シーネットネットワークスジャパンのSecond Lifeオフィスは、本日より開設されます。オフィスが開設される場所はSecond Life内hachiko 114, 54, 31( (リンク ») )です。シーネットネットワークスジャパンでは、開設後のSecond Lifeオフィスの利用について、インタビューの実施やセミナーの開催、さらに実世界でシーネットネットワークスジャパンが運営する媒体およびサービスと仮想世界Second Lifeとを結ぶ接点としての役割を予定しています。
Second Life内のオフォスとしては、米CNET Networks, Incが2006年9月に「CNet Networks Office」(Millions of Us 227, 30, 38)を開設しています。シーネットネットワークスジャパンは、Second Lifeにオフィスを開設することで、日本のメディアとして同仮想世界へ早期進出を果たした企業の1社に加わることとなります。
また、オフィス開設にともない、Second Lifeにおける“モノづくり”を解説する連載「Second Life 新世界的ものづくりのススメ」を2月15日より、ZDNet Japan( (リンク ») )で開始します。
Second Lifeでは、ユーザーが利用可能な建物や家具などのオブジェクトや、オブジェクトを機能させるためのスクリプトをユーザー自身で作成できます。「Second Life 新世界的ものづくりのススメ」では、このようなSecond Lifeにおける“モノづくり”について、オフィスで使われている部品を教材として利用して解説します。この連載により、同仮想世界での“モノづくり”を通じたビジネス展開を考えている企業や個人ユーザーを支援します。連載の執筆は、デジタルハリウッド大学院Second Life研究室Linden Lab社推奨Second Lifeセミナー講師の大槻透世二氏(サイバーアドベンチャー株式会社 代表取締役社長 (リンク ») )が担当します。
大槻氏は、シーネットネットワークスジャパンのSecond Lifeオフィス建設でも協力しています。
■Second Lifeとは( (リンク ») )
Second Lifeは、米Linden Lab社が運営する3D CGで構成された仮想世界を舞台にしたサービスです。登録ユーザー数は2006年末の段階で200万人。現段階では英語版のみの運営になりますが、日本語版が近々予定されており、現在2万人規模の日本人ユーザーも増加することが予想されています。
Second Lifeで作成されたモノの所有権は作成者であるユーザー自身に与えられ、また、米ドルへの換金が可能な通貨「リンデンドル」を用いた経済活動が営まれていることから、さまざまな製品が作成および販売されています。そのため、同仮想世界を新たなビジネスの場と考える企業の進出が増加しています。2006年までに、DellやIBMなどのIT企業をはじめ、トヨタ自動車や日産自動車など日本で馴染みの深い企業も同仮想世界内で拠点を開設しています。
■デジタルハリウッド大学院について( (リンク ») )
日本初の株式会社立のIT・コンテンツ関連に特化した専門職大学院。昨年、大学院内に、セカンドライフ研究室を設立し、セカンドライフについての国内における啓蒙・普及のための調査・研究にいち早く着手。情報発信及び、セカンドライフ・トレーニング講座を昨年より監修・実施している。
■サイバーアドベンチャー株式会社( (リンク ») )
デジタルハリウッド株式会社にてLinden Lab社推薦セカンドライフセミナー講師を務める、大槻透世二により設立された会社。次世代のインターフェースやサイバースペースに関するサービスを総合的に提供する会社として、バーチャルリアリティ・メタバース関連事業を推進する。主にシステム開発とコンサルティング、プロデュース事業を行う。
■シーネットネットワークスジャパンについて( (リンク ») )
米CNET Networks, Inc.が100%出資する子会社。米CNET Networks, Inc.(以下、CNET Networks)はインタラクティブ時代のコンテンツ環境を創出するワールドワイドのメディア企業です。CNET Networksは、「一味違うメディアカンパニー」としての自負を持ち、ユーザーと市場関係者、そしてエキスパートの編集者の知識と情熱とを組みあわせることで、よりリッチで深いインタラクティブな体験を創造しています。 CNET NetworksのリーディングブランドであるCNET、GameSpot、MP3.com、Webshots、ZDNetは、パーソナルテクノロジーやエンターテインメント、ビジネステクノロジーに焦点をあてています。 CNET Networksは米国、アジアおよびヨーロッパでビジネスを展開しています。
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