互い助け合いをベースとした法人・個人向け製品サービスを展開する株式会社オウケイウェイヴ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：福田 道夫）は、デジタルサンクスカード「OKWAVE GRATICA」を通じて、従業員同士の“ありがとう”を広めていく取り組みを実践した企業を表彰する『OKWAVE GRATICA AWARD』受賞企業7社を発表しました。
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このたび受賞企業を発表した『OKWAVE GRATICA AWARD』は、日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWAVE」（ (リンク ») ）をはじめとするサービス・製品を通じて“互い助け合いの場”を提供する当社が、デジタルサンクスカードサービス「OKWAVE GRATICA」を利用する600社以上の企業・団体を対象に、従業員同士の“ありがとう”を広めていく取り組みを実践している企業を表彰する初めての取り組みです。2020年の1年間での「OKWAVE GRATICA」利用企業内での登録人数におけるカード送受信の継続利用率等を指標として、当社にて受賞企業7社ならびにノミネート企業14社を選出しました。受賞各社からは受賞のコメントと合わせて、「OKWAVE GRATICA」を通じて従業員同士の“ありがとう”を通じた社内コミュニケーションの活性化やモチベーションの向上、組織強化の取り組みのヒントとなるコメントをいただき、『OKWAVE GRATICA AWARD』サイトに公開しました。
コロナ禍によるビジネスの停滞やテレワークの拡大などを背景に、企業内の従業員コミュニケーションや組織活性化の課題解決のために『OKWAVE GRATICA』を導入いただく企業が拡大し、2020年の1年間では200社から600社へと利用企業数は300％増となっています。当社は『OKWAVE GRATICA』をを通じて従業員同士の“ありがとう”を広めていく取り組みを実践される企業の表彰や成功事例の紹介に努めていく考えです。
当社では今後も互い助け合いをベースとしたビジネス貢献に寄与する製品サービスを開発し提供していきます。
■『OKWAVE GRATICA AWARD』受賞企業（7社、五十音順、敬称略）
株式会社CDC、株式会社スタッフサービス・クラウドワーク、セゾン自動車火災保険株式会社、トライオン株式会社、ネットワンシステムズ株式会社、富士ゼロックスサービスクリエイティブ株式会社、株式会社マルハン
■『OKWAVE GRATICA AWARD』ノミネート企業（14社、五十音順、敬称略）
株式会社アクア、株式会社アニメイトカフェ、ウスイホームホールディングス株式会社、株式会社大川原製作所、オーエーセンター株式会社、株式会社グローリーテクノ24、株式会社スターフライヤー、SOMPOコーポレートサービス株式会社、株式会社タバタ、中小企業福祉亊業団、株式会社萩原、株式会社ホームショッピング、三菱ケミカル株式会社、株式会社リアルマックス
■『OKWAVE GRATICA』について (リンク »)
『OKWAVE GRATICA』は、企業などの組織内で“感謝の気持ち”を伝え合うことができるオンライン上のサンクスカードサービスです。常時500種類以上の様々なサンクスカードを自由に送り合うことができ、誰がどんな内容の感謝を受けているかを組織内のメンバー同士で可視化できます。普段の行いが感謝されることで従業員満足度向上（ES向上）に貢献できるほか、売上成績などとは別軸で、業務プロセスにおいて周囲から感謝されている人を評価できる“新しい評価軸”として導入することができます。
『OKWAVE GRATICA』の取り組みは一般社団法人at Will Workが主催する、これからの日本をつくる 100の”働く”をみつける5年間限定のアワードプログラム「Work Story Award 2019」において、ゲスト審査員特別賞「PERMA高いで賞」を受賞しました。
■株式会社オウケイウェイヴについて (リンク »)
株式会社オウケイウェイヴ（証券コード：3808）は1999年7月設立。「互い助け合いの場の創造を通して、物心両面の幸福を実現し、世界の発展に寄与する」ことを目指し、Q&Aサイト「OKWAVE（ (リンク ») ）」を2000年1月より運営しています。法人向けには、「OKWAVE」の運営ノウハウを基にした、大手企業、自治体600サイト以上が導入する国内シェアNo.1のFAQシステム「OKBIZ. for FAQ（ (リンク ») ）」やAIチャットボット「OKBIZ. for AI Chatbot（ (リンク ») ）」、サンクスカードサービス「OKWAVE GRATICA（ (リンク ») ）」、中小企業向けヘルプデスクツール「OKWAVE IBiSE」（ (リンク ») ）、AMLソリューション「OKWAVE JaNUS」（ (リンク ») ）などを提供しています。今後はこれらの製品サービスを、テレワークをはじめとする次世代の働き方に対応したソリューションとしての展開や、アジア圏への拡販を進め、様々な社会課題の解決に寄与していきます。
※記載された商品名、製品名は各社の登録商標または商標です。
このたび受賞企業を発表した『OKWAVE GRATICA AWARD』は、日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWAVE」（ (リンク ») ）をはじめとするサービス・製品を通じて“互い助け合いの場”を提供する当社が、デジタルサンクスカードサービス「OKWAVE GRATICA」を利用する600社以上の企業・団体を対象に、従業員同士の“ありがとう”を広めていく取り組みを実践している企業を表彰する初めての取り組みです。2020年の1年間での「OKWAVE GRATICA」利用企業内での登録人数におけるカード送受信の継続利用率等を指標として、当社にて受賞企業7社ならびにノミネート企業14社を選出しました。受賞各社からは受賞のコメントと合わせて、「OKWAVE GRATICA」を通じて従業員同士の“ありがとう”を通じた社内コミュニケーションの活性化やモチベーションの向上、組織強化の取り組みのヒントとなるコメントをいただき、『OKWAVE GRATICA AWARD』サイトに公開しました。
コロナ禍によるビジネスの停滞やテレワークの拡大などを背景に、企業内の従業員コミュニケーションや組織活性化の課題解決のために『OKWAVE GRATICA』を導入いただく企業が拡大し、2020年の1年間では200社から600社へと利用企業数は300％増となっています。当社は『OKWAVE GRATICA』をを通じて従業員同士の“ありがとう”を広めていく取り組みを実践される企業の表彰や成功事例の紹介に努めていく考えです。
当社では今後も互い助け合いをベースとしたビジネス貢献に寄与する製品サービスを開発し提供していきます。
■『OKWAVE GRATICA AWARD』受賞企業（7社、五十音順、敬称略）
株式会社CDC、株式会社スタッフサービス・クラウドワーク、セゾン自動車火災保険株式会社、トライオン株式会社、ネットワンシステムズ株式会社、富士ゼロックスサービスクリエイティブ株式会社、株式会社マルハン
■『OKWAVE GRATICA AWARD』ノミネート企業（14社、五十音順、敬称略）
株式会社アクア、株式会社アニメイトカフェ、ウスイホームホールディングス株式会社、株式会社大川原製作所、オーエーセンター株式会社、株式会社グローリーテクノ24、株式会社スターフライヤー、SOMPOコーポレートサービス株式会社、株式会社タバタ、中小企業福祉亊業団、株式会社萩原、株式会社ホームショッピング、三菱ケミカル株式会社、株式会社リアルマックス
■『OKWAVE GRATICA』について (リンク »)
『OKWAVE GRATICA』は、企業などの組織内で“感謝の気持ち”を伝え合うことができるオンライン上のサンクスカードサービスです。常時500種類以上の様々なサンクスカードを自由に送り合うことができ、誰がどんな内容の感謝を受けているかを組織内のメンバー同士で可視化できます。普段の行いが感謝されることで従業員満足度向上（ES向上）に貢献できるほか、売上成績などとは別軸で、業務プロセスにおいて周囲から感謝されている人を評価できる“新しい評価軸”として導入することができます。
『OKWAVE GRATICA』の取り組みは一般社団法人at Will Workが主催する、これからの日本をつくる 100の”働く”をみつける5年間限定のアワードプログラム「Work Story Award 2019」において、ゲスト審査員特別賞「PERMA高いで賞」を受賞しました。
■株式会社オウケイウェイヴについて (リンク »)
株式会社オウケイウェイヴ（証券コード：3808）は1999年7月設立。「互い助け合いの場の創造を通して、物心両面の幸福を実現し、世界の発展に寄与する」ことを目指し、Q&Aサイト「OKWAVE（ (リンク ») ）」を2000年1月より運営しています。法人向けには、「OKWAVE」の運営ノウハウを基にした、大手企業、自治体600サイト以上が導入する国内シェアNo.1のFAQシステム「OKBIZ. for FAQ（ (リンク ») ）」やAIチャットボット「OKBIZ. for AI Chatbot（ (リンク ») ）」、サンクスカードサービス「OKWAVE GRATICA（ (リンク ») ）」、中小企業向けヘルプデスクツール「OKWAVE IBiSE」（ (リンク ») ）、AMLソリューション「OKWAVE JaNUS」（ (リンク ») ）などを提供しています。今後はこれらの製品サービスを、テレワークをはじめとする次世代の働き方に対応したソリューションとしての展開や、アジア圏への拡販を進め、様々な社会課題の解決に寄与していきます。
※記載された商品名、製品名は各社の登録商標または商標です。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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