～ 勤怠管理クラウドサービスとコミュニケーションDXを実現する現場チャットでできる対策とは ～
現場向けビジネスチャット「direct／ダイレクト」を開発・提供する株式会社L is B（エルイズビー 本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井 太輔、以下L is B）は、工事原価管理や建設業会計など建設業・工事業の基幹業務向けERPシステム等のパッケージ開発・販売、ISP、ホスティングサービスの運営の他、受託開発等を行う、あさかわシステムズ株式会社と共催セミナーを開催することをお知らせいたします。
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
建設業界の2024年問題課題を解決するため、工事現場の勤怠管理に特化した勤怠管理クラウドサービス『勤CON管』を提供するあさかわシステムズ株式会社と、現場のコミュニケーションDX・業務効率化を実現するビジネスチャット『direct／ダイレクト』を提供する株式会社L is Bがタッグを組み、長時間労働を是正する建設業のDXについて解説する共催セミナーを開催いたします。
(リンク »)
セミナー概要
本セミナーでは、両社のサービス概要や活用事例をご紹介し、来る2024年に向けて実践できるITツールの有効活用法についてお話しします。
・開催日時：2023年12月5日（火）10:00～11:00
・開催方法：オンラインセミナー（Zoom）
・お申し込み方法：事前登録制
＞＞ (リンク »)
・プログラム：
◎あいさつ
◎第一部 10:00～10:25
株式会社L is B
【現場DXの第一歩！チャットツール「direct／ダイレクト」と建設業での活用例をご紹介】
◎第二部 10:25～10:55
あさかわシステムズ株式会社
【建設業の2024年問題への取り組みについて、事例を交えて業界特化の勤怠管理のご紹介】
◎まとめ 10:55～11:00
※本セミナーの内容に直接関わる業界関係者以外の参加をお断りする可能性がありますのでご了承ください。
・このような方におすすめ：
・社内でペーパレス化を進めようとしている方
・建設業に特化したITツールを活用し効率化を図りたい方
・エクセルや紙で勤怠管理をされている企業さま
主催：
・あさかわシステムズ株式会社
・株式会社L is B
ご紹介サービス
【ビジネスチャット direct（ダイレクト）について】
[画像3: (リンク ») ]
お客さまの声とともに進化を続ける国産ビジネスチャット「direct」は、文字のやりとりだけでなく、現場で撮った写真や図面ファイルを使った情報共有、緊急時の連絡手段として、現場で働くフィールドワーカーの方々に広くご活用いただいています。導入企業は4,000社を超え、建設やインフラ、設備、流通、小売、金融、不動産などさまざまな業界の現場で広がっています。
現在は、ビジネスチャットの機能に加えて、タスク／スケジュール／掲示板／日程調整など、業務アプリ「direct Apps」と連携して、現場の業務効率化を推進しています。
「direct」の主な機能
[表: (リンク ») ]
「direct」サービスサイト： (リンク »)
【勤怠クラウド「勤CON管」について】
[画像4: (リンク ») ]
「勤CON管」は、あさかわシステムズ株式会社が提供する建設・工事業向け勤怠クラウドサービスです。工事に費やした工数集計がができ、労務情報はPCをはじめスマートフォンやタブレットからいつでも確認できます。
アラート表示による超過労働対策や自動集計によるコスト削減を実現することができます。
「勤CON管」サービスサイト： (リンク »)
■株式会社L is B（エルイズビー）について
[画像5: (リンク ») ]
現場の業務改善やデジタル化を支援する企業として2010年に創業。お客さまの課題に真摯に向き合い、業務改革と課題解決の実現に注力し多彩なソリューションを開発、販売しています。新しいことに常にチャレンジし続け、人々を笑顔にしていく企業であり続けていきたいと思います。
社名：株式会社L is B
代表取締役: 横井 太輔
設立：2010年9月29日
提供サービス
― ビジネスチャット「direct」
(リンク »)
― 長時間労働是正支援ソリューション
「direct Smart Working Solution」
(リンク »)
ー現場向けかんたん整理カメラ&クラウド共有「タグショット/タグアルバム」
(リンク »)
― 自動学習型FAQチャットボット「AI-FAQボット」
(リンク »)
本社: 東京都千代田区岩本町三丁目11番11号 プルータスビル2F
企業URL: (リンク »)
※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
現場向けビジネスチャット「direct／ダイレクト」を開発・提供する株式会社L is B（エルイズビー 本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井 太輔、以下L is B）は、工事原価管理や建設業会計など建設業・工事業の基幹業務向けERPシステム等のパッケージ開発・販売、ISP、ホスティングサービスの運営の他、受託開発等を行う、あさかわシステムズ株式会社と共催セミナーを開催することをお知らせいたします。
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
建設業界の2024年問題課題を解決するため、工事現場の勤怠管理に特化した勤怠管理クラウドサービス『勤CON管』を提供するあさかわシステムズ株式会社と、現場のコミュニケーションDX・業務効率化を実現するビジネスチャット『direct／ダイレクト』を提供する株式会社L is Bがタッグを組み、長時間労働を是正する建設業のDXについて解説する共催セミナーを開催いたします。
(リンク »)
セミナー概要
本セミナーでは、両社のサービス概要や活用事例をご紹介し、来る2024年に向けて実践できるITツールの有効活用法についてお話しします。
・開催日時：2023年12月5日（火）10:00～11:00
・開催方法：オンラインセミナー（Zoom）
・お申し込み方法：事前登録制
＞＞ (リンク »)
・プログラム：
◎あいさつ
◎第一部 10:00～10:25
株式会社L is B
【現場DXの第一歩！チャットツール「direct／ダイレクト」と建設業での活用例をご紹介】
◎第二部 10:25～10:55
あさかわシステムズ株式会社
【建設業の2024年問題への取り組みについて、事例を交えて業界特化の勤怠管理のご紹介】
◎まとめ 10:55～11:00
※本セミナーの内容に直接関わる業界関係者以外の参加をお断りする可能性がありますのでご了承ください。
・このような方におすすめ：
・社内でペーパレス化を進めようとしている方
・建設業に特化したITツールを活用し効率化を図りたい方
・エクセルや紙で勤怠管理をされている企業さま
主催：
・あさかわシステムズ株式会社
・株式会社L is B
ご紹介サービス
【ビジネスチャット direct（ダイレクト）について】
[画像3: (リンク ») ]
お客さまの声とともに進化を続ける国産ビジネスチャット「direct」は、文字のやりとりだけでなく、現場で撮った写真や図面ファイルを使った情報共有、緊急時の連絡手段として、現場で働くフィールドワーカーの方々に広くご活用いただいています。導入企業は4,000社を超え、建設やインフラ、設備、流通、小売、金融、不動産などさまざまな業界の現場で広がっています。
現在は、ビジネスチャットの機能に加えて、タスク／スケジュール／掲示板／日程調整など、業務アプリ「direct Apps」と連携して、現場の業務効率化を推進しています。
「direct」の主な機能
[表: (リンク ») ]
「direct」サービスサイト： (リンク »)
【勤怠クラウド「勤CON管」について】
[画像4: (リンク ») ]
「勤CON管」は、あさかわシステムズ株式会社が提供する建設・工事業向け勤怠クラウドサービスです。工事に費やした工数集計がができ、労務情報はPCをはじめスマートフォンやタブレットからいつでも確認できます。
アラート表示による超過労働対策や自動集計によるコスト削減を実現することができます。
「勤CON管」サービスサイト： (リンク »)
■株式会社L is B（エルイズビー）について
[画像5: (リンク ») ]
現場の業務改善やデジタル化を支援する企業として2010年に創業。お客さまの課題に真摯に向き合い、業務改革と課題解決の実現に注力し多彩なソリューションを開発、販売しています。新しいことに常にチャレンジし続け、人々を笑顔にしていく企業であり続けていきたいと思います。
社名：株式会社L is B
代表取締役: 横井 太輔
設立：2010年9月29日
提供サービス
― ビジネスチャット「direct」
(リンク »)
― 長時間労働是正支援ソリューション
「direct Smart Working Solution」
(リンク »)
ー現場向けかんたん整理カメラ&クラウド共有「タグショット/タグアルバム」
(リンク »)
― 自動学習型FAQチャットボット「AI-FAQボット」
(リンク »)
本社: 東京都千代田区岩本町三丁目11番11号 プルータスビル2F
企業URL: (リンク »)
※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
