【無料WEBセミナー】「旅マエから旅アトまで、まるっと学べる！フェーズ別インバウンドプロモーションと最新事例」を11月14日（木）に開催

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　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）でクロスバウンド事業を展開するクロスボーダーカンパニー（プレジデント：番匠達也）は、華為技術日本株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長：侯 涛、以下ファーウェイ・ジャパン)と共同で、中国向けインバウンド施策を検討中・実施中の日本企業を対象とした無料オンラインセミナー「旅マエから旅アトまで、まるっと学べる！フェーズ別インバウンドプロモーションと最新事例」を11月14日（木）に開催いたします。

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開催背景
　2024年9月の訪日外客数は287万2,200人となり、前年同月比では 31.5％増、2019 年同月比では 26.4％増となり、8か月連続で同月過去最高を記録しています。（※1）国別で見ると、中国は韓国に続き第2位となっていますが、安定的に高い訪日外客数を維持しており、来年には春節も控えていることから、今後もさらにインバウンド需要の増加が期待されます。

　そのような中、ひとえにインバウンド施策といっても、旅マエ・旅ナカ・旅アトそれぞれに効果的なプロモーション施策は異なっており、正しく理解できていなければ十分な効果は期待できません。


　そこで、中国向けインバウンド施策を実施中・検討中の日本企業向けに、ファーウェイ・ジャパンと共同で、旅マエ・旅ナカ・旅アトとフェーズごとの効果的なインバウンドプロモーション施策やその事例、ファーウェイ・ジャパンのマーケティングソリューションPetal Adsを活用した世界のインバウンド事例をご紹介するセミナーを開催いたします。インバウンド需要の取り込みを最大化したい方、インバウンド施策にお悩みの方は、ぜひご参加ください。

※1 引用：日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2024 年 9月推計値）」
実施概要
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プログラム
・第一部：フェーズ別に解説！最新中国インバウンドプロモーションのポイントと事例
講師　番匠 達也（アライドアーキテクツ株式会社　クロスボーダーカンパニー プレジデント / 株式会社オセロ 代表取締役）

中国インバウンドへの期待が高まる中、インバウンド施策といっても旅マエ・旅ナカ・旅アトとそれぞれに効果的な手法は異なっています。今回のセミナーでは、フェーズ別にどのようなプロモーション手法が効果的なのか改めて基本から解説し、実際にどんな効果的な事例があるのか、プロモーションのポイントとともにご紹介します。
・第二部：旅マエ・旅ナカに使える！ファーウェイPetal Adsを活用したインバウンドマーケティング
講師　魚住 潤一（ファーウェイ・ジャパン　コンシューマークラウドサービス・アジアパシフィック・ビジネス開発ディレクター）

中国で3億人以上が使用し、高級スマートフォン市場でトップシェアを誇るファーウェイのマーケティングソリューションPetal Adsを活用した世界のインバウンド事例をご紹介します。スマートフォンに向けて広告を打つことで旅マエ、旅ナカをカバーすることができ、大きな効果が期待できます。

　当社は今後も効果的なマーケティングサービスを提供し、日本企業の訪日観光客向けインバウンドマーケティング施策における更なる成果向上や価値の提供に貢献してまいります。

＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞
・代表者 ： 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
・所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL ： (リンク »)
・設立 ： 2005年8月30日
・事業内容 ： マーケティングDX支援事業

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※2）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)