ラクス、ノーコードでWeb問い合わせを増やす新規開拓機能を「配配メールBridge」に実装

株式会社ラクス

From: PR TIMES

2024-05-22 12:46

株式会社ラクス(本社:東京都渋谷区、代表取締役:中村 崇則)が提供するMA(マーケティングオートメーション)プラン「配配メールBridge」は、新規開拓機能として「ポップアップ機能」をリリースいたしました。

本機能は、Webサイト閲覧中の潜在顧客に対し、イベント情報や製品資料などを積極的に紹介することで、問い合わせの増加と、商談獲得の効率化を実現いたします。



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ポップアップ機能について


Webサイト閲覧中の潜在顧客に、ポップアップバナーを表示し、任意のページやフォーム入力へ誘導することができます。これにより、効果的な新規開拓を実現します。


■メリット1:Web問い合わせ数を最大化できる

WEBサイト閲覧中の潜在顧客のうち、フォームの入力にいたる顧客は全体の約2%(ラクス調べ)のみであり、残りの98%の顧客は離脱しています。
この98%の潜在顧客に対して、ポップアップを表示することで積極的なWeb追客を可能にし、新規開拓を実現します。
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■メリット2:専門知識不要!ノーコードでかんたん実装

本機能はノーコードで利用が可能で、CSSやHTMLのような専門的な知識は不要です。
PowerPointなどで作った画像をそのまま利用し、セミナーや資料に誘導することができます。また、フォーム機能で作った資料請求フォームやアンケートフォームをポップアップし、そのまま入力を促すことも可能です。


■メリット3:任意のタイミングでポップアップが可能

本機能では、Webページ表示後の経過秒数やスクロールの量によって、表示タイミングを変更することができます。
これにより、潜在顧客のWebサイト閲覧を邪魔せず、イベント情報や資料の紹介をすることで顧客体験を損なわず、効率的なWeb問い合わせの増加を実現いたします。



ユースケース


ポップアップ機能を活用したユースケースをご紹介します。


■活用例1:潜在顧客からWeb問い合わせを獲得

リスティングや自然検索などによってWebサイトに訪問した潜在顧客に対し、イベント申し込みや資料請求を促すポップアップバナーを表示させます。
隠れがちなコンテンツを認知させることにより、これまでイベントや資料の存在に気づかず離脱していた潜在顧客を獲得できます。
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■活用例2:企業リストと組み合わせて新規開拓を効率化

企業リストに対してメールを配信する場合、メールクリックの後にコンバージョンにつながりづらいという課題を抱えるケースがあります。
これに対して、Webページ上に興味をひきやすい調査資料などへの導線をポップアップさせることにより潜在顧客を呼び込み、効率的にコンバージョンにつなげることができます。
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■活用例3:Webページからの離脱防止

閲覧中のページを50%スクロールしたタイミング、ページを閲覧開始してから5秒後など、ポップアップを表示させるタイミングを柔軟に設定できるので、ユーザーがWebサイトから離脱するタイミングに合わせてコンテンツを紹介することができます。
興味を持ちやすいコンテンツをユーザーにとって最適なタイミングに表示することで、これまでの流入導線を阻害せずに離脱を防ぎ、ムダのないWeb問い合わせ獲得導線を設計できます。
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MAプラン「配配メールBridge」を活用した商談獲得術セミナーを開催


Web問合せを増やし、新規開拓を支援する
新機能「ポップアップ」紹介セミナー
開催日時:2024年5月28日(火)13:00~14:00
[画像6: (リンク ») ]

セミナー詳細およびお申込みは以下ページをご確認ください。
(リンク »)



MAプラン「配配メールBridge」について


「配配メールBridge」は、だれでも新規顧客開拓ができるMAプランです。商談獲得に特化した機能や、シンプルな設定画面に加え、専任担当による無償の導入活用支援により、はじめての方でもかんたんに新規顧客開拓活動にお取り組みいただけます。
また、ノウハウを活用して成果まで結びつけるためのアフターフォローと、導入企業様の成功事例・プロダクトへの改善要望を絶えず分析し、サービスへフィードバックすることで、お客様すべての成果の最大化を目指します。

配配メールBridge 公式サイト
(リンク »)



会社概要


株式会社ラクス
本社所在地 〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷5丁目27番5号 リンクスクエア新宿
代表者   代表取締役 中村 崇則
設立    2000年11月1日
資本金   3億7,837万8千円
事業内容  クラウドサービス事業
Webサイト  (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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