速報! 英検テストファミリー 2015年度で累計志願者数 1億人を突破!

公益財団法人日本英語検定協会

From: Digital PR Platform

2016-09-09 14:36


公益財団法人 日本英語検定協会 (理事長:松川孝一、所在地:東京都新宿区、以下、「英検協会」)は、このたび英検テストファミリー(※1)の累計志願者数が、 昨年度、2015年度(平成27年度)で1億人を突破したことが集計結果により明らかになりましたので速報としてお知らせいたします。英検テストファミリーとは、「実用英語技能検定」「英検IBA」および「英検Jr.」を総称したもので、2014年のCSE(※2)の開発により、英検協会の検定試験が継ぎ目のない統一スコアで測定できるようになったことから、翌2015年に英検に関わるすべての試験を統一ブランドとし、リブランディングを図りました。

※1 「英検テストブランドを統一」 2014年12月19日 
(リンク »)
※2 「CSEの開発について」 2014年9月1日 
(リンク »)
「CSE2.0の開発」 2015年12月18日 
(リンク »)


■2015年度英検テストファミリー 累計志願者数  101,350,143名

【これまでの歩み】
今から遡ること53年前、1963年8月に当時の文部省(現 文部科学省)の後援をうけ、「実用英語技能検定」の第1回が全国47都市で実施されました。当時は1級、2級、3級の3つの級で総志願者数は37,663名でした。以来、時代の流れとともに「実用英語技能検定」も変革を遂げ、学習指導要領に準拠しながら現行の実施モデルとなりました。「英検Jr.」におきましては、幼児・児童に向けた早期英語教育の重要性が言われ始めた1994年に「児童英検」として産声を上げ、その後オンライン版での提供など時代に即して変革を遂げてまいりました。また「英検IBA」におきましては、2003年、実用英語技能検定の良質な試験問題を利用した手軽な能力判定テストを開発して欲しいといったご要望を、学校や自治体等の各教育機関から頂戴し、それを受けて、実用英語技能検定のプレテストの位置づけで「英語能力判定テスト」として実施開始となりました。なお次頁にて英検ファミリーの各試験の変遷を記載させていただきましたので、こちらも併せてご高覧願います。

【今後につきまして】
上述の通り、1964年の東京オリンピック開催直前にまずは実用英語技能検定が産声をあげましたが、今また東京オリンピックを迎えようとするこの時期に、英検テストファミリーとして総志願者が1億人に達したことに、深い感慨をもっております。これまで受験いただいた皆様、また実施に関わっていただいた関係各位に感謝の意をお伝えしたいところです。そして、未来を見据え、この「1億人」を通過点として、これからも学習者の英語能力向上に寄与すると共に、常に、その時代時代に即した英語技能検定試験の提供と、英語教育の発展のため、一層精進してまいります。

<本件の問い合わせ先>
公益財団法人 日本英語検定協会 広報課 板津 敏
TEL:03-3266-6840 FAX:03-3266-6570   E-mail: kouhou21@eiken.or.jp

<英検テストファミリーの主な変遷>
・1963 (昭和38年):日本英語検定協会創設。第1回実用英語技能検定(1、2、3級)実施
・1966 (昭和41年) :実用英語技能検定 4級を新設
・1987 (昭和62年) :実用英語技能検定 準1級、5級を新設
・1994 (平成6年) :実用英語技能検定 準2級を新設
           第1回児童英検(現 英検Jr.)を実施
・2001 (平成13年) :全級(1級~5級)を年3回実施
・2003 (平成14年) :英語能力判定テスト(現 英検IBA)を提供開始
・2009 (平成21年) :児童英検(現 英検Jr.) オンライン版リリース
・2014 (平成26年) :CEFRと対応したユニバーサルな尺度 CSE1.0を開発
・2015 (平成27年) :大学入試に対応し、4技能を評価できるCSE2.0を開発、提供開始
          「英検テストファミリー」に統一(児童英検から「英検Jr.」、英語能力判定テストから「英検IBA」)

<英検テストファミリーの各検定開始時の資料>
※下記URLよりご参照ください
(リンク »)



■公益財団法人 日本英語検定協会について
公益財団法人 日本英語検定協会は、「実用英語の普及と向上」を目的に1963 年に設立されました。以来、実用英語技能検定の実施・運営のほか、児童向けの「英検Jr.(旧・児童英検)」やビジネスパーソン向け英語能力テスト「BULATS(ブラッツ)」、留学・海外移住のための英語運用能力試験である「IELTS(アイエルツ)」、さらには英語教育に関する優秀な研究企画に助成金を交付する「英検研究助成」制度など、実用英語の普及・向上に向けた様々な取り組みを展開しています。2012 年4 月、内閣府からの認定書交付を受けて正式な団体名称を「公益財団法人日本英語検定協会」に改めています。
英検協会ウェブサイト: (リンク »)

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]