美容・飲食・進学・住まいなど７領域の新たな兆し　2016年のトレンド予測を発表

株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄）は、美容、アルバイト・パート、飲食、社会人学習、進学、小・中学生学び、住まいの7領域における2016年のトレンド予測とトレンドを表すキーワードを発表いたしました。
――――――――――――――――――――
■2016年のトレンド予測キーワード
――――――――――――――――――――
「美ンバウンド」（美容領域）　　
「多国籍スクラムバイト」（アルバイト・パート領域）
「横丁ルネサンス」（飲食領域）
「育自休暇」（社会人学習領域）
「相互選択型入試」（進学領域）
「スタディ・ライフ・バランス」（小・中学生学び領域）
「住民経営マンション」（住まい領域）

――――――――――――――――――――
■詳細
――――――――――――――――――――
●美容領域：「美ンバウンド」
〈街の美容サロンを利用する訪日外国人女性が増加の兆し！〉

訪日外国人が過去最高を記録し、盛り上がるインバウンド需要。徐々にリピーターや個人旅行が増えるなか、日本滞在中の行動が、爆買いに代表される「モノ消費」から、日本でしかできない「コト消費」に変化しつつある。
このようななか、化粧品などの買い物が中心だった美容消費にも変化の兆しが表れている。美容室、エステやネイルなどの美容サロンに訪日外国人が来店し始めている。
調査によると、訪日外国人の中心層であるアジア各国の女性にとって、日本は「美容で憧れる国」第1位。その理由は、Made in Japan製品に対する品質や技術、日本のブランドに対しての信頼感となっている。日本の美容サロンに行きたい人も、約半数にのぼる。
この流れを受け、訪日外国人を歓迎する美容サロンの取り組みが進んでいる。英語・中国語が堪能なスタッフを配置したり、スタッフ教育・集客・免税など総合的に取り組む美容室も登場してきている。
インバウンド需要がますます伸び、「コト消費」へのシフトが進むなか、今後、街の美容サロンを利用する訪日外国人女性が増加することが予想される。


●アルバイト・パート領域：「多国籍スクラムバイト」
〈多国籍のスタッフが各々の強みを活かしスクラムを組み、シナジーを生む職場の登場！〉
　
訪日外国人が増加し、リピーターや個人旅行も増えるなか “自身の興味で自由行動する訪日外国人“に対し、ニーズを深く理解した接客・サービスが重要になってきている。
そこで注目されているのが、日本人スタッフだけではない多国籍の職場。外国人スタッフ・日本人スタッフともに自身の強みを活かして、お客様のニーズを理解した接客や組織に貢献するリーダーシップを発揮するなど活躍し始めている。
求人の動向を見ても「英語」を話すお客様、「海外」からのお客様に接客する求人が急増(対前年5.4倍)しているとともに、「留学生」を歓迎する求人、既に「留学生」が活躍している職場の求人も増加(対前年1.9倍)している。
多国籍のスタッフがそれぞれの強みを活かし、ラグビーのスクラムのようにがっちりと組んで力を合わせることで、チーム力UP・マーケティング力UP・接客力UPといったシナジーが生まれている。その結果、売上や顧客満足度が向上しているケースも出てきている。
このような効果により、経営者や日本人スタッフの意識にも変化が起こってきており、人事制度の見直しを行ったり、外国人スタッフの活躍するシーンを増やす企業も出てきている。今、戦略的に「多国籍スクラムバイト」を構築していく動きが出現し始めている。


●飲食領域：「横丁ルネサンス」
〈女性客とローカルおじさん客がゆるふわ交流し、昭和的飲食街が地域創生につながる現象が増加！〉
　
若者の生活においてSNSが定着したことから、写真映えのする「リア充」ネタを求めるビジターの若い女性客が“観光”気分で「昭和的飲食街＝横丁」を訪れている。そこでは若い女性客と、元々、横丁を支えているローカルおじさんとの「温かみはあるが、しがらみは発生しない」いわゆる“ゆるふわ”なコミュニケーションを求める動きが出てきている。
ローカルおじさんたちも自分の好きな飲食街の存在を守るため若者たちを歓迎。飲食街やそれを取り囲む地域もその動きを好機と捉え、横丁でイベント開催や新店舗のオープンなどの変革に取組み、横丁の盛り上がりが地域創生につながる現象が全国各地に広がりつつある。
興味はあって行ってみたいが、まだ機会がない若者も多く存在すること、横丁・地域から仕掛けを起こす動きもあることから、今後もこの現象が広がっていくことが予想される。

●社会人学習領域：「育自休暇」
〈子どもを育む「育児」に加え、復職後に備え、自分のスキルアップを図る過ごし方の登場！〉

「育児休暇（育休）」中の過ごし方が変わってきている。子育てしながら、さらに余力のある女性の間では、「自分」のスキル・キャリアも育むというスタイルが登場している。
その背景にあるのが、「初産年齢」と「キャリア転換期」の重なり。育休期間を「ブランク」と感じてしまっていた女性が、復帰後を見越した「ブラッシュアップ」期間と捉え、スキルアップを始めている。
育児休業取得率は90％に迫る勢いで、取得期間は10カ月以上が半数を占める現在、平均初産年齢は30.6歳で、30～34歳での出産が全体の35.8％を占め、最も多くなっている。
6割の育休ママが「マミートラック」※の存在を意識し、産休明けの復職を不安視するなかで、30～35歳の育休取得女性の11.5%が育休期間中に、パソコン・英語・簿記などの仕事のための学びを実施している。
企業側も「育自休暇」を応援する制度を用意したり、教育機関側でも託児所の設置や学費免除で、ママが学びやすい環境が広がってきている。
育休期間を、育児に専念すると同時に、次のキャリアへのステップボードにするスタイルは今後もますます拡大する見込みである。
※「マミートラック」…「お母さん向け（キャリア）コース」とも言い、出産前と職種が変わり補助的業務を担うこと

●進学領域：「相互選択型入試」
〈偏差値で選ぶ入試から、大学と高校生が相互に選択し合う入試へと変化！〉
　
大学入試を取り巻く教育現場の現状は、知識の暗記・再生に偏りがちで、思考力・判断力・表現力や、主体性を持って多様な人々と協働する態度など、真の「学力」が十分に育成・評価されていないという課題が存在する。
その課題を受け、2020年に向けた大学入試改革のなか、画一的な一斉試験から、自ら課題を発見し その解決に向けて探究し、 成果等を表現するために必要な思考力・判断力・表現力等の能力などを多面的・総合的に評価するものへと転換する動きが拡大している。
大学側は、どんな人材育成を行い、どのような意欲や能力を持った学生を求め、どう評価するのかをメッセージし、大学の価値を高める学生に入学してもらうために、選抜方法からどのような卒業生を送りだすのかまでの入学から卒業まで一貫した教育マネジメントの変革に取組み始めている。
一方、学生も単に偏差値で大学を選ぶのではなく、自分に合った大学を主体的に選択する動きが拡大している。このように、相互に合った選択を行うことができるような入試形態を国・私立問わず導入する大学が今後も増加していくことが予想される。

●小・中学生学び領域：「スタディ・ライフ・バランス」
〈一人ひとりに合ったバランスを！ICTを活用した新たな学び・生活のスタイルが増加！〉

2020年の大学入試改革で、今の中学1年生以下の子どもたちは、知識のみならず、知識・技能を活用する力や主体性が問われる。この能力を身につけるためには、知識・技能の習得だけではなく、多様な経験を積むことが必要となる。
ICTツールを利用することで、「主体性の向上」や「学習の効率化」に大きく貢献するという調査結果も出ている。また、ICTツールを活用して、知識のインプットを効率的に行うことで生じた時間を、新しい力を身につけるための多様な活動に充てることが可能となってきている。
家庭や学校でICTツールを活用した新たな取組みも広がり始めた。2015年3月時点の学校へのタブレット端末導入数は、前年度と比較して2倍以上に伸長。文部科学省は2020年までに１人１台の環境の整備を目指し、インフラの急速な整備が進んでいる。
家庭でも ICTツールの活用により、学習データが蓄積されることで勉強のわからない箇所がすぐに特定され効率的な学習が行えたり、保護者や指導者も子どもの学習状況を知ることができるので、すぐにサポートできるなど親子間のコミュニケーションにも好影響を与えている。
大人の「ワーク・ライフ・バランス」のみならず、子どもの「スタディ・ライフ・バランス」についても、保護者・子ども・学校が主体となり、各々の価値観に合った最適なバランスを考える時期に入っている。


●住まい領域：「住民経営マンション」
〈当事者意識を持つ住民による経営視点のマンション管理が広がってきている！〉

2000年代前半から増加した湾岸タワーマンションが１回目の大規模修繕を迎える。また、湾岸に限らず、修繕積立金不足、関係性の薄さ、管理意識の低さなど問題が表面化。
一方でマンションを「資産」と考える人は増加しており、新築マンション購入者の購入を思い立った理由として「資産として有利だと思ったから」と答える割合は過去最高になっている。
そうしたなか、職場以外のコミュニティでパラレルキャリア志向を持って理事長になる住民も登場し、マンションの管理は管理者主導型から住民経営型に変化してきているマンションが増えてきている。
住民経営型マンションでは、長期修繕計画を見直したり、住民向けイベントを企画・運営し、その取組みをホームページを作って内外に発信するところや、複数マンションが連携し、バスの本数を増やすなど住みやすさ改善まで取組む事例も出てきている。また、こうした住民経営を支援する第三者機関や管理会社も登場してきている。
マンション選びは立地を重視する人も多いが、立地は変えられないが、住み心地は住民自身が変えられる。「住民経営度」が新しいマンションの価値モノサシの１つになる可能性を感じている。


――――――――――――――――――――
【本件に関するお問い合わせ先】
(リンク »)
――――――――――――――――――――