企業向けのインフラストラクチャ ソフトウェアを提供する世界的なリーディング カンパニーである英国Autonomy Corporation plc (LSE: AU.またはAU.L)の日本法人、オートノミー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：杉本弘康、以下、オートノミー）は、幅広いソリューション事業を展開する株式会社大塚商会（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚裕司、以下 大塚商会）が同社のエンタープライズサーチ ソリューション（Intelligent Data Operating Layer、以下、IDOL）を採用したことを発表しました。
社内に利用価値の高いドキュメントをはじめとした情報資産を数多く保有する大塚商会では、営業が顧客に最新情報を的確かつタイムリーに提供することが必須となっていました。そのためには、価格表や提案書などの営業が扱う多種多様なドキュメントを効率よく引き出せ、重複作業を回避することが可能なソリューションが必要でした。そこで上記を実現する企業内検索ソリューションとして採用されたのがオートノミーのIDOLです。業界No.1であることの信頼性、既存セキュリティが流用可能なことなどが導入の決め手となりました。
IDOLによって目的の商材に関連する取り扱い同等製品情報や競合製品情報なども提示され、顧客に関連製品を推奨することができるため、大塚商会では営業による的確でタイムリーな情報取得のみならず、顧客に対するクロスセルも期待されています。また、IDOLはプロファイリング機能によって各ユーザーの関心分野をプロファイル情報として保持しています。そのため、将来的には社内のエキスパート検索も視野に入れた検討も行われる予定です。これにより個々のユーザーが持つ暗黙知も社内ナレッジとして共有することが可能になります。
「我々が求めていたのは、単なるサーチエンジンの域を超えた、ナレッジを社員に提供できるソリューションでした。そこでナレッジ検索の有用性を全面的に打ち出していたオートノミー製品を選択いたしました。」と大塚商会 マーケティング本部テクニカルプロモーション部 伊藤 昇 次長は言います。「段階を追って検索対象サイトの増加や、検索結果を踏まえてのコンテンツの見直しなどを計画しており、IDOLをナレッジ共有と向上のために活用していきます。また社内構築のノウハウをお客様へ展開していくことも計画していきます。」
IDOLは大塚商会において、2008年4月より社内利用が開始される予定です。またさらなる利便性向上のためデスクトップサーチ（AWE）、チャネル推奨、クラスタリング、Autonomy Business Consoleなどの新たな機能の追加も検討される予定です。
■ IDOL製品概要
Intelligent Data Operating Layer(IDOL)は、企業が保有するデータ上に配置できるプラットフォームです。ケンブリッジ大学の研究により開発された高度なパターン照合技術と概念抽出技術を基盤としているため、ユーザーに的確な検索結果を返すことができます。
IDOLは、形式や言語を問わずあらゆる情報を概念的かつ文脈的に理解できるプラットフォームであり、リポジトリを問わず音声、映像を含む1,000種類以上のコンテンツ形式の情報を自動的に分析します。IDOLは500以上の機能を備え、増加し続ける大量の情報から知識の抽出を可能にすることで、効率性、生産性、収益性を高めます。
主な機能としては、自動ハイパーリンキング、自動カテゴライズ、自動クエリガイダンス、自動タックスノミ生成、自動クラスタリング、クラスタの可視化、エージェント、プロファイリング、語幹抽出などがあります。
IDOLは検索エンジンとして必要不可欠な、スピード、パフォーマンス、拡張性も優れており、世界でも最大級のシステムでも多く利用されています。セキュリティに関しても、現状のアクセスセキュリティを変更することなく安全な検索を提供することができます。
■ 大塚商会について
株式会社大塚商会（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚裕司）は、情報システムの構築から運用を中核に、お客様が抱えているさまざまな課題を総合的に解決するトータル・ソリューション・プロバイダです。システムインテグレーション事業としてコンピュータ、複写機、通信機器、ソフトウェアの販売および受託ソフトの開発を行うとともに、サービス&サポート事業としてサプライ供給、保守、教育支援などを提供しております。
URL： (リンク »)
■ オートノミー株式会社(Autonomy Japan K.K.)について
オートノミー株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：杉本 弘康)は、2006年4月に設立以来、企業内のさまざまな形式の電子情報を高度なテクノロジ(Meaning Based Computing)により自動的に管理、処理、配信可能なサーチソリューションを提供しています。英国ケンブリッジおよび米国サンフランシスコに本社を置き（設立：1996年）世界各国にオフィスを構えるグローバルカンパニーです。また、オートノミーは世界各国の17,000社以上の企業や組織を顧客基盤とし、300社以上の企業とOEMパートナーシップを組んでいます。 製品には、IDOLをはじめ、電子メールアーカイブ、電子証拠開示（eディスカバリ）のZANTAZ、リッチメディアコンテンツ管理のVirage、ビジネスプロセス管理ソリューションのCardiff、コンタクトセンター向けソリューションを提供するetalkがあり、あらゆる分野の企業で、エンタープライズ検索、CRM、人事管理、企業ポータル、E-コマースなどに幅広く活用されています。
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IDOLによって目的の商材に関連する取り扱い同等製品情報や競合製品情報なども提示され、顧客に関連製品を推奨することができるため、大塚商会では営業による的確でタイムリーな情報取得のみならず、顧客に対するクロスセルも期待されています。また、IDOLはプロファイリング機能によって各ユーザーの関心分野をプロファイル情報として保持しています。そのため、将来的には社内のエキスパート検索も視野に入れた検討も行われる予定です。これにより個々のユーザーが持つ暗黙知も社内ナレッジとして共有することが可能になります。
「我々が求めていたのは、単なるサーチエンジンの域を超えた、ナレッジを社員に提供できるソリューションでした。そこでナレッジ検索の有用性を全面的に打ち出していたオートノミー製品を選択いたしました。」と大塚商会 マーケティング本部テクニカルプロモーション部 伊藤 昇 次長は言います。「段階を追って検索対象サイトの増加や、検索結果を踏まえてのコンテンツの見直しなどを計画しており、IDOLをナレッジ共有と向上のために活用していきます。また社内構築のノウハウをお客様へ展開していくことも計画していきます。」
IDOLは大塚商会において、2008年4月より社内利用が開始される予定です。またさらなる利便性向上のためデスクトップサーチ（AWE）、チャネル推奨、クラスタリング、Autonomy Business Consoleなどの新たな機能の追加も検討される予定です。
■ IDOL製品概要
Intelligent Data Operating Layer(IDOL)は、企業が保有するデータ上に配置できるプラットフォームです。ケンブリッジ大学の研究により開発された高度なパターン照合技術と概念抽出技術を基盤としているため、ユーザーに的確な検索結果を返すことができます。
IDOLは、形式や言語を問わずあらゆる情報を概念的かつ文脈的に理解できるプラットフォームであり、リポジトリを問わず音声、映像を含む1,000種類以上のコンテンツ形式の情報を自動的に分析します。IDOLは500以上の機能を備え、増加し続ける大量の情報から知識の抽出を可能にすることで、効率性、生産性、収益性を高めます。
主な機能としては、自動ハイパーリンキング、自動カテゴライズ、自動クエリガイダンス、自動タックスノミ生成、自動クラスタリング、クラスタの可視化、エージェント、プロファイリング、語幹抽出などがあります。
IDOLは検索エンジンとして必要不可欠な、スピード、パフォーマンス、拡張性も優れており、世界でも最大級のシステムでも多く利用されています。セキュリティに関しても、現状のアクセスセキュリティを変更することなく安全な検索を提供することができます。
■ 大塚商会について
株式会社大塚商会（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚裕司）は、情報システムの構築から運用を中核に、お客様が抱えているさまざまな課題を総合的に解決するトータル・ソリューション・プロバイダです。システムインテグレーション事業としてコンピュータ、複写機、通信機器、ソフトウェアの販売および受託ソフトの開発を行うとともに、サービス&サポート事業としてサプライ供給、保守、教育支援などを提供しております。
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■ オートノミー株式会社(Autonomy Japan K.K.)について
オートノミー株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：杉本 弘康)は、2006年4月に設立以来、企業内のさまざまな形式の電子情報を高度なテクノロジ(Meaning Based Computing)により自動的に管理、処理、配信可能なサーチソリューションを提供しています。英国ケンブリッジおよび米国サンフランシスコに本社を置き（設立：1996年）世界各国にオフィスを構えるグローバルカンパニーです。また、オートノミーは世界各国の17,000社以上の企業や組織を顧客基盤とし、300社以上の企業とOEMパートナーシップを組んでいます。 製品には、IDOLをはじめ、電子メールアーカイブ、電子証拠開示（eディスカバリ）のZANTAZ、リッチメディアコンテンツ管理のVirage、ビジネスプロセス管理ソリューションのCardiff、コンタクトセンター向けソリューションを提供するetalkがあり、あらゆる分野の企業で、エンタープライズ検索、CRM、人事管理、企業ポータル、E-コマースなどに幅広く活用されています。
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