D2Cグループ「ad:tech tokyo 2024」に出展!テーマはドコモデータで実現する 一気通貫型マーケティング~ポストCookie時代における新規顧客獲得ソリューション~

株式会社D2C R

From: PR TIMES

2024-10-09 13:46



D2Cグループ3社(株式会社D2C/株式会社D2C R/株式会社D2C ID)は共同で、2024年10月16日(水)から18日(金)まで開催される広告・マーケティングの国際カンファレンス「ad:tech tokyo 2024」にブース出展することを決定しました。

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 D2Cグループのブーステーマは「ドコモデータで実現する 一気通貫型マーケティング」。当グループで先日発表したCookieレス環境に対応した新広告メニューの「コネパス広告」(※)をはじめ、ポストCookie時代における新規顧客獲得ソリューションと、CX(顧客体験)の課題解決を加速させるクリエイティブについてご紹介いたします。

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※コネパス広告:
ドコモが提供するポストCookieソリューション「docomo connecting path (TM)」を活用したリターゲティング広告

※docomo connecting path:
お客さま(*)からの事前同意のもと、ドコモが発行するIPアドレス等を用いてユーザー識別を可能にするプライバシーに配慮した広告専用ID発行ソリューションです。 Cookieレスのブラウザ(Safari等)上でのターゲティング広告配信や、広告効果計測が可能になっており、D2Cが提供する 「docomo Ad Network」にてご利用いただけます。
 *dアカウント(R)をお持ちのお客さまが対象となります。

■ ブースのご紹介
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D2Cグループのブースは「B-24」

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■ 「ad:tech tokyo 2024」について
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開催日:2024年10月16日(水)~18日(金) 
    ※16日(水)はWorkshopのみの開催。展示会場、各種セッションは17日(木)から
会 場:東京ミッドタウン&ザ・リッツ・カールトン東京 および後日アーカイブ配信
来場者:約1万5000人(2023年実績、来場、アーカイブ配信含む)
公式サイト: (リンク »)
参加パスの申込: (リンク »)


■ 株式会社D2Cについて
2000年6月1日、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立。D2Cでは主に、NTTドコモが保有するデータを起点とした広告マーケティングソリューションの企画開発事業を展開。また、戦略立案からメディアプランニング、データ活用、クリエイティブ、CX、インバウンド施策など、デジタル領域を中心に幅広いマーケティング支援を展開するD2Cグループを擁し、グループ全体で「データマーケティングカンパニー」を標榜し事業を推進しています。


株式会社D2C( (リンク ») )
代表取締役社長 :高田 了
所在地     :東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立      :2000年6月1日
事業内容    :広告マーケティングソリューションの企画開発事業


■ 株式会社D2C IDについて
D2C IDは、マーケティングとクリエイティブの力で、企業やブランド、サービスの様々な課題に対して、徹底したリサーチから、価値ある気づきを引き出し、強いクリエイティブへと昇華させることで、人も社会も動かす顧客体験を生み出します。


株式会社D2C ID ( (リンク ») )
代表取締役   :岡 勇基
所在地     :東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立      :2013年7月1日
事業内容    :統合マーケティング
         デジタルプロモーション
         インスタレーション企画・実施
         メディア制作・運営
         R&Dによるプロダクト開発・提供


■ 株式会社D2C Rについて
D2C Rは、あらゆる広告主のニーズにマッチした、効果的な広告の開発・提供を行うデジタルマーケティング会社です。D2C Rでは、データを基軸にした広告と考え抜かれたクリエイティブで、企業が提供する良質なコンテンツやサービスに関する情報を、より多くの生活者に届けることを通じて、生活者の生活をより豊かにします。また、市場の健全な発展に寄与すべく、安心かつ効果的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。


株式会社D2C R ( (リンク ») )
代表取締役社長 :豊永 雅史 
所在地     :東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立      :2013年2月1日
資本金     :5,000万円
事業内容    :インターネット広告事業/アドテクノロジー事業

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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