Aruba、freee株式会社の有線・無線LAN環境の統合管理をインテリジェント・クラウド・ネットワーキングで実現

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Aruba, a Hewlett Packard Enterprise company（NYSE: HPE、米国カリフォルニア州サンタクララ、以下「Aruba」）は本日、freee株式会社（本社所在地：東京都品川区、代表取締役CEO：佐々木 大輔）が、従来オンプレミスで構築してきた無線LAN環境を刷新し、クラウド環境で有線・無線ネットワークの統合管理を実現するため、Aruba Centralインテリジェント・クラウド・ネットワーキングを始めとするArubaの各種ソリューションを導入したと発表しました。現在、同社では東京本社の全7フロアにArubaのL2スイッチ　(Aruba 2530 Switch)と、各フロア5台ずつのAPを設置して、これら有線・無線のネットワークをAruba Centralによって統合管理しています。これにより、これまで属人化し、問合せや障害の対応に労力と時間を要していたネットワークの運用管理を各段にシンプルにするとともに、インターネット経由でネットワーク環境が可視化でき、スマートフォンでAruba Centralを見るだけで状況把握やレポートの確認ができるため、対応が迅速になりました。また電波の自動調整機能、パフォーマンスの方よりを調整する機能により、負荷の少ない快適なオフィス環境が整備されています。

クラウドWi-Fiによる環境整備の背景
freee株式会社は、「スモールビジネスに携わるすべての人が創造的な活動にフォーカスできるよう」をミッションに掲げ、「クラウド会計ソフト freee」を中心に業務サービスを展開しています。サービス開始後わずか5年足らずで利用事業所数が100万を突破、会計・税務関連事業の他にも、人事労務や法人クレジットカード事業など、企業のバックオフィス業務を支援するための各種サービスを積極的に展開しています。
こうして事業が急成長を続ける中、オフィスフロア拡張も頻繁に行われ、その都度新たな環境整備や設定変更などに手間と時間がかかるようになっていました。同社では、早くから各フロアに無線LAN環境を整備するとともに、社内LANはVPNルータを中心として各フロアにL２スイッチを設置、これらをVLANによりオンプレミスで管理してきましたが、事業規模や従業員、デバイス、オフィスの拡大とともにネットワーク全体の環境整備、運用、保守管理も複雑化し、高度なスキルと経験をもつエンジニアに属人化するようになっていました。
より快適で安全、高速な無線環境の整備と運用負担の軽減を目的とするネットワーク環境の刷新に、同社が注目したのが、クラウドWi-Fiでした。特に、先進のクラウドサービスを顧客に提供している企業として、社内の基盤はできるだけクラウドベースで整備したいという強い意向もありました。

Aruba選定の理由
こうした背景のもと、Aruba Centralを中心としたArubaのネットワーク・ソリューションが選ばれた理由および現在の運用状況は、主に次の通りです。

1. 強力な負荷分散性能と自動的に最も快適な電波環境を維持する各種機能同社ではWindows アップデートやMacOSのセキュリティ・アップデート等の重い処理を頻繁に行うが、Aruba AP配下では、他のAP配下に比べ半分ほどの時間で処理が完了できる。
また、Chrome-castを利用してPC画面をモニタで共有しているが、マルチキャストが発生し、APに大量の情報が流されるため、従来は2,30人が常時接続している状態でCPU負荷が常に100％近くに達していたが、Arubaに切り替えてからはその1/5、20％程度に。チャネル割当など電波調整を自動で行うARMや、パフォーマンスの偏りを調整する機能等により、自動的に非常に負荷の低い状態で利用できるようになった。　

2.統合管理による運用負担の大幅な軽減と、ネットワーク環境可視化による状況把握や対応の大幅時間短縮
有線・無線をクラウドベースで統合管理するAruba Centralにより、運用管理が格段にシンプルとなり優れたコスト効率を発揮するようになった。インターネット経由でネットワーク環境を可視化し、全ての状況をリアルタイムで把握できるため、問合せに対しても、その場でスマートフォン上でAruba Centralを見て状況把握やレポート確認ができ、即応できるようになった。

3.国内からの迅速で充実した保守・サポート体制
Aruba以外のクラウドWi-Fiでは、日本にサポート可能な環境がなく、不測の障害が発生した場合などでも対応に時間がかかる場合が多い。また国内に充分な機器在庫がない場合が多く、自社で予備機を確保する形での運用となりがちなため、有線スイッチも含めかなりの投資が必要になる。

4.クラウドとの通信が遮断しても、ローカルでの運用を継続できること
クラウド環境との接続が必須である製品が多い中、Arubaのソリューションは、仮想コントローラ機能をもつIAP-325(インスタントAP）によって、クラウド環境が遮断されても、ローカルで運用を継続することができ事業継続性、危機管理性に優れるとともに、投資保護効果も高い。

5.社内外のエンジニアからの評価の高さ
同社エンジニアには、Google社やマイクロソフト社含めAruba製品を利用する大手IT企業出身者が多いが、そういった前職場でのArubaのネットワーク環境に関する評価が高かった

今後の展開
従来よりユーザ認証の基盤整備を検討し、既にActiveDirectoryやRADIUSの環境を整えている同社では、Aruba ClearPassによる認証基盤整備も視野に検討しています。
東京以外にもすでに複数の拠点を展開している同社コーポレートIT コーポレートエンジニアの木戸啓太氏はこう述べています。「運用管理については、規模が大きくなりつつある東京以外の拠点も含め、できる限り自動化を進めていきたいと考えています。またAruba Beaconを使ったオフィス内でのロケーションサービスやChromebooks for Workの活用など、モバイルファーストなオフィス環境（スマート・デジタル・ワークプレイス）整備のためのソリューションを積極的に検討していきたいと考えています」
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【関連資料：ホワイトペーパー】
＊本件に関する導入事例ホワイトペーパーは、以下よりご参照下さい。
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freee株式会社について
freee 株式会社は「スモールビジネスに携わるすべての人が、創造的な活動にフォーカスできる社会を実現する」というミッションを掲げ2012年7月に創業しました。ご利用有効事業所数100万超の「クラウド会計ソフト freee」、「人事労務 freee」、「会社設立 freee」等を提供。ビジネスの開始から成長期までをサポートし、バックオフィス業務全体の最適化に尽力しています。
会社概要： (リンク »)

Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyについて
Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyは、全世界のあらゆる規模の企業に次世代ネットワーク・ソリューションを提供する主要プロバイダです。モバイルに精通し、仕事やプライベートのあらゆる場面でクラウドベースのビジネス・アプリを活用する新世代の能力を企業が最大に引き出せるよう支援するITソリューションを提供しています。Arubaについての詳細は、 (リンク ») をご覧ください。また、Airheads Social（ (リンク ») ）では、モビリティとAruba製品に関する最新の技術的討論を覧いただけます。

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