オンライン開催日迫る｜REvision2021：3.11から10年ー新しいエネルギーの未来を目指す（3/10 参加費無料）

2021年3月5日

公益財団法人 自然エネルギー財団 (リンク »)

【オンライン開催日迫る】
国際シンポジウム REvision2021
3.11から10年ー新しいエネルギーの未来を目指す
2021年3月10日（水）・参加費無料（要事前登録）

　公益財団法人 自然エネルギー財団は、2021年3月10日、REvision2021「3.11から10年 － 新しいエネルギーの未来を目指す」を開催します。福島原発事故から10年、日本でもエネルギー転換が進んでいます。しかし、世界では原子力発電にも火力発電にも依存しない脱炭素社会の実現をめざす、もっと根本的な大きな変化が起きています。

　REvision2021には、財団の設立者・会長でもある孫正義ソフトバンクグループ代表、小泉進次郎環境大臣、河野太郎規制改革担当大臣が登壇し、福島原発事故からの10年を踏まえたメッセージや、今後のエネルギー転換への思いを語ります。

　また、脱炭素社会へのビジョンとシナリオ、さらに、鉄鋼生産、グリーン水素、蓄電池、直流高圧送電など国際ビジネスの第一線で起きている新たな産業革命の姿を、内外のエネルギー専門家が明らかにします。

　奮ってご参加ください。

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国際シンポジウム
REvision2021：3.11から10年ー新しいエネルギーの未来を目指す
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日時：2021年3月10日（水）［第1部］ 10:00～11:30 ［第2部］ 14:00～18:00
開催形式：オンライン（Zoomウエビナー）、日英同時通訳つき　
主催：公益財団法人 自然エネルギー財団
参加登録・参加費：無料・要事前登録

詳細プログラム・登壇者略歴・参加登録はこちら
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各セッションの見どころ
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■セッション1：3.11から10年－自然エネルギーの時代へ
セッション1で基調講演を行うトニー・セバ氏は、脱炭素技術とデジタル技術によって進む経済と社会の根本的な変革の姿を描き出す、著名なビジョナリーです。
これまで、ダボス会議や気候変動の国際交渉、グローバル・リーダーズ・フォーラムなど、数百に上る世界的規模のイベントで基調講演を行って来ましたが、今回、日本のエネルギー関連のイベントに初めて登壇します。同じく基調講演を行うエイモリー・B・ロビンス博士とともに、日本と世界の直面するエネルギー選択を考える上で、重要な示唆を与えてくれます。
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■国際再生可能エネルギー機関（IRENA）事務局長の基調講演
午後の部の冒頭、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）事務局長フランチェスコ・ラ・カメラ氏が基調講演を行います。IRENAは、近々、2050年排出ゼロへのエネルギー戦略を明らかにする「世界エネルギー転換アウトルック」を公表します。世界で進む自然エネルギー革命の規模と速度、その全貌と展望を明確に示します。
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■セッション2：原子力フェーズアウトの道
未だ日本では、脱炭素化のために原子力発電が必須だとする議論が行われています。
セッション2では、毎年、発表される「世界の原子力産業現状報告（The World Nuclear Industry Status Report）」の筆頭執筆者、マイケル・シュナイダー氏をはじめ、原子力政策に関する世界と日本の4人の専門家が登壇します。
最新状況の報告と議論により、政府が最近、強調を始めた小型モジュラー原子炉（SMR）を含め、原子力から完全に離脱するフェーズアウトの道を明らかにします。
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■セッション3：2050年へのエネルギーシナリオ
電力だけでなく、産業、運輸部門での熱や燃料利用も含め排出ゼロを実現するのは、日本にとって挑戦的な目標ですが、脱炭素化で先行する各国では、すでに具体的な戦略が描かれつつあります。
欧州の議論を牽引するドイツの代表的なエネルギー政策シンクタンク、アゴラ・エナギーヴェンデのパトリック・グライヒェン所長、国際再生エネルギー機関のエネルギー転換戦略策定の中心人物、ドルフ・ギーレン氏が、2050年へのシナリオを明らかにします。
また、自然エネルギー財団とともに、日本の脱炭素シナリオを作成したフィンランド・ラッペーンランタ大学（LUT） のクリスチャン・ブレイヤー教授が、2050年に向けた日本の展望を語ります。
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■セッション4：脱炭素を実現するエネルギー技術
セッション4では、脱炭素シナリオを実現するエネルギー技術が、既に現実のものになってきている最新動向を各分野の第一人者が報告します。
鉄鋼生産は脱炭素化の最も困難な分野ですが、欧州では既に化石燃料を使わず、グリーン水素により鋼鉄の生産を行うHYBRITプロジェクトが実用化しようとしています。セッション4では、このプロジェクトを主導するヴァッテンフォール社の産業脱炭素化部門ヘッド、ミカエル・ノードランダー氏が最新状況を報告します。
また、電気自動車や系統安定化に大きな役割を果たす蓄電池の普及・開発を、欧州バッテリー同盟と共同して進めるイノエナジー社の産業戦略エグゼクティブ、ボー・ノーマーク氏が、世界をリードしようとする戦略を語ります。
さらに、日立ABBパワーグリッド社 副社長・系統統合部門の二クラス・パーション氏が、国内・国際送電網に自然エネルギー電力を統合し、大量導入を可能にする直流高圧送電の役割を明らかにします。
大胆な日本の洋上風力導入施策についても取り上げます。
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自然エネルギー財団とは
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自然エネルギー財団は、東日本大震災および福島第一原子力発電所の事故を受けて、孫正義（ソフトバンクグループ代表）を設立者・会長として2011年8月に設立されました。安心・安全で豊かな社会の実現には自然エネルギーの普及が不可欠であるという信念から、自然エネルギーを基盤とした社会を構築することを目的として活動しています。
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