「デジタルペンゲートウェイ」が新たな通信方式に対応

~高速で安定したデジタルペンゲートウェイを実現~

NTTコムウェア株式会社

2006-10-05 15:00

NTTコムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 今井 郁次、以下 NTTコムウェア)は、Anoto Components(*1)方式に対応した「デジタルペンゲートウェイ」を開発し、この「デジタルペンゲートウェイ」を利用したシステム構築サービスを開始します。
これにより複数のデジタルペンを利用する環境において、より高速の通信を実現します。

【背景】
「デジタルペンゲートウェイ」は2005年2月の発売開始以来、複数のデジタルペンから同時にデータ受信できるアクセスポイント装置として幅広く利用されています。現在はNBOS(*2)(Network Based Open Services)方式に対応していますが、今後デジタルペン利用拡大への寄与が期待されるAnoto Components方式への対応を検討していました。

【Anoto Components方式デジタルペンゲートウェイの特徴】
 従来のNBOS方式では、デジタルペンの認証などを行うサーバが必要ですが、Anoto Components方式では「デジタルペンゲートウェイ」が認証を行うため、こういったサーバの設置が不要になります。そのため、デジタルペン導入のコスト削減が可能になり、ネットワーク構成も簡略化できます。
 また、ペン1本の送信にNBOS方式では20~30秒を要していましたが、高性能Bluetoothプロトコルスタック(*3)「BL-Rappore」を採用し、Anoto Components方式に対応したことで、送信時間は数秒へと短縮されました。同時送信の性能についても、デジタルペンゲートウェイ1台あたり30本のデジタルペンの送信を30秒で完了しています(当社環境での測定結果)。 
さらに、今回の「デジタルペンゲートウェイ」では環境設定をWebを通して行うことができるため、どこからでもメンテナンスが可能となるなど保守性が向上します。これにより、従来「デジタルペンゲートウェイ」の環境設定に必要であった専用端末(特別なソフトウェアがインストールされたもの)は不要となります。


【デジタルペンゲートウェイの概要】
 「デジタルペンゲートウェイ」は、アノト方式(*4)デジタルペン専用のアクセスポイントです。「デジタルペンゲートウェイ」とデジタルペンの間はBluetoothで通信しており、複数のペンから無線同時通信が可能です。ケーブルで接続する必要がないため、デジタルペンを自由に持ち運ぶことができ、通常のペンと同様の使い方ができます。教育分野や会場アンケート、お客様窓口業務など、同時に複数のペンを利用する業務に最適です。
 ハードウェアにはNTTコムウェアが開発した超小型Linuxサーバ「L-Box」を用いており、低消費電力、静粛かつ連続運転が可能です。また、「L-Box」は文庫本程度の非常にコンパクトなサイズなので、設置場所を選ばず持ち運びも容易です。

【今後の展開】
 「デジタルペンゲートウェイ」は、美術館などの来場者アンケートシステムとしての実績のほか、今後は学校や塾での利用が期待され、利用条件に応じた「デジタルペンゲートウェイ」の導入のコンサルティングを含むシステムインテグレーションサービスとして、より高度なデジタルペンソリューションへの対応を目指します。

【用語解説】
*1 Anoto Components方式
デジタルペンがアクセスポイントに対して直接データ送信する通信方式。デジタルペンの認証をアクセスポイントが行うため、認証サーバは不要で、高速な接続を可能。
*2 NBOS(Network Based Open Services)方式
ネットワーク上の認証サーバでデジタルペンを認証した上でデータ送信する通信方式。
*3 Bluetoothプロトコルスタック
 ハードウェアでBluetooth機能を使用可能とするためのソフトウェア。「BL-Rappore」は株式会社ブライセンのBluetoothプロトコルスタック。
*4 アノト方式
スウェーデン アノト社( (リンク ») )が開発した、専用の紙とデジタルペンを使った、入力ユーザインタフェース技術。キーボードなどこれまでのインタフェースを操作することなく、慣れ親しんだペンと紙で、メモやイラストをデータ伝送できる。

【お知らせ】
 平成18年10月12日(木)、13日(金)に、東京国際フォーラムで開催される「FIT2006(金融国際情報技術展)」の、NTTコムウェアブースにおいて、「デジタルペンゲートウェイ」のデモ展示を行います。

※ 「L-Box」はコムウェアの登録商標です。
※ その他、記載されている会社名、製品名等は、各社の商標または登録商標です。
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