株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:張 士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])の人事・人材開発部門向け会員サービス『J.H.倶楽部』では、2020年5月15日より、コロナ禍での企業・組織内教育施策の企画・運営に課題を抱える人材育成担当者や経営者に向け、課題解決に役立つ記事コンテンツの一部を全文公開しています。
【公開中の記事一覧】 (リンク »)
コンテンツは「Withコロナ時代のオンライン教育・テレワーク」をメインテーマにしており、この度、公開後に読まれた人気記事ランキングを集計しましたのでお知らせいたします。
<「Withコロナ時代のオンライン教育・テレワーク」人気記事TOP5(5月15日~6月10日)>
1位 「学びは、決してとめてはいけない!『オンライン研修』のあり方と成功の鍵」
立教大学経営学部教授 中原淳氏
(リンク »)
2位 「失敗から学んだテレワークに必要な施策」
プリンシプル 代表取締役 楠山 健一郎氏
(リンク »)
3位 「“答えのない問題”を解ける人材が育つ ミネルバ大学のオンライン&プロジェクト学習」
元ミネルバ大学日本連絡事務所長/AMS合同会社代表 山本秀樹氏
(リンク »)
4位 「オンラインによる人材育成・組織開発の新たな価値創造」
リモート組織「トオラス(旧:与贈工房)」代表 田原真人氏
(リンク »)
5位 「社内にイノベーションを起こす異文化マネジメント」
ホフステード・インサイツ・ジャパン株式会社ファウンダー 宮森千嘉子氏
(リンク »)
<コンテンツ公開の背景>
コロナ禍における業績低迷やモチベーションの低下を乗り越えるため、企業や組織の人事・人材開発に携わる部門の多くが研修企画のオンライン化やテレワークの環境整備を求められています。研修のオンライン化については、2020年4月末時点で85%の企業が既に「オンラインで実施」または「検討中」と回答しました※1。テレワークについては、緊急事態宣言後の正社員実施率は全国平均で27.9%。3月半ばの時点では13.2%であったため1ヶ月で2倍以上となり、さらに収束した後もテレワークを続けたい人は53.2%という調査結果があります※2。
多くの企業でオンライン教育やテレワークについて試行錯誤している状況を踏まえ、『J.H.倶楽部』では、その推進に特化した情報や周辺情報(ビジネス予測・心身の健康支援情報等)に関する専門家・実務家の方々の知見・実践知を収集。人材育成担当者や経営者の課題解決に貢献できるよう、コンテンツの全文公開を決定しました。公開中のコンテンツは「J.H.倶楽部」会員サイト※3 から、どなたでも多くの記事が制限なくご覧いただけます。
※「From LD」と記載のあるものは会員限定メディア『Learning Design』掲載記事のため、全文閲覧には会員登録が必要。登録者は入会金・年会費無料で全ての記事が無料で閲覧可能。
今後も関連情報を更新してまいります。「Withコロナ」を生き抜くための具体的な課題解決や、ラーニングデザインの方向性検討の一助となれば幸いです。ぜひ一度ご覧ください。
※1 「研修のオンライン化に関するアンケート調査」(株式会社日本能率協会マネジメントセンターJ.H.倶楽部、2020年4月)
※2 「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」(パーソル総合研究所、2020年3~4月)
※3 「J.H.倶楽部」:JMAMが2018年7月より立ち上げた、企業・組織の人事・人材開発・事業部人事部門向け会員制度。多様化・複雑化の一途をたどる人や組織に関する課題の解決に役立つ情報・交流・相談の「場」を通じて、未来の人材育成や組織開発を会員とともに考え、解決することを目指す。入会金・年会費無料。会員特典に、会員限定セミナー参加やセミナーレポート閲覧、人材開発専門誌『Learning Design』(旧月刊『人材教育』)の記事アーカイブ等。
(リンク »)
(2020年5月27日現在のページより) (リンク »)
(リンク »)
■その他の全文閲覧可能記事ラインナップ(一部)
※「from LD」と記載のあるものは、会員限定メディア『Learning Design』掲載記事のため、閲覧に会員登録が必要
「オンライン研修に関する法的ポイント」
森・濱田松本法律事務所 弁護士
田中浩之氏・蔦大輔氏・松本亮孝氏
(リンク »)
「鍵はオンラインとリアルの『ハイブリッド』。働き方やキャリアの選択肢は広がっていく」
法政大学大学院 政策創造研究科 教授
石山恒貴氏
(リンク »)
「~マクロ経済から読み解く~
“コロナ・ショック”の経済的な影響と、これから国・企業がとるべき施策」
第一生命経済研究所経済調査部 首席エコノミスト
永濱利廣氏
(リンク »)
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。