【機能性表示食品アンケート調査レポート】制度導入1年で認知率は約50%!

江崎グリコ株式会社

From: 共同通信PRワイヤー

2016-04-06 10:00

2016年4月6日

江崎グリコ

【機能性表示食品アンケート調査レポート】
制度導入1年で認知率は約50%!
“健康系男子!?” 情報感度の高い若年男子ほど制度を認知
認知向上には、価格・表示・パッケージの工夫がポイントに

 機能性をわかりやすく表示して商品の選択肢を増やし、消費者が商品の正しい情報を得て選択できるようにした機能性表示食品。その制度が導入されて、4月1日で1年が経ちます。江崎グリコでは、これを機に、機能性表示食品に関する調査を実施いたしました。

調査結果TOPIX
(1)制度導入1年で認知率は約50%!20歳代男子が特に注目。
(2)機能性表示食品を「食べたことがある」と回答した人 のなかで、現在も食べている人は90%以上。
(3)機能性表示食品は「手頃な価格」や機能性表示食品でない商品との見た目の差別化がポイントに。

(調査対象)
・調査対象:20歳代から60歳代の男女、計1000人を対象。
・調査時期:2016年3月12日から13日までの1日。
・調査手法:インターネットを介した調査


===調査結果詳細====

(1) 制度導入1年で認知率は約50%。「詳しく知っている」と回答した割合は
若年層ほど高く20歳代男子が最も高い結果に。

 消費者が商品を選ぶときに便利な機能性表示食品。「詳しく知っている」「内容を知らないが、制度の名前は知っている」と回答した人は全体の50.6%で約半数の人が知っていると回答しています。特に年齢が高くなるにつれて認知度は上昇し、60歳代(女性)では63%まで上がります。
 「詳しく知っている」に回答した人は、全体で5%ですが、意外にも20歳代男性が12%と高く、スマホを駆使するような情報感度の高い若年男子が関心をもっていることがわかります。
 また同対象者に、1991年より導入された「トクホ(特定保健用食品)」についても調査したところ、「名称は知っている」人も含めると約9割の人が認知していました。



(2) 機能性表示食品を食べたり飲んだりしたことのある人のなかで、
「食べたことがある」と回答した人は90%以上。

 機能性表示食品を食べたことがあると回答した人のなかで、「毎日食べたり飲んだりしている」「定期的に食べたり飲んだりしている」「時々食べたり飲んだりしている」と回答した人は、93%にものぼりました。
 そのうち、飲食したことのある機能性表示食品のカテゴリーでは、清涼飲料・ヨーグルト・サプリメントが上位を占めています。
 また、最も期待する効果として「脂肪や糖の吸収を抑える」「体脂肪を減らす」「腸内環境を改善する」「おなかの調子を整える」と回答しており、健康を意識している層のニーズが高いことがうかがえます。


(3) 機能性表示食品に対して期待することの第一位は
「手頃な価格で購入できるものが欲しい」

 次に機能性表示食品に対しての期待や要望を質問したところ、対象者からは、価格に対する期待に次いで「さらに効果の高いものが欲しい」や、「どの商品が機能性表示食品なのかがわかるように商品パッケージの表示を工夫してほしい」といったことが回答がありました。トクホと違ってマークの無い機能性表示食品には、見た目や表示にもさらなる工夫が必要のようです。


『取り入れやすい食品を毎日続けることが大事』
 株式会社グローバルニュートリショングループ
 代表取締役 武田 猛 氏

健康な生活には、適度な運動や規則正しい生活を送ることに加えて食事の内容に気を配ることも大切です。
機能性表示食品は医薬品ではないので、「この食品を取っていれば病気が治る」というものではありません。しかし食品の表示や成分を把握すること、ご自身や家族の健康に重要な食品を意識することは健康的な食生活を送るために大変有効です。
機能性表示食品は、食品に含まれる成分やその科学的根拠に基づいた機能性が分かりやすく表示されているので、上手に日々の食事に取り入れることをお勧めします。
そして、健康的な食生活は毎日続けることが大切です。機能性表示食品もちょっとした工夫で毎日続けることが出来るようになります。たとえば、「朝食時にはヨーグルトを食べる」という風に食べるタイミングを決めたり、味の変化をつけて飽きないようにしたりすることも有効です。
自分の生活スタイルに合ったかたちで毎日続けられる食べ方を探してみてはいかがでしょうか。

武田 猛 氏プロフィール
2004年1月、(株)グローバルニュートリショングループ設立、現在に至る。海外企業の日本市場参入及び国内企業の海外市場進出の支援、新規事業の立ち上げ、新商品開発などのコンサルティングを行う。現在まで、国内外合わせて約300のプロジェクトを実施。



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