緊急事態宣言に伴うセミナー中止にあたり、申込者限定ムービーのオンライン配信を決定しました

株式会社武蔵野

From: valuepress

2020-04-21 10:00

緊急事態宣言発令に伴い4月27日に予定していたセミナーの中止が決定しました。これを受け、株式会社武蔵野(東京都小金井市、以下武蔵野)は、セミナーにお申込みいただいた方限定で特別動画をオンライン配信いたします。魔法の書と言われる「経営計画書」とこれからの経営に欠かせない「人材戦略」をテーマにした過去開催のセミナーを今回限定の特別バージョンで無料配信いたします。

当初、4月27日(月)に弊社代表小山の著書「会社を絶対に潰さない社長の「金言」100」の

出版を記念した講演会を行う予定でしたが、緊急事態宣言の発令に伴い、中止となりました。

そこでセミナーに代わり、お申込者限定で過去の講演映像を無料オンライン配信します。

中小企業経営者の皆様のお役立ちをし、この経済状況を共に乗り越えていきたい

という想いから、今回は限定動画を配信する運びとなりました。


配信する講演の内容は以下の通りです。


《経営計画》

経営者の3大悩みである「ヒト」「モノ」「カネ」を解決する

【経営計画書】の魔法についてお話します。

経営計画書が魔法の書と言われる理由は下記の4つです。

①具体的な数字に落とし込んでいるから

②「できること」しか書いていないから

③時代や人材の変化に合わせて、計画を書き換えているから

④価値観教育を徹底しているから


武蔵野は、経営計画書を活用した経営を徹底することで

18年連続増収を実現しています。


《人材戦略》

労働人口が減少し“人手不足倒産”も叫ばれる中、

「人材不足の深刻化」が今後の経営に影響があると答えた経営者は、

9割という結果が出ており、現在の企業経営者にとって、

人材不足の問題が深刻化していることを物語っています。

そこで、人材問題に悩める経営者向けに、業績アップに導く一番の近道として、

時代の変化に負けない「強い会社」をつくる“人材戦略”とは何か、

武蔵野流強い組織を築く新常識についてお話します。


新型コロナウィルスの感染が拡大する一方、経済状況も悪化し

IMFは世界経済の成長率について大恐慌以来の経済悪化となる可能性が高いと評しています。


経営コンサルティングサービスを行う武蔵野として、

少しでも全国の経営者の皆様のお役に立てるように、

今だからこそ必要な経営ノウハウを提供していきます。


【サービス詳細】

視聴可能時間:2020年4月27日(月)14:00~

       2020年4月28日(火)18:00迄

視   聴   料:無料

詳 細 ページ: (リンク »)

※お申込みいただいた方に後日視聴用URLをお送り致します。


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇


各種メディアの取材を随時、お受けしております。

ご希望の方は、下記お問い合わせ先にご連絡ください。


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇


【お問い合わせ先】

企業名:株式会社武蔵野

担当者名:保科 ひかり

TEL:042-380-6340

E-mail:market@musashino.jp


■小山昇プロフィール

株式会社武蔵野 代表取締役社長。1948年、山梨県生まれ。東京経済大学卒業後、

日本サービスマーチャンダイザー株式会社(現在の株式会社武蔵野)に入社。

1977年に株式会社ベリーを設立し社長に就任、1989年に現職に就任。

1990年、株式会社ダスキンの顧問に就任。1992年顧問を退任、現在に至る。

日本で初めて「日本経営品質賞」を2度受賞。

その経験をもとに、現在コンサルティング会員730社以上の指導を行い、『実践経営塾』『実践幹部塾』など全国で年間240回以上のセミナーを行なっている。


▼小山昇書籍・情報ポータルサイト: (リンク »)

【主な著書】

『新版 経営計画は1冊の手帳にまとめなさい』(KADOKAWA)

『人材戦略がすべてを解決する』(KADOKAWA)

『会社を絶対に潰さない社長の「金言」100』(プレジデント社)


【株式会社武蔵野】

本社:〒184-0011 東京都小金井市東町4-33-8

代表者:小山昇

設立:1964年

電話番号:042-383-6340

URL: (リンク »)


事業内容:

経営コンサルティング

 ・経営サポート事業

 ・コンサルティング事業

 ・M&Aビジネスマッチング事業

 ・採用コンサルティング事業

 ・社長のサポート事業

 ・マーケティング事業

地域支援事業

 ・クリーンサービス事業

 ・ケアサービス事業

 ・ライフケア事業



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