ドコモデータを活用した分析レポート第7弾を公開「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」

株式会社D2C R

From: PR TIMES

2024-09-04 13:16



 株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:高田 了)と株式会社D2C R(本社:東京都港区、代表取締役社長:豊永 雅史)は、株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:前田 義晃、以下ドコモ)が保有する約1億(※1)の会員基盤をベースにしたドコモデータ(※2)を活用したユーザープロファイル分析レポートの第7弾として、「クレジットカード保持者」にフォーカスを当てた「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」を公開いたしました。

※1 2024年6月末時点のdポイントクラブ会員数
※2 個人が特定されるデータは含まれていません。

[画像1: (リンク ») ]



 D2Cグループでは、これまでドコモ広告に関する調査・分析を自社、または第三者調査会社の協力のもと過去6回に渡り「ユーザープロファイル分析レポート」として公開し、多くの広告主・広告会社にご提供して参りました。

■ これまで公開したユーザープロファイル分析レポート
第1回:リンク ») ">「dポイントクラブ ランク別ユーザープロファイリングレポート」
第2回:リンク ») ">「高所得ユーザーのプロファイル分析から見る消費行動と生活」
第3回:リンク ») ">「ドラッグストア高額利用ユーザーのプロファイル分析から見る消費行動と生活」
第4弾:リンク ») ">「dメニュー利用ユーザー分析レポート」
第5弾:リンク ») ">「不動産関心ユーザープロファイリングレポート」
第6弾:リンク ») ">「保険加入者プロファイリングレポート」


 第7弾となる本レポートのテーマは、「クレジットカード保持者」にフォーカスを当てた「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」としました。2018年頃から政府が主導してキャッシュレス政策(※3)を推進している中、新型コロナウイルス感染症の影響により、「非接触で買い物ができる」としてキャッシュレス決裁の利用が一段と進んだと言われています。クレジットカードは、利用するキャッシュレス決裁手段の中でも一番多い78.2%を占めており(※4)、またその利用頻度・利用金額についても、近年毎年増加しています。(※5)このような継続的なクレジットカード需要を背景に、ドコモデータを活用したより精緻なユーザープロファイリングをクレジットカード関連事業に役立てていただくべく企画・公開いたしました。

※3 引用元:経済産業省キャッシュレス・ビジョン
※4 引用元:NTTコム リサーチ「クレジットカード」に関する調査結果
※5 引用元:JCB「クレジットカードに関する総合調査」


■ レポート概要
目的   :ドコモユーザーにおけるクレジットカード保有ユーザーの特徴把握
使用データ:ドコモデータ(ユーザー契約情報、キャリア決裁データ、アプリ利用ログ、
      位置情報データ(Wi-Fi)、dポイント加盟店利用情報、アンケートデータ
分析方法 :各データソースにおける上記分析軸と比較実の回答率などの差分スコアを
      特徴としたプロファイリング分析



■ レポート内容
・ドコモデータについて
・クレジットカード保有者プロファイリング
・考察
・Appendix

■ ダウンロード方法
・以下のリンクより無料でダウンロードできます。
  (リンク »)


■ 資料抜粋
[画像2: (リンク ») ]


[画像3: (リンク ») ]



今後もD2Cグループでは、ドコモデータに基づく高精度なターゲティングやドコモメディア特性を生かした商品開発に取り組み、広告主の多様なニーズに応えてまいります。


■ 「ドコモデータ」について
D2Cが、ドコモから提供を受けている第三者提供に同意されたユーザーデータ(広告識別子・属性情報・位置情報・行動履歴など)。約1億(2024年3月末時点のdポイントクラブ会員)の会員基盤を持ち、属性データ(性別、年齢など)だけでなくキャリアならではの位置情報・購買履歴などの実行動データを保有しています。D2C Rでは、これらのドコモデータを活用した業種別広告商品の取り扱いも行っています。なお、これらのドコモデータには個人が特定されるデータは含まれておりません。


■株式会社D2Cについて
D2Cは、2000年6月1日に、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立された、デジタル広告/マーケティング会社です。D2Cでは、ドコモのメディアやデータを中心とした広告・マーケティング事業を展開しています。また、広告代理店事業、制作・クリエイティブ事業、インバウンド事業などを展開するD2Cグループを擁し、グループ全体で「統合マーケティングパートナー」を標榜し事業を推進しています。
URL: (リンク »)

■ 株式会社D2C Rについて
D2C Rは、あらゆる広告主のニーズにマッチした、効果的な広告の開発・提供を行うデジタルマーケティング会社です。D2C Rでは、データを基軸にした広告と考え抜かれたクリエイティブで、企業が提供する良質なコンテンツやサービスに関する情報を、より多くの生活者に届けることを通じて、生活者の生活をより豊かにします。また、市場の健全な発展に寄与すべく、安心かつ効果的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。

株式会社D2C R ( (リンク ») )

代表取締役社長 :豊永 雅史
本社所在地   :東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立年月日   :2013年2月1日
資本金     :5,000万円
事業内容    :インターネット広告事業/アドテクノロジー事業
マーケティングメディア: (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    生成 AI 「Gemini」活用メリット、職種別・役職別のプロンプトも一挙に紹介

  2. セキュリティ

    まずは“交渉術”を磨くこと!情報セキュリティ担当者の使命を果たすための必須事項とは

  3. セキュリティ

    マンガで分かる「クラウド型WAF」の特徴と仕組み、有効活用するポイントも解説

  4. ビジネスアプリケーション

    急速に進むIT運用におけるAI・生成AIの活用--実態調査から見るユーザー企業の課題と将来展望

  5. クラウドコンピューティング

    Snowflakeを例に徹底解説!迅速&柔軟な企業経営に欠かせない、データ統合基盤活用のポイント

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]