線路を跨ぐ大規模オフィスビル「ダイヤゲート池袋」が省エネ大賞において、“資源エネルギー庁長官賞”を受賞

株式会社西武リアルティソリューションズ

From: PR TIMES

2022-12-20 20:46

~スマートウェルネスオフィスへの取り組みが評価~

株式会社西武リアルティソリューションズ(本社:東京都豊島区、代表取締役社長:齊藤朝秀)が管理・運用する線路を跨ぐ大規模オフィスビル「ダイヤゲート池袋」が、「2022年度省エネ大賞」※において、資源エネルギー庁長官賞(省エネ事例部門 業務分野)を受賞しましたので、お知らせいたします。 
今回の受賞は、企業や事務所等における省エネへの取り組みやエネルギー管理や運用の強化、また、ピーク電力の制御や負荷平準化などの節電対策において、当ビルの省エネ・快適・レジリエンスが一体となったスマートウェルネスオフィスの取り組みが高く評価を受けたものです。
※「省エネ大賞」は、一般財団法人省エネルギーセンターが産業、業務、運輸各部門における優れた省エネ取り組みや、先進的で高効率な省エネ型製品などを表彰する制度。




評価された主な取り組み

1.建築計画と調和した効率的な電力使用による省エネルギー化(同規模ビルの基準値に対し50%以上削減)
 ➤「排気利用型ウォールスルー併用空調システム」を導入し細かな室内温度調整の実現
 ➤水蓄熱槽利用の電気・ガス併用高効率熱源による電力負荷平準化
 ➤超節水型大便器の全館採用と雨水、空調ドレン水の再利用を含めた雑用水の利用による大幅な節水を実現
2.平常時の省エネと優れた災害時のBCP(事業継続計画)性能と快適な執務環境の両立
3.定期的なエネルギーマネジメント会議を開催し、室内温度設定等の省エネチューニングを実施

当ビルはこれまで、「空気調和・衛生工学会賞 技術賞」、「CIBSE Building Performance Award2021 Project of the year-International」 Winnerなど国内のみならず、海外からもビルの環境・設備分野における評価を受けております。また、本年4月には使用する電気の全てを、グループで運営する「西武武山ソーラーパワーステーション」による発電(環境価値が付いた電力)で賄っており、実質 CO2排出ゼロでの運営を実現しております。西武グループでは、グループの経営理念である「グループビジョン」に基づき、持続可能な社会の実現に向け「サステナビリティアクション」に取り組んでおり、グループの幅広い事業・サービスにおいて、持続的な社会形成への課題対応を図ることで、持続的かつ力強い成長を目指しております。当ビルはじめ、大規模事業所における環境性能の向上は重要な責任と役割を担っており、今後も当社では地球温暖化防止をはじめ、自然環境・地球環境への配慮した事業を通して環境共生と快適性の両立を目指した様々な取り組みを推進してまいります。


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「ダイヤゲート池袋」について

ダイヤゲート池袋は、西武鉄道池袋旧本社ビル敷地に加え、西武鉄道池袋線の線路上空と西武鉄道所有地の線路西側の用地を活用した、池袋駅南側に位置するオフィスビルです。低層部分の1階・2階に商業店舗を配し、オフィスフロアは4階から最上階となる18階の計15フロアで構成しています。当ビルの14~18階の5フロアには西武ホールディングス、西武・プリンスホテルズワールドワイド、西武リアルティソリューションズの西武グループ3社が入居しています。

オフィス基準階貸室面積は池袋エリア最大の約 2,100 平方メートル (約 640 坪)となり、総貸室面積では池袋エリアでトップクラスです。線路を跨いで建ち、鉄道の運行図表であるダイヤグラムをイメージした特徴的な外観は、西武鉄道をご利用いただくお客さまを池袋に迎え入れ、送り出すゲートとしてあり続け、西武グループの拓かれた未来への玄関口であることを演出しています。
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所在地 :東京都豊島区南池袋一丁目16番15号
敷地面積 :約5,530平方メートル
延床面積 :約49,661平方メートル
用 途 :事務所、店舗、駐車場
階 数 :地下2階・地上20階建 ※建築基準法上
高 さ :99.98 m
構 造 :鉄骨造
(一部鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造)
開 業 :2019年4月

西武グループサステナビリティアクション

西武グループの経営理念である「グループビジョン」に基づき、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを「サステナビリティアクション」として推進しています。特に、事業を通じて創造する社会価値として「4領域と12アジェンダ(重点テーマ)」を設定し、積極的に取り組んでいます。
・詳細ページ➤ (リンク »)
・当社サステナビリティアクションの取り組み➤ (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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