【2021年6月3日】
アドビ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：神谷 知信）は、2020年4月に新卒入社したビジネスパーソン500名を対象に行った業務のデジタル化と会社への満足度に関する調査結果を発表しました。これによると、テレワークの実施頻度や企業のデジタル化への取り組み度合いが高い企業ほど、従業員の満足度が高い傾向にあることがわかりました。また、就活時の企業選定において、業務のデジタル化を進めていることが重要だと7割以上が感じており、企業がデジタル化を進めているかどうかが採用にも影響を与えていることも明らかになりました。
今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。
●デジタル化は業務効率を上げると思う 82％
●デジタル化は仕事のモチベーションに影響すると思う 72.4％
●雇用契約書などの入社手続きをオンラインで行った 31.6％
●自社の業務のデジタル化は進んでいないと思う 60.6％
●92.8％が業務のデジタル化を進めて欲しいと回答
●デジタル化への取り組み度合いは就活時の企業選びの重要指標になると思う 70.8％
●テレワークやデジタル化が進んでいる企業ほど従業員満足度が高い傾向に
6割が「自社の業務のデジタル化は進んでいない」と感じている
業務をデジタル化することで業務効率が上がると思うかを聞いたところ、35.8％が「とても効率化される」と回答し、「どちらかというと効率化されると思う」と回答した46.2％と合わせて8割の方が効率化されると考えていることがわかりました。また72.4％が業務のデジタル化を進めることは、仕事のモチベーションにも影響すると回答しました。
一方で、社内のデジタル化がどれくらい進んでいると思うかを聞いたところ、とても進んでいると回答したのは9.8％に留まり、約6割の回答者がデジタル化は進んでいないと感じていることがわかりました。また約9割の回答者が業務のデジタル化を進めて欲しいと考えていることがわかりました。
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
未だデジタル化できていない社内の慣習を聞いたところ、最も多かったのは「社内書類や決済書の印刷と押印（61.8％）」で、「社外向け書類や契約書などへの押印や郵送」も半数以上が慣習として残っていることがわかりました。
[画像3: (リンク ») ]
約3割の企業が入社手続きをオンラインで実施
企業のデジタル化への取り組みは人材採用にも影響
雇用契約書のやり取りなど入社手続きをオンラインで行ったと回答したのは全体の31.6％に留まり、多くの企業で紙や判子などを使った従来の方法で実施していることがわかりました。
また、もしこれから再度就職活動をするとしたら、企業のデジタル化への取り組み度合いは企業選定基準においてどれくらい重要だと思うかを聞いたところ、22.2％がとても重要と回答し、どちらかというと重要だと思うと回答した48.6％と合わせると、全体の70.8％が企業選定で重要になると感じていることがわかりました。
[画像4: (リンク ») ]
[画像5: (リンク ») ]
デジタル化が進んでいると回答した人ほど会社への満足度は高い傾向、テレワーク頻度にも比例
勤務する会社の環境に満足しているかを聞いたところ、「業務のデジタル化がとても進んでいる」と回答した人では「とても満足している」と回答した人が49％だったのに対し、「業務のデジタル化が全く進んでいない」と回答した人は6.9％と大きく差が見られ、企業のデジタル化への取り組み度合いと会社の満足度には比例関係が見られました。また、テレワークの実施頻度にも満足度との相関関係が見られ、「テレワークを毎日実施している」人の中で「とても満足している」と回答した人の割合は37.2％と高い結果となりました。新型コロナウイルス感染症拡大への対策として企業のテレワークが推奨される中で、企業満足度にも影響が出ていることもわかりました。
[画像6: (リンク ») ]
[画像7: (リンク ») ]
アドビ株式会社 マーケティング本部 バイスプレジデント 秋田 夏実は次のように述べています。
「今回の調査から、テレワークの実施頻度や業務のデジタル化への取り組み度合いと、就業環境への満足度が比例することがわかりました。また、企業のデジタル化への取り組み度合いは、就職活動時の企業選びでも重要視されるということも明らかになりました。デジタル化の推進は、業務効率化・生産性向上に寄与するのみならず、採用の観点からも重要であると言えます。」
電子サインサービスで採用手続きをオンラインで完結させ、従業員満足度を向上
アドビは、Adobe Document Cloud（ (リンク ») ）の機能の一部として電子サインサービス「Adobe Sign」を提供しています。アドビが昨年行った調査（ (リンク ») ）では、64.2%の人が紙書類の確認や捺印などでやむなく出社した経験があることがわかりました。電子サインを活用して採用手続きをオンラインで完結することで、テレワークを行いやすく、従業員満足度を向上することが可能になります。
Adobe Signに関する詳細はこちら（ (リンク ») ）からご覧いただけます。
「コロナ禍入社社員への企業満足度調査」 概要
調査方法：インターネット調査
実施対象：500人（2020年4月に企業へ新卒入社した全国のビジネスパーソン）
調査期間：2021年4月21日～2021年4月23日
▼プレスリリースはこちらからもご覧いただけます。
●アドビニュースルームサイト
(リンク »)
● PDF
(リンク »)
■「アドビ」について
アドビは、 世界を変えるデジタル体験を提供します。 このアドビのビジョンは3つのクラウドサービスで支えられています。 Creative Cloud（ (リンク ») ）は、 写真、 デザイン、 ビデオ、 web、 UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、 サービスを提供しています。 Document Cloud（ (リンク ») ）では、 デジタル文書の作成、 編集、 共有、 スキャン、 署名が簡単にでき、 デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。 Experience Cloud（ (リンク ») ）は、 コンテンツ管理、 パーソナライゼーション、 データ分析、 コマースに対し、 顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。 これら製品、 サービスの多くで、 アドビの人工知能（AI）と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei（ (リンク ») ）を活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。
アドビに関する詳細な情報は、 webサイト ( (リンク ») ) に掲載されています。
(C)2021 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
アドビ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：神谷 知信）は、2020年4月に新卒入社したビジネスパーソン500名を対象に行った業務のデジタル化と会社への満足度に関する調査結果を発表しました。これによると、テレワークの実施頻度や企業のデジタル化への取り組み度合いが高い企業ほど、従業員の満足度が高い傾向にあることがわかりました。また、就活時の企業選定において、業務のデジタル化を進めていることが重要だと7割以上が感じており、企業がデジタル化を進めているかどうかが採用にも影響を与えていることも明らかになりました。
今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。
●デジタル化は業務効率を上げると思う 82％
●デジタル化は仕事のモチベーションに影響すると思う 72.4％
●雇用契約書などの入社手続きをオンラインで行った 31.6％
●自社の業務のデジタル化は進んでいないと思う 60.6％
●92.8％が業務のデジタル化を進めて欲しいと回答
●デジタル化への取り組み度合いは就活時の企業選びの重要指標になると思う 70.8％
●テレワークやデジタル化が進んでいる企業ほど従業員満足度が高い傾向に
6割が「自社の業務のデジタル化は進んでいない」と感じている
業務をデジタル化することで業務効率が上がると思うかを聞いたところ、35.8％が「とても効率化される」と回答し、「どちらかというと効率化されると思う」と回答した46.2％と合わせて8割の方が効率化されると考えていることがわかりました。また72.4％が業務のデジタル化を進めることは、仕事のモチベーションにも影響すると回答しました。
一方で、社内のデジタル化がどれくらい進んでいると思うかを聞いたところ、とても進んでいると回答したのは9.8％に留まり、約6割の回答者がデジタル化は進んでいないと感じていることがわかりました。また約9割の回答者が業務のデジタル化を進めて欲しいと考えていることがわかりました。
[画像1: (リンク ») ]
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未だデジタル化できていない社内の慣習を聞いたところ、最も多かったのは「社内書類や決済書の印刷と押印（61.8％）」で、「社外向け書類や契約書などへの押印や郵送」も半数以上が慣習として残っていることがわかりました。
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約3割の企業が入社手続きをオンラインで実施
企業のデジタル化への取り組みは人材採用にも影響
雇用契約書のやり取りなど入社手続きをオンラインで行ったと回答したのは全体の31.6％に留まり、多くの企業で紙や判子などを使った従来の方法で実施していることがわかりました。
また、もしこれから再度就職活動をするとしたら、企業のデジタル化への取り組み度合いは企業選定基準においてどれくらい重要だと思うかを聞いたところ、22.2％がとても重要と回答し、どちらかというと重要だと思うと回答した48.6％と合わせると、全体の70.8％が企業選定で重要になると感じていることがわかりました。
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デジタル化が進んでいると回答した人ほど会社への満足度は高い傾向、テレワーク頻度にも比例
勤務する会社の環境に満足しているかを聞いたところ、「業務のデジタル化がとても進んでいる」と回答した人では「とても満足している」と回答した人が49％だったのに対し、「業務のデジタル化が全く進んでいない」と回答した人は6.9％と大きく差が見られ、企業のデジタル化への取り組み度合いと会社の満足度には比例関係が見られました。また、テレワークの実施頻度にも満足度との相関関係が見られ、「テレワークを毎日実施している」人の中で「とても満足している」と回答した人の割合は37.2％と高い結果となりました。新型コロナウイルス感染症拡大への対策として企業のテレワークが推奨される中で、企業満足度にも影響が出ていることもわかりました。
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アドビ株式会社 マーケティング本部 バイスプレジデント 秋田 夏実は次のように述べています。
「今回の調査から、テレワークの実施頻度や業務のデジタル化への取り組み度合いと、就業環境への満足度が比例することがわかりました。また、企業のデジタル化への取り組み度合いは、就職活動時の企業選びでも重要視されるということも明らかになりました。デジタル化の推進は、業務効率化・生産性向上に寄与するのみならず、採用の観点からも重要であると言えます。」
電子サインサービスで採用手続きをオンラインで完結させ、従業員満足度を向上
アドビは、Adobe Document Cloud（ (リンク ») ）の機能の一部として電子サインサービス「Adobe Sign」を提供しています。アドビが昨年行った調査（ (リンク ») ）では、64.2%の人が紙書類の確認や捺印などでやむなく出社した経験があることがわかりました。電子サインを活用して採用手続きをオンラインで完結することで、テレワークを行いやすく、従業員満足度を向上することが可能になります。
Adobe Signに関する詳細はこちら（ (リンク ») ）からご覧いただけます。
「コロナ禍入社社員への企業満足度調査」 概要
調査方法：インターネット調査
実施対象：500人（2020年4月に企業へ新卒入社した全国のビジネスパーソン）
調査期間：2021年4月21日～2021年4月23日
▼プレスリリースはこちらからもご覧いただけます。
●アドビニュースルームサイト
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■「アドビ」について
アドビは、 世界を変えるデジタル体験を提供します。 このアドビのビジョンは3つのクラウドサービスで支えられています。 Creative Cloud（ (リンク ») ）は、 写真、 デザイン、 ビデオ、 web、 UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、 サービスを提供しています。 Document Cloud（ (リンク ») ）では、 デジタル文書の作成、 編集、 共有、 スキャン、 署名が簡単にでき、 デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。 Experience Cloud（ (リンク ») ）は、 コンテンツ管理、 パーソナライゼーション、 データ分析、 コマースに対し、 顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。 これら製品、 サービスの多くで、 アドビの人工知能（AI）と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei（ (リンク ») ）を活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。
アドビに関する詳細な情報は、 webサイト ( (リンク ») ) に掲載されています。
(C)2021 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.
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