カタリスト 2017年「カタリスト特別賞」公募開始

カタリスト・ジャパン

From: Digital PR Platform

2016-09-15 11:00


職場のインクルージョンを通じて女性のキャリア推進を支援するカタリストは、「カタリスト特別賞」の公募開始を発表いたしました。日本でのダイバーシティ&インクルージョン促進に向け、職場での変革の必要性に応えつつ、女性活躍推進法などの政府の施策を後押しすることを目的に、この認定プログラムは、女性活躍推進や人材育成、職場の課題の解決策となる、ダイバーシティ&インクルージョンでインパクトのある成果を上げた取組みを表彰いたします。

カタリスト・ジャパンのバイスプレジデント、塚原月子は次のように述べました。「日本で、『カタリスト特別賞』の公募を開始できることをとても光栄に思います。個々の企業へのコンサルティングを通じて、真の変化を起こすことができる、実行可能な解決策を提示する必要性を感じました。革新的な取組みにより成果を上げた事例は他の企業の変化を後押ししていくことが期待されます。成功事例を集約、共有し、日本でダイバーシティ&インクルージョンを促進する上での課題を克服する、新たな視点とアプローチを提供したいと考えています」。

カタリスト特別表彰プログラムは、女性活躍を促進させる取組を称え、過去には、日本の安倍晋三首相やカナダのジャスティン・トルドー首相に授与されました。一般公募を実施するのは今回が初めてとなり、この特別表彰プログラムの効果を拡大させることが期待されます。

カタリストの特別表彰プログラムの拡大に際し、カタリスト、リサーチ部門、バイスプレジデント、ローラ・サバティーニ博士は次のように述べました。「カタリストの特別表彰プログラムを通じて、インクルーシブな職場環境作りに貢献した、各国のインパクトのある、革新的な取り組みを発見することができます。そして、他の組織は、これらの成功事例より多くの学びを得て、変化を推進するコミュニティに加わることができます。私たちは、このような他への波及が、このプログラムのもつ重要な強みであると考えています。ユニークな取組みを見つけ、日本国内、そして国外でも、共有できることを楽しみにしています」。

グローバルでの50年以上の活動の歴史のなかで蓄積されたデータや知見をもとに、カタリストは様々な観点から多様性をもつ従業員が力を発揮できるインクルーシブな職場を作るために、企業を支援しています。過去の調査やコンサルティングを通じて、ダイバーシティを促進させながら職場のインクルージョンを推進することは、持続的なビジネス成長をもたらすために、戦略的な観点から重要であることが示されています。カタリストの表彰プログラムは、カタリストアワード、カタリスト・カナダ・オナー、プラクティス(取り組みの紹介)など様々あります。これらのプログラムを通じて、組織レベルでの変化の重要性、従業員の関与、肯定的な成果など、ダイバーシティ&インクルージョンを効果的に促進させるための根本的で重要な要素を明らかにしてきました。

応募用紙はウェブサイトより入手でき、応募者は実施したプログラムの特徴と成果を記述し、応募します。応募期間は9月15日(木)から11月30日(水)までです。受賞者は2017年3月末に発表され、6月1日に新宿・ヒルトン東京で行われる「カタリスト ソリューションズ サミット ジャパン」にて表彰されます。

「カタリスト ソリューションズ サミット ジャパン」は、ダイバーシティ&インクルージョンに関連するトピックを掘り下げ、グローバルでの成功事例を活用し自社の戦略を発展させる方法や、多様性のあるインクルーシブな職場を作ることによるメリットなどを紹介します。

応募に関するご質問やお問い合わせがある場合は、カタリスト・ジャパン、バイスプレジデント・塚原月子までご連絡ください。


【概要】
・主催:カタリスト
・締め切り:2016年11月30日(水)
・発表:2017年3月下旬
・表彰式:2017年6月1日「カタリスト ソリューションズ サミット ジャパン」内 
・応募対象:日本国内で、女性活躍推進や人材育成、職場環境での課題の解決策となる、ダイバーシティ&インクルージョンで成果を上げた取組みを行っている企業・団体
・選考方法:(一次審査)書類選考 (二次審査)個別インタビュー
・応募フォーム:下記よりダウンロードください。
  (リンク »)


カタリストについて
カタリストは、1962年に米国・NYで創設され、職場のインクルージョンを通じて女性のキャリア推進をグローバルに支援してきた、企業会員制の非営利団体です。アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、インド、オーストラリア、日本に拠点を設け、800を超える会員企業を擁しています。世界規模でのリサーチや情報に基づく情報の提供・コンサルティング業務を実践し、高い信頼を得ています。
日本では、2014年より活動を開始し、具体的なソリューションを提供できる専門組織として、日本における企業のダイバーシティ&インクルージョンの推進をサポートしています。
詳しくはこちらをご覧ください。
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