットワーク製品群 「ライフサイズUVCプラットフォーム」 です。UVCプラットフォームはテレビ会議システムの多地点同時接続、PCやタブレットを使ったテレビ会議の統合、録画配信、テレビ会議端末の予約管理機能を、仮想化環境で実現します。専用のハードウェアを必要とせず、必要なソフトウェアライセンスを必要数購入するだけでテレビ会議ネットワークが構築できます。両社は今後、中小規模の企業をターゲットに、ライフサイズ社製品のプロモーションや、提案活動を行ってまいります。詳細などはライフサイズ製品専門サイト  (リンク »)  を通じてご案内いたします。

【シネックスインフォテック株式会社について】
 シネックスインフォテックは、 国内唯一の外資系ITディストリビュータとして、IT先進国である米国に本社を置く強みを活かし、その時々のトレンドをいち早く掴んだ商材・情報を提供、ビジネスプロセス・アウトソーシングをはじめとするサービスビジネスを強化することで、成長を図ってまいります。
(リンク »)

【VTVジャパン株式会社について】
 VTVジャパンは、1995年設立時よりテレビ会議システムを扱う専門会社として、テレビ会議システムの機器販売及びレンタル、同システムに関する保守サービス、テレビ会議システムを設置した貸テレビ会議室の運営、及び予約管理を行ってまいりました。国内ばかりでなく中国・アジア圏に拠点を持つ日本企業への導入事例も多数有しています。
ライフサイズ製品専門サイト (リンク »)
VTVジャパホームページ (リンク »)

【ライフサイズ社について】
 ライフサイズ社は2005年12月に世界で初めて、HD解像度に対応したテレビ会議システムを発売した世界70カ国以上でビジネスを展開するグローバル企業です。これまでに40,000台以上の販売実績があります。
www.lifesize.com/ja

【お問い合わせ先】 
VTVジャパン株式会社
〒102-0073 東京都千代田区九段北1-11-11 第2フナトビル6階
マーケティング部 大川・山田
e-mail : vtvinfo@vtv.co.jp  TEL: 03-5210-5021 / FAX: 03-5210-5022

シネックスインフォテック株式会社
〒135-8559 東京都江東区東陽6-3-1 東京イースト21ビジネスセンター2F

※各社の社名・製品名は各社の商標です。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    生成 AI 「Gemini」活用メリット、職種別・役職別のプロンプトも一挙に紹介

  2. セキュリティ

    まずは“交渉術”を磨くこと!情報セキュリティ担当者の使命を果たすための必須事項とは

  3. セキュリティ

    迫るISMS新規格への移行期限--ISO/IEC27001改訂の意味と求められる対応策とは

  4. ビジネスアプリケーション

    急速に進むIT運用におけるAI・生成AIの活用--実態調査から見るユーザー企業の課題と将来展望

  5. セキュリティ

    マンガで分かる「クラウド型WAF」の特徴と仕組み、有効活用するポイントも解説

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]