記
Ⅰ.フレームワーク開発の背景と狙い:
企業の要求レベルを満たす安定したWebインフラが提供されて以来、企業システムのWebアプリケーション化が多くの企業で採用されています。しかしながら、従来のWeb開発技術だけでは、企業の情報戦略や利用者のニーズに対処することが困難になっているのも事実です。
この問題を解決するため、従来型のWeb技術に代わるリッチクライアントを用いたアプリケーションシステムが増加し、その利用範囲は企業システムの周辺機能から基幹システムに移ってきています。
住商情報システムは、これまでのリッチクライアント言語「Curl」を用いた企業向けシステムの開発経験から、大規模開発にも応えるリッチクライアントフレームワークを本年8月15日より販売開始致します。
Ⅱ.フレームワークの設計思想:
従来のWebアプリケーションのアーキテクチャはほとんどの処理がサーバで行なわれており、クライアントのPCはサーバが生成したプレゼンテーションをレンダリングして表示しています。 このようなWebアプリケーションのアーキテクチャの代表的なものがMVC(エム・ブイ・シー : M (Model)、V (View)、C (Control) )モデルです。
Webアプリケーションの開発では、このMVCモデルを用いて高い開発生産性および再利用性を実現しています。
しかしながら、クライアントPCが行うのは、V(view)を表示することとユーザのリクエストをサーバ側にあるC(control)へ情報を渡すことだけです。
Curlでは高度なユーザインタフェースを実現するだけでなく従来のWebアプリケーションではサーバ側で行なってきた画面の切り替え処理や計算ロジック、また、データの処理をクライアント側で行うことで高いレスポンスを発揮することができます。
一方で、CurlのMVCモデルを正しく理解しないで従来型WebアプリケーションのMVCモデルで開発を行うと、Curlのパフォーマンスを十分に引き出せない恐れがありました。
この課題を解決し、アプリケーション本来のパフォーマンスを発揮するために、リッチクライアント型のMVCモデルを成型するフレームワークが強く求められていました。
Ⅲ.フレームワークの概要:
住商情報システム(株)はリッチクライアントフレームワーク「CX4」を活用し、リッチクライアントアーキテクチャのモデルとしてクライアントMVCモデルを設計いたしました。従来のMVCモデルの基本概念を継承し、クライアントにMVCモデルを構築することでビジネスロジックと画面表示の責任範囲を分割することが可能となりました。またサーバ通信や画面遷移といった機能をあらかじめM(Model)として標準提供することによりアプリケーション開発者はクライアントのビジネスロジックと画面作成を行なうだけでリッチクライアントの利点を生かした生産性および再利用性の高いアプリケーションを構築することが可能となります。
Ⅳ.リッチクライアントフレームワーク「CX4」の機能概要:
・設定ファイルXMLでフレームワークを管理
フレームワークのControl処理の制御には【XML】を用いた外部の設定ファイルを利用しています。
また処理のフローも変更することができ,、XMLを変更するだけでプログラミングは不要です。
・豊富なライブラリを提供
画面の切り替えやサーバとの連携などの一般的な処理は、ライブラリで標準提供されます。システム環境に応じてライブラリを切り替え、あらゆる環境に対応します。
・画面の開発も更に簡単に
フレームワークが提供する開発支援コンポーネントを使えば、画面の開発も簡単になります。株式会社カールが販売するCurlアプリケーション開発向けのVLE(ビジュアルレイアウトエディタ)を利用すれば、プログラミング箇所が更に縮小します。
Ⅴ.製品価格:
①プロジェクトライセンス
・ 利用はプロジェクト毎。再利用不可。
・ 1,200(千円) (税別)
・ CX4トレーニング(1日/3人まで)
②開発ライセンス
・ 複数の開発プロジェクトで利用が可能。
・ 5,000(千円) (税別)
・ CX4トレーニング(1日/10人まで)
・ 無償バージョンアップ
Ⅵ.販売方法:
直販および株式会社カールの販売パートナー経由。
Ⅶ.提供開始時:
2006年8月15日より出荷開始いたします。
Ⅷ.販売目標:
初年度20セットを見込んでおります。
Ⅸ.本件に関するお問い合わせ先:
【製品に関するお問い合わせ先】
住商情報システム株式会社
Curl事業部 担当:杉本
TEL:03-5166-2386 E-Mail:curl@scs.co.jp
【本資料に関する報道機関からのお問合せ先】
住商情報システム株式会社
広報・IR部 担当:片山・渋谷
TEL:03-5166-1150
*掲載の社名、商品名は、各社の商標、または登録商標です。
以 上
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。