「情報メディア白書2024」を発刊

- “激変するメディア環境と生活者”の最新動向について分析・解説 -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下電通総研）と、株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、情報メディア産業に関するデータブック「情報メディア白書2024」を、株式会社ダイヤモンド社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石田 哲哉）から発売しました。



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本書は、巻頭特集と、情報メディア産業13業種※1の基礎データや最新動向を、600点超の図版を用いて詳しく解説したデータブックです。
発刊から31年目となる本年は、アフターコロナ時代を迎えた中で、改めて、コロナ禍前後とこれからのメディア、生活者の動向について考察しています。
巻頭特集「激変するメディア環境と生活者　～放送制度、真のスマホネイティブ世代、最新のデジタル動向ほか～」では、電通メディアイノベーションラボ※2が以下4つのテーマについて分析・解説します。

（1）コロナ禍前後　揺り戻しと定着　二極化が進むメディア利用行動　～放送制度設計の前提となる現在地を
確認する～
（2）乳幼児・小学生のメディア利用行動　～最も若いオーディエンスのメディア体験とは～
（3）生成AIがクリエイティブ産業に与える影響
（4）デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について

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※1 　新聞／出版／音楽／劇映画・映像ソフト／アニメーション／ゲーム／ラジオ・テレビ／衛星放送・ケーブルテレビ／通信／オンラインサービス／広告／通信販売／イベント

※2　1947年に推定を開始し毎年発表している「日本の広告費」、1993 年より毎年発行している「情報メディア白書」をはじめ、電通の長年のメディア・オーディエンス研究実績を背景に、2017年10月に発足。生活者の視点に立ち、コミュニケーションを取り巻く環境や、多様化する人々の情報行動の変化の兆しを捉え、メディア社会の全体像を見通すための調査研究・情報発信や、その中で求められるコミュニケーション活動についての提言を行う。
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電通総研について　 (リンク »)


電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)