ソーラーフロンティア「PV Japan 2018」で太陽光発電による低炭素社会実現に向けたソリューションを提案

ソーラーフロンティア株式会社 2018年06月06日

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ソーラーフロンティア株式会社(代表取締役社長:平野敦彦、本社:東京都港区台場2-3-2、以下:ソーラーフロンティア)は、6月20日から22日までの3日間、パシフィコ横浜(展示ホールA/B)で開催される「PV Japan 2018」に出展いたします。

今回の「PV Japan 2018」では、住宅用ソリューションと産業用ソリューションを軸に構成し、ブース内でのパネル展示とプレゼンテーションを行います。その中で、自家消費型の太陽光発電システムや無償設置プラン、営農型(ソーラーシェアリング)に加えて、昭和シェル石油とのコラボレーションによる電力コストのトータル削減パッケージや低炭素社会実現に向けた取り組みについて発表する予定です。

また、6月20日のエグゼクティブセミナーでは、ソーラーフロンティアの代表取締役社長で、PV Japanを主催する一般社団法人太陽光発電協会の代表理事も務める平野敦彦が、「太陽光発電の確実なる主力電源化に向けて」と題したスピーチを行います。

「PV Japan 2018」の開催に先立ち、ソーラーフロンティアは、1都6県に事業所を持ち自社施設(工場・ビル・倉庫などの建物)を保有する企業の経営者・管理職334人に意識調査を実施しました。

「光熱費やCO2 を削減すべき」は73.9%に達するも再エネ活用は16.5%に留まる

調査では、再生可能エネルギー活用への期待や取り組みへの意識の高さ、導入決定までの課題などが浮き彫りになりました。ソーラーフロンティアは、「PV Japan 2018」への出展を通じて、太陽光発電の活用を検討しているお客様にソリューションを提案してまいります(出展小間番号:P-1603)。


【調査結果サマリー】

・環境対策について何らか取り組んでいる企業が約8割
・「クールビス・ウォームビズ」が67.1%、「省エネルギー(空調、照明、OA機器)」が60.5%、「リサイクル(会社備品、使用済み用紙)」が60.2%と、職場における対策が上位
・一方、創エネルギー(再生可能エネルギー)の活用は現状16.5%にとどまる
・自社施設の光熱費やCO?を、今後「削減するべき」と考えている人は73.9%。さらに光熱費削減の手段として自家消費型太陽光発電システム導入に意義を感じている人は59.3%
・導入する場合の最大の課題は、「初期投資が大きそう」が約6割

<調査概要>
・実施時期:2018年5月下旬
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:自社施設(工場、ビル、倉庫などの建物)を保有する企業の経営者・管理職334人
・事業所在地:1都6県

※調査結果の詳細はプレスリリースのPDFをご覧ください。

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