【賃貸未来研究所】西日本旅客鉄道と「まちづくりに関する共同研究」を開始

「住みよいまちづくり」に有効な打ち手を探る

大東建託株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小林克満）は、本年３月より、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：長谷川一明、以下JR西日本）と「まちづくりに関する共同研究」を開始します。



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現代の「住みよい街づくり」に有効な打ち手を明らかに

人口減少・超高齢化といった国内トレンドの顕在化に加え、激変する世界情勢など、生活者を取り巻く環境は日々変化しています。そのような環境下で、人々が住みよい街をつくるためには、住宅市場の将来予測、生活者の住まいや暮らしに対する価値観を、これまで以上に理解することが必要です。
本共同研究では、各種統計データに加え、当社の賃貸未来研究所・ＡＩ-ＤＸラボ（所長：宗健）が２０１９年より実施している、国内最大級の居住者満足度調査「いい部屋ネット 街のすみここちランキング」のデータを用い、生活者の住まい・暮らしに関する価値観の分析、および分析結果から、現代のまちづくりに有効な打ち手を明らかにすることで、これからの住みよいまちづくりに貢献することを目指しています。


ＪＲ西日本について

ＪＲ西日本は、「人々が出会い、笑顔が生まれる、安全で豊かな社会」の創造を目指し、交通ネットワークを基盤としたまちの魅力向上に取り組んでいます。拠点エリアでは「訪れたいまちの創出」、沿線エリアでは「住みたい、働きたいまちの創出」をスローガンに、駅から始まるまちづくりのプロジェクトを推進しています。
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大東建託 賃貸未来研究所・ＡＩ-ＤＸラボについて

大東建託では、不動産市場の発展と、そこに住まう人々の住まいや暮らし方の進歩に貢献することを目指し、「賃貸の未来」に向けたさまざまな研究を行う『賃貸未来研究所』を２０１８年に設立。２０１９年からは、国内最大級となる居住地満足度調査「いい部屋ネット 街の住みここちランキング」の調査・発表を開始しました。さらに2020年には、事業や社会の課題に対する具体的な解決アイデアを考え、アイデアを実現するために必要十分なデータを収集・創造し、最適な統計的手法を適用して具体的なITシステムに実装していくことを目指した研究所『AI-DXラボ』を設立しました。
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【大東建託ニュースメディア”KENTAKU PRESS”】
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)