就職活動中の学生～新卒3年目までの新社会人を対象に「DXに関する意識調査」を実施

DXを推進する際に必要となるスキルを学びたい人が、7割以上!!同スキル12項目中9項目において、スキルの学びの場を企業に求めている人が6割以上

就職活動中の学生と新卒3年目までの新社会人を対象に、「DXに関する意識調査」を2023年1月25日～27日の期間で実施。DXの定義を全て知っていた人はわずか4.8%に留まるものの、DX推進スキルを学びたい人は71.6%、DXに取り組む企業に対してよい印象を持っている人は66.4%と、DXに対して前向きな姿勢が見られる結果となった。



IT人材育成のトレノケートホールディングス株式会社 (本社：東京都新宿区、代表取締役社長：杉島 泰斗、以下トレノケートHD) は、就職活動中の学生（2023年卒～2025年卒）と新卒3年目までの新社会人を対象に、「DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する意識調査」を実施。昨年行った調査において、「DXについて学ぶ予定がない人」が86.6%もいるということが明らかになりましたが、今回の調査では「DXを推進する際に必要となるスキル」を学びたいという若者が71.6%いることが分かりました。

経済産業省は、DXのためには、まず全てのビジネスパーソンがデジタルリテラシーを習得することが重要であるとし、DXに参画し、その成果を仕事や生活で役立てるうえでの学びの指針として、「DXリテラシー標準」を2022年3月29日に公表。さらに、DXを推進する立場の人材に必要な、変革のためのマインドセットや専門的なデジタル知識・能力の獲得を推進するための「DX推進スキル標準」を2022年12月21日に公表(※1)しました。

今回の調査では、物心ついたころからデジタル機器が身の回りに多くあり、デジタルネイティブとも呼ばれる若者の中でも社会人になったばかりの世代に着目し、DXに対する理解度やイメージ、学びへの意欲がどの程度あるのかを探りました。

※1 経済産業省 デジタルスキル標準　 (リンク »)

DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する意識調査
＜調査概要＞
・名称：「DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する意識調査」
・対象：就職活動中の学生（23～25年卒）と新卒1～3年目のビジネスパーソン 男女500名
・期間：2023年1月25日～27日
・方法：インターネット調査

■サマリー　


DXの定義※1を全て知っていた人は、わずか4.8%
非IT系業界において「DXを推進する際に必要となるスキルが、自身の仕事または就きたい仕事で必要」と感じている人は、12スキル平均51.7%
「DXを推進する際に必要となるスキル」を学びたい人は71.6%
「DXを推進する際に必要となるスキル」に関して「所属する、または将来的に自身が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と思っている人は、12項目中9項目で60%以上
DXに取り組んでいる企業に対して66.4%の人がよい印象を持っている
新卒1-3年目の若者は50代に比べてIT・DXについて学んだ経験が14.0ポイント高い

※1:今回の調査では、DXの定義を3つに大別しています。（後述）


[画像1: (リンク ») ]

■トレノケートホールディングス株式会社　代表取締役社長　杉島泰斗より
新社会人やこれから社会に出る若い方々が、DX推進のためのスキルを身につけることに前向きである結果となり、非常に嬉しく、また心強いです。今回の調査では若い方の多くがITやDXについて学んだ経験が多いことも分かりました。これは、今後、デジタルネイティブ、DXネイティブな世代がどんどん働き手に増えてくるということですから、私たちを含む、既にビジネスの現場で活躍している世代も「デジタルは苦手」と言っている場合ではありません。むしろ、若い世代よりもビジネスに対する知見や経験などの点で勝っている私たちがITやデジタルの力をプラスで身につけることで、ITに親和性はあってもビジネスへの活かし方まではつながっていない若い方たちの力をより活かすことが出来るのではないでしょうか。 また、今回の調査では「自身が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と思っている人が多いことも分かりました。社会人一人ひとりが自発的に学ぶことも大切ですが、自社のデジタル化やDXを進めるためにも、企業が関連スキルの習得を支援する体制・施策も必要です。


調査レポート１
DXの定義を全て知っていた人は、わずか4.8%
今回の調査では、DXの定義を以下の3つに大別したうえで、「DXについて、アンケートの開始前にどの程度知っていたか」と聞いたところ、3つ全てを知っていた人は、全体のわずか4.8%でした。
(A)企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、競争力を高めることが目的
(B)データとデジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革
(C)業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革

昨年行った調査でも20～50代のビジネスパーソンのうちDXの定義を正しく理解している人が19.0%だったことから、DXに取り組むうえで、まず定義を正しく理解することが重要と考えられます。

■DXについて、アンケートの開始前にどの程度知っていましたか（N=500）

[画像2: (リンク ») ]



調査レポート２
非IT系業界において「DXを推進する際に必要となるスキルが、自身の仕事で必要」と感じている人は、12スキル平均51.7%
今回の調査では、2022年12月に経済産業省が公表した「DX推進スキル標準」をもとに、企業でDXを推進する際に必要となるスキルを12項目作成しました。そして各スキルごとに、自身の仕事で必要と感じるかという質問に対して「現時点で必要」「今後必要になるかもしれない」と答えた人の平均値が、IT業界に就職した人と非IT系の業界に就職した人とでそれぞれ60.8%と51.7%と、いずれも過半数を超えました。非IT系の業界に就職した人の中で最も必要性が感じられたのは「ヒューマンスキル(リーダーシップ・コラボレーションなど)」でした。
DXがIT業界、非IT系の業界関わらず、必要とされていると読み取ることができます。

■(非IT系業界の人対象)「企業でDXを推進する際に必要となるスキル」は、自分の仕事で必要だと思いますか。複数回答（N=303）
[画像3: (リンク ») ]



調査レポート３
「DXを推進する際に必要となるスキル」を学びたい人は71.6%
前述した企業でDXを推進する際に必要となるスキル12項目について、学びたいものを聞いたところ1つ以上の項目を選んだ人が71.6%いました。（すでに身につけているスキルの場合は、より深く学びたいものを選択）
調査対象の半数以上がまだ社会人ではなく、DXにあまり触れていないことを鑑みると非常に前向きな結果と言えそうです。

■あなたが学びたいと思うものはどれですか。すでに身につけているスキルの場合は、より深く学びたいものを選択してください。複数回答（N=500）
[画像4: (リンク ») ]



調査レポート４
「DXを推進する際に必要となるスキル」に関して「所属する、または将来的に自身が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と思っている人は、12項目中9項目で60%以上
企業でDXを推進する際に必要となるスキルについて、どのように学びたいかという質問に対して、「所属する、または将来的に自身が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と答えた人が、12項目中9項目において60%を超えました。

■「企業でDXを推進する際に必要となるスキル」をどのように学びたいと思いますか。複数回答（N=500）
※各項目を「学びたいと回答した人」のうち、「所属する、または将来的に自身が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と答えた人の割合
[画像5: (リンク ») ]



調査レポート５
DXに取り組んでいる企業に対して66.4%の人がよい印象を持っている
多くの企業でDXへの取り組みが進む中、調査対象である若者に「DXに取り組んでいる企業は、そうでない企業と比べてよい印象を持ちますか」という質問をしたところ、66.4%の人が「非常にそう思う」「ややそう思う」と答えました。
[画像6: (リンク ») ]



調査レポート６
新卒1-3年目の若者は50代に比べてIT・DXについて学んだ経験が14.0ポイント高い
ITやDXについて学んだ経験を今回調査した新卒1-3年目の若者と、前回調査した50代のビジネスパーソンで比べたところ、14.0ポイント高く、30.8%であることが分かりました。
[画像7: (リンク ») ]



※本レポート中に表記してあるデータは小数点第2位で四捨五入を行っているため、合計数値として掲載している値と、表中の個別の数値を合算した値が異なる場合がございます

【トレノケートホールディングス株式会社 会社概要】
代表者:代表取締役社長 杉島 泰斗
設立:2017 年 10 月 5 日
本社所在地:東京都新宿区西新宿 6 丁目 8 番 1 号 住友不動産新宿オークタワー20 階
事業内容:IT 技術教育、ビジネススキル教育を中心とした人材育成業務の統括業務
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)