「週刊文春 電子版」寄付プラン好調！

開始約2カ月で350万円を超える寄付集まる



　株式会社文藝春秋（本社：東京都千代田区紀尾井町　社長：飯窪成幸）が運営するサブスクリプション「週刊文春 電子版」の「寄付プラン」が好調なスタートを切りました。

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　寄付プランとは「週刊文春 電子版会員」が「週刊文春」の取材活動に対して、寄付という形でサポートする仕組みです。開始約2カ月にもかかわらず、9月末ですでに350万円超の寄付が集まっています。人数は延べ500人に迫り、ひとりで10万円や20万円、中には100万円の寄付もありました。

　寄付プランがスタートした背景には、これからもしっかりとした調査報道を続けたいという編集部の思いがあります。

　近年、「週刊文春」のスクープが世の中の話題となるケースが増えています。直近では「木原事件」や「ジャニー喜多川氏の性加害問題」が大きな話題となりました。一方で、こうした調査報道には莫大なコストがかかります。時に10人を超すチームが動き、北海道から沖縄、あるいは海外まで取材に飛び、長い時には1週間、2週間と張り込みを続けることもあります。　
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「週刊文春」だけでなく、多くのメディアは今、取材費の問題に直面しています。コストがかかる長期取材や現地取材は減らされ、電話取材を推奨されるケースもあるといいます。本格的な調査報道を断念せざるを得ないメディアは確実に増えています。

　それでも「週刊文春」は「新聞やテレビが報じない真実を伝える」というスタンスを貫き、丹念に取材を続けたい――そんな思いが寄付プランのスタートに繋がりました。

　また、読者の声も大きかったです。「ジャニー喜多川氏の性加害問題」や「木原事件」が話題になると、「雑誌を何冊も買って応援したい」「取材費として寄付をしたい」という声が編集部に多数届いたことも寄付プラン導入を後押ししました。
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　寄付プランの参考にしたのは、約200年の歴史があるイギリスの大手メディア「ガーディアン」です。業績不振に喘いでいたガーディアンは、2016年から「寄付モデル」を始めました。すると2019年に20年ぶりとなる黒字化、今では年間約50万件の寄付を集めるメディアに生まれ変わり、質の高い調査報道を続けています。

　今回、読者からは寄付とともに多くのエールが届いています。読者の期待に応え、調査報道を続けるために、「週刊文春」の新たな挑戦は続きます。

「週刊文春 電子版」では寄付プランとともに、今後「法人プラン」にも本格着手します。
雑誌発売日より早く読むことができて、請求書対応も可能な法人プラン。1日でも早く週刊文春報道の詳細を知りたい、というメディア企業や広報担当者などにも役立つ情報源となっています。

　また、メディア向けに、今回紹介した寄付プランの可能性や、週刊文春取材の舞台裏を解説するセミナーも随時開催予定です。


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