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インフォマティカ、Snowflake データクラウド向けに包括的なデータガバナンスサポートを提供

エンタープライズ規模で、効率的なクラウドのデータ管理を実現

インフォマティカ・ジャパン株式会社

2020-11-27 11:00

インフォマティカ(本社:米国カリフォルニア州レッドウッドシティ、以下インフォマティカ)は本日、Snowflake( (リンク ») )データクラウドでのデータガバナンスを検討している企業に向けた、包括的なデータガバナンスソリューションと、新機能を発表しました。

インフォマティカは、Snowflakeの 「Data Lake Partner of the Year」 を受賞した企業として、同社のすべてのコアワークロード (データエンジニアリング、データウェアハウス、データレイク、データサイエンス、データアプリケーション、データ共有) に対応しています。

今回、新たに発表されたエンドツーエンドのデータガバナンス機能は、エンタープライズ規模のクラウドデータ管理とSnowflakeデータ資産のデータカタログ、組織全体のデータファブリック、データ品質管理、データガバナンス機能を組み合わせたものです。これにより企業は、両社が提供する信頼性の高いデータとインサイトを活用して、ビジネスをあらゆる側面から変革することができます。そして、以下の方法でSnowflakeデータクラウドの採用を促進できるようになります。
 • 既存のデータ資産をカタログ化して、Snowflakeに提供する関連性と信頼性の高いデータを迅速に特定
 • Snowflakeに移行されたデータや、Snowflakeから消費されたデータを追跡し、信頼できるデータの基盤として重要な透明性を実現
 • 分析とAIイニシアチブの精度を保証するための包括的なデータクレンジング
 • GDPRとCCPAを含む企業のデータポリシーに従って、データ資産を自動的に管理、保護

インフォマティカのEiPaaS (Enterprise Integration Platform as a Service) であるInformatica Intelligent Cloud Services(IICS)( (リンク ») )の機能強化により、ユーザーは分析イニシアチブ用のデータを容易に検索、統合、ステージングできるようになりました。
 • Informatica Cloud Mass Ingestion Serviceを介して、ビッグデータ、データベース、ファイル、クラウドソースをオンプレミスからSnowflakeへ安全にストリーミングするだけでなく、ファイル、データベース、ストリームを取り込んだりする際に、高性能で一元化された体験を提供。大規模なデータの読み込みを実現
 • プッシュダウンプッシュダウン最適化によりSnowflake内のデータ変換と拡充を加速化させることで、Snowflakeプラットフォームのメリットを活用することが可能に


インフォマティカとSnowflakeのパートナーシップにより、Total Gas、Paycor、Home Point Financialを含む200社以上の両社の顧客が、「Cloud-first, Cloud-native」アプローチを採用してデジタルトランスフォーメーションを実現できるようになりました。IICSは、業界をリードするエンタープライズiPaaSであり、最も複雑なエンタープライズ要件に対応しながら、月間18兆件のトランザクションを処理しています。

インフォマティカについて
インフォマティカは、エンタープライズクラウドデータ管理をリードする唯一の企業であり、データ主導型のデジタルトランスフォーメーションを推進しています。企業のイノベーションを加速し、俊敏性の向上や新たな成長機会の獲得によって、インテリジェントな破壊的イノベーションを支援しています。また、インフォマティカは企業のデータの力を25年以上にわたり引き出し、世界で9,000社以上の企業がそのソリューションを利用しています。
インフォマティカに関する詳細は、インフォマティカ・ジャパン株式会社(代表:03-6403-7600)までお問い合わせいただくか、Webサイトwww.informatica.com/jp/ をご覧ください。
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本リリースは米国インフォマティカ本社が2020年11月18日(現地時間)に発表したプレスリリースの抄訳です。
Informaticaは、米国とその他の国におけるインフォマティカの登録商標です。 その他全ての企業名および製品名は、各社が所有する商号または商標です。

本プレスリリースに記載されている全ての情報は2020年11月18日時点のものに基づいており、インフォマティカは新しい情報や今後発生する出来事に基づいて本プレスリリースに記載した将来の見通しに関する記述を更新したり改訂したりする意図はなく、またその責任を有しません。さらに、説明されている製品または機能の開発、リリース、時期は、インフォマティカが独自に決定するもので、購入の判断基準にはなりません。また、将来、特定の製品や機能を提供することの表明や保証、約束をするものではありません。
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