「Chatwork」、ビジネス/エンタープライズプランにおける新機能リリースとフリープラン提供内容一部改定のお知らせ

株式会社kubell

From: PR TIMES

2024-07-29 14:46

株式会社kubell(本社:東京都港区、代表取締役CEO:山本正喜)は、ビジネスチャット「Chatwork(チャットワーク)」( (リンク ») )のビジネス/エンタープライズプランにおける新機能を2024年8月上旬以降、順次リリースしていくことをお知らせします。また、2024年8月29日にフリープラン提供内容を一部改定いたします。



[画像: (リンク ») ]

背景


昨今では、働き方改革の推進などにより、働き方の多様化が進んでいます。
また、深刻な労働人口の不足も予想される中、DXを通じた中小企業の労働生産性向上の実現は非常に重要な社会課題だと私たちは考えています。
そのような中、当社は、2024年7月1日にChatwork株式会社(旧)から、株式会社kubellに社名変更いたしました。主力事業の「Chatwork」に加え、人とテクノロジーが持つ力をそれぞれ組み合わせながら、世の中のさまざまな「働く」を支援するプラットフォームへと事業領域を拡張し続けています。

そして、それらを推進するため、”働く方々のリアルな声”とこれまで以上に向き合ってきた結果、お客様からご要望いただいた、”こんな機能あったらいいな”という声を元にした新機能をリリースすることとなりました。
働き方が多様化する状況において、よりスムーズなコミュニケーションや情報共有を後押ししていきます。

また、多くのニーズに対し、サービス全体を通して最適な形でお応えしていくため、このたび、フリープランの提供内容を一部改定いたします。


主な新機能(ビジネス/エンタープライズプラン) 



・リアクション機能における絵文字の追加:2024年8月上旬
相手のメッセージに対して簡単にリアクションできる絵文字が、これまでの6種から49種に追加されます。より簡単にその場に適した感情を伝えることができるようになります。

・自分宛てのメッセージ履歴閲覧機能リリース:順次
それぞれのグループチャットに点在している自分宛てのメッセージを、一覧で確認できるようになります。

・メッセージの予約投稿機能リリース:順次
メッセージの送信時間を予約設定することができるようになります。これにより、相手に届けたい時間・タイミングにメッセージを送信しやすくなります。

※ご利用のプランにより利用できる機能が異なります。
※機能名及び機能詳細について、一部変更となる可能性があります。


他にもお客様のご要望にお応えする新機能アップデートを予定しております。詳細は下記特集ページをご覧ください。

▼特集ページはこちら
(リンク »)


フリープラン提供内容の一部改定


2024年8月29日より、フリープランの提供内容を一部改定いたします。


・メッセージ閲覧制限における「最新5,000件のメッセージまで閲覧可能」の制限を撤廃
 直近40日以内の投稿であれば、メッセージ数に限らず閲覧が可能に

・ストレージ(容量)が5GBから10GBに増加(1組織あたり)

・コンタクト数の制限を追加
 「コンタクト数制限なし」から「組織外コンタクト数20人まで/1ユーザーあたり」に変更

※組織外コンタクトについて、詳細は以下のヘルプページをご確認ください。
(リンク »)


その他、フリープランの変更について詳しくは以下のヘルプページからご覧ください。

▼「Chatwork」ヘルプページ
(リンク »)



「Chatwork」は、今後も、皆さまにとって価値あるサービスを提供し続けていくため、さらなるプロダクトの進化に向けて取り組んでまいります。


株式会社kubellについて


「働くをもっと楽しく、創造的に」をコーポレートミッションとして掲げる株式会社kubell(旧Chatwork株式会社)は、誰もが使いやすく、社外のユーザーとも簡単につながることができる日本最大級のビジネスチャット「Chatwork」を運営しています。また、チャット経由で会計、労務、総務など様々なバックオフィス業務をアウトソースできる「Chatwork アシスタント」などのBPaaSサービスを幅広く展開。ビジネスチャットの会社から、BPaaSで「働く」を変えるプラットフォームを提供する会社へ。2024年7月1日より社名を株式会社kubell(読み:クベル)に変更しました。

代表取締役CEO   :山本 正喜(やまもと まさき)
会社設立 :2004年11月11日
事業内容 :ビジネスチャット事業、周辺サービス・新規事業の開発運営
コーポレートサイト : (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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