「2006年版 テレビ会議・Web会議の最新市場動向」の販売開始  

~映像コミュニケーションの製品動向及び市場の将来性~

サイボウズ・メディアアンドテクノロジー株式会社 2006年07月31日

インターネットビジネスの総合シンクタンクであるネットアンドセキュリティ総研株式会社(代表取締役 津幡 靖久 東京都文京区)は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バイオの2分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング(代表取締役 梅田 佳夫 東京都台東区)が提供する「2006年版 テレビ会議・Web会議の最新市場動向」の販売を開始しました。

報道関係者各位

平成18年7月31日
ネットアンドセキュリティ総研株式会社
(リンク »)

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ネットアンドセキュリティ総研、
  「2006年版 テレビ会議・Web会議の最新市場動向」の販売開始
    ~映像コミュニケーションの製品動向及び市場の将来性~
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■■ 要約 ■■

インターネットビジネスの総合シンクタンクであるネットアンドセキュリティ総研株式会社(代表取締役 津幡 靖久 東京都文京区)は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バイオの2分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング(代表取締役 梅田 佳夫 東京都台東区)が提供する「2006年版 テレビ会議・Web会議の最新市場動向」の販売を開始しました。

詳細ページ: (リンク »)


■■ 商品概要 ■■

テレビ会議・Web会議・音声会議システムの中で、音声会議は海外では普及していました。また、1990年代後半から数百万円の専用端末タイプが普及し始めましたが、国内ではまだ普及がみられませんでした。しかし、ここ数年のブロードバンドの普及や専用端末機の価格低下で、大手企業から中小企業へと普及が広がり始めました。

本レポートはテレビ会議・Web会議・音声会議シリーズの第3弾で、国内メーカーの製品を分析し、市場動向、製品動向、メーカー戦略を分析しました。また今後のテレビ会議からWeb会議への市場変化や、VoIPやデータ共有等の新たな動きも分析しています。


■■ 調査一部結果 ■■

■現状はまだまだだが、市場は年々拡大中、今後の展開に期待

音声会議の市場は海外市場ほど普及していない。しかし毎年コンスタントに売上を伸ばしている。
特にブロードバンドの普及でテレビ会議の専用端末やパソコンタイプの導入に牽引され市場も多くなってきている。
今後はVoIP(IP電話)の普及もみこまれており、このサービスに映像の機能が付加されるといわれており、注目される。また2004年松下電器産業の参入もみられ注目される市場である。


■■ 調査概要 ■■

■調査テーマ
2006 年版テレビ会議・Web会議の最新市場動向

■調査の目的
テレビ会議・Web 会議・音声会議のメーカー参入状況、メーカー戦略、製品動向、市場動向等を調査し、今後の映像コミュニケーションの市場変化も考察する。

■調査対象:合計44 社
 <対象品目>
 1.専用端末タイプ
 2.パソコンタイプ
 3.音声会議
 4.その他関連製品
   MCU、IP電話、等
 <対象メーカー>
 1.専用端末タイプメーカー
 2.パソコンタイプメーカー
 3.音声会議メーカー
 4.その他関連メーカー、ベンダー

■調査方法
直接面接及び電話取材、オープンデータの収集

■調査期間
2005年10月3日~2006年1月20日


■■ 目次 ■■

1.総括編
     1.調査対象の範囲
     2.調査対象商品イメージ図
     3.コンテンツにより分類
     4.参入動向
     5.テレビ会議・Web会議・音声会議のビジネス変化
     6.市場規模動向
     7.パソコンタイプの参入メーカー一覧

2.テレビ会議・Web会議の商品動向
     1.製品リスト
      (1)専用端末タイプ
      (2)パソコンタイプ
      (3)MCU
      (4)音声会議
     2.価格動向
      (1)専用端末タイプ
      (2)パソコンタイプ

3.テレビ会議・Web会議の業界動向
     1.国内参入状況
      (1)国内参入メーカー
      (2)参入状況分析
     2.パソコンタイプの動向
      (1)パソコンタイプの販売時期
      (2)パソコンタイプの販売方法
      (3)接続方法
        1-接続方法
        2-データ共有
      (4)端末機の動向
        1-携帯電話の対応
        2-VoIPの対応
        3-携帯電話とVoIPの対応状況
     3.IP電話システムの動向
      (1)IP電話システムとは
      (2)Skypeの動向
     4.関連業界動向

4.市場規模動向
     1.専用端末タイプ市場規模動向
      (1)世界市場
      (2)国内市場
      (3)メーカーシェア
      (4)地域別シェア
     2.パソコンタイプ市場規模動向
      (1)国内市場
      (2)ASPサービスの割合
      (3)メーカーシェア
     3.専用タイプとパソコンタイプの金額比較
     4.音声会議市場規模動向
     5.MCU市場規模動向
     6.IP電話システム市場規模動向
      (1)IP-PBX市場
      (2)IPボタン電話システム市場
      (3)VoIPゲートウェイ市場
     7.市場規模予測

5.企業動向
     1.取材企業一覧
     2.企業個表
      <専用端末タイプ等メーカー>
       (1)ギンガネット
       (2)タンバーグ・テレコム・エー・エス日本支社
       (3)東・西日本電信電話
       (4)ソニーマーケティング
       (5)NECエンジニアリング
       (6)ポリコムジャパン
      <パソコンタイプメーカー>
       (7)AOSテクノロジーズ
       (8)アドバンスドソリューションズ
       (9)ウェブエックス・コミュニケーションズ・ジャパン
       (10)エイネット
       (11)エフネット(旧ジェイ・ウェブ)
       (12)エヌ・ティ・ティアイティ
       (13)エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジー
       (15)エヌ・ティ・ティレゾナント
       (16)オサムインビジョンテクノロジー
       (17)北村製作所
       (18)空
       (19)ジャパンメディアシステム
       (20)ゼッタテクノロジー
       (21)トーメンサイバービジネス
       (22)日本アドバンテージ
       (23)日本アビオニクス
       (24)日立ハイブリッドネットワーク
       (25)ブイキューブブロードコミュニケーション
       (26)ブロードティーヴィ
       (27)プロジェクトアイ
       (28)富士通
       (29)マイクロソフト
       (30)マクニカネットワークス
       (31)マクロメディア
       (32)丸紅テレコム
       (33)ミウラ
       (34)メッセージワン
       (35)安川情報システム
       (36)ロゴスウェア
       (37)ユニアデックス
      <ベンダー>
       (38)アド・ホック
       (39)アルファパック
       (40)協和エクシオ
       (41)ネットワンシステムズ
       (42)VTVジャパン
       (43)エヌ・ティ・ティ・コムウェア
       (44)エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ

6.参考データ
     「BCS Tokyo 2005」の紹介
     用語解説


■■ 商品概要 ■■

商 品 名:2006年版 テレビ会議・Web会議の最新市場動向
発 刊 日:2006年1月20日
発  行:株式会社シード・プランニング
販  売:ネットアンドセキュリティ総研株式会社
判  型:A4・185頁
頒  価:99,750円 (本体価格95,000円、消費税4,750円)

【詳細URL】: (リンク »)

【お申し込み方法】
TEL・FAX・e-mailのいずれかにて住所・お名前・e-mail・電話番号・会社名を明記の上お申し込みください。
また、上記URLよりお申し込みページへリンクしておりますので、そちらのフォームでのお申し込みも可能となっております。


■■ ネットアンドセキュリティ総研株式会社 ■■

・設  立:1996年10月
・資 本 金:151,450,000円(2003年11月20日現在)
・代 表 者:代表取締役 津幡 靖久
・事業内容:インターネットビジネスの総合シンクタンク
・取扱商品:・企業様のweb、メールマガジンのコンテンツ企画、制作、運
       用、顧客対応業務の代行
      ・セキュリティ製品レビュー、ウイルス情報、セキュリティホ
       ール情報、インシデント情報など幅広くセキュリティ情報を
       提供
      ・情報通信市場、ネットビジネスに特化した独自調査の企画、
       受託、調査資料の制作・販売
      ・インターネットリサーチの実施および事業立ち上げ支援
       サービスなど
・U R L: (リンク »)
・連 絡 先:〒112-0004
      東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル12F
      TEL:03-5805-9126 / FAX:03-5805-9036
      info@ns-research.jp


■■ この件に関するお問い合わせ ■■
※2006年6月5日(金)飯田橋オフィスへ移転しました!
〒112-0004
東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル12F
ネットアンドセキュリティ総研株式会社
TEL: 03-5805-9127 / FAX: 03-5805-9036
担当:安田
info@shop.ns-research.jp

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