CompTIA日本支局は、健全な人材育成方針の下で認定資格を活用した結果、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れた組織に贈るCASP2009年度の受賞組織として、NTTデータ ジェトロニクス株式会社 ビジネスソリューション事業本部と株式会社 タクト・マシン・サービスの2社を発表。
2009年度CompTIA Authorized Service Provider（CASP）受賞の2組織を発表
～業務能力の育成や業務規模の拡大などにCompTIA認定資格の活用で効果～
【2009年12月9日 東京】
CompTIA（コンプティア：コンピュータ技術産業協会/本部：米国イリノイ州）日本支局は、健全な人材育成方針の下でCompTIA認定資格試験を活用した結果、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に贈るCompTIA Authorized Service Provider（CASP）の、2009年度の受賞組織を発表致しました。（以下企業名50音順）
NTTデータ ジェトロニクス株式会社 ビジネスソリューション事業本部 ／ ジェトロニクス・ソリューション各社
主にIT保守サービスソリューションを提供している同事業本部では、業務拡大及び新たな市場開拓のために、2007年より全国各地のオンサイトサービス拠点、関連会社に対し、「CompTIA A+」、「CompTIA Network+」、「CompTIA Server+」の取得の推進を開始されました。その結果、現在では各拠点での資格保有者配置率が50～80％になり、従来の顧客に対し、大規模なクライアントからネットワークに関するマルチベンダー保守契約の受注の獲得や、規模にとらわれないネットワークソリューションやシステムの提案案件の増加につながっています。
株式会社 タクト・マシン・サービス
プリンター・スキャナ等の周辺機器やパーソナルコンピュータの訪問修理サービスを事業の柱として、お客様にサービスを提供する同社では、カスタマエンジニア（CE）を中心に「CompTIA PDI+」の資格取得を奨励。各メーカーが認定するCEライセンスと中立的なCompTIA認定資格の相乗効果で、業務全体の技術力向上に効果が表れています。また、ビジネス・コミュニケーション・スキル診断（BCSA）及びビジネス・コミュニケーション・スキル・メトリック（BCSM）の実施により、理論的にコミュニケーションの組み立て・活用を意識し、顧客満足度の向上にも効果が表れています。
なお、CASP受賞各社のCompTIA認定資格導入による育成効果の具体的な内容については、2010年1月22日（金）に開催されるセミナー「CompTIA人材育成サミット2010～”勝てる”スキルの条件～（主催：CompTIA日本支局）」で発表する予定です。
こちらのセミナーに参加希望の方は、CompTIA日本支局Webサイト（ (リンク ») ）より詳細をご覧ください。
CompTIAでは、顧客視点に立った人材育成方針を掲げ、CompTIA認定資格の目的や役割にあった活用を行い、具体的な効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に対し、毎年CompTIA Authorized Service Provider（CASP）として表彰しています。CASPについての詳細はこちらのWebサイトをご覧ください。
(リンク »)
【CompTIAとは（ (リンク ») ）】
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の実務能力基準の認定活動等を行っています。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
【CompTIA認定資格とは（ (リンク ») ）】
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対するスキルの標準化を進め、開発されたのが「CompTIA A＋」です。2009年11月現在、Network+など12分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル（新入社員、主任、管理職など）やパートナーなど実務評価基準を背景とし、それぞれの業務分野における業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン（試験範囲）の作成から、調査分析、作問を担当。1993年の認定資格提供開始後、CompTIA認定資格者は、ワールドワイドで100万を突破。
【お問い合わせ先】
CompTIA日本支局 (リンク »)
〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL：03-5226-5345 FAX：03-5226-0970
E-Mail：info_jp@comptia.org
担当：吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。
～業務能力の育成や業務規模の拡大などにCompTIA認定資格の活用で効果～
【2009年12月9日 東京】
CompTIA（コンプティア：コンピュータ技術産業協会/本部：米国イリノイ州）日本支局は、健全な人材育成方針の下でCompTIA認定資格試験を活用した結果、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に贈るCompTIA Authorized Service Provider（CASP）の、2009年度の受賞組織を発表致しました。（以下企業名50音順）
NTTデータ ジェトロニクス株式会社 ビジネスソリューション事業本部 ／ ジェトロニクス・ソリューション各社
主にIT保守サービスソリューションを提供している同事業本部では、業務拡大及び新たな市場開拓のために、2007年より全国各地のオンサイトサービス拠点、関連会社に対し、「CompTIA A+」、「CompTIA Network+」、「CompTIA Server+」の取得の推進を開始されました。その結果、現在では各拠点での資格保有者配置率が50～80％になり、従来の顧客に対し、大規模なクライアントからネットワークに関するマルチベンダー保守契約の受注の獲得や、規模にとらわれないネットワークソリューションやシステムの提案案件の増加につながっています。
株式会社 タクト・マシン・サービス
プリンター・スキャナ等の周辺機器やパーソナルコンピュータの訪問修理サービスを事業の柱として、お客様にサービスを提供する同社では、カスタマエンジニア（CE）を中心に「CompTIA PDI+」の資格取得を奨励。各メーカーが認定するCEライセンスと中立的なCompTIA認定資格の相乗効果で、業務全体の技術力向上に効果が表れています。また、ビジネス・コミュニケーション・スキル診断（BCSA）及びビジネス・コミュニケーション・スキル・メトリック（BCSM）の実施により、理論的にコミュニケーションの組み立て・活用を意識し、顧客満足度の向上にも効果が表れています。
なお、CASP受賞各社のCompTIA認定資格導入による育成効果の具体的な内容については、2010年1月22日（金）に開催されるセミナー「CompTIA人材育成サミット2010～”勝てる”スキルの条件～（主催：CompTIA日本支局）」で発表する予定です。
こちらのセミナーに参加希望の方は、CompTIA日本支局Webサイト（ (リンク ») ）より詳細をご覧ください。
CompTIAでは、顧客視点に立った人材育成方針を掲げ、CompTIA認定資格の目的や役割にあった活用を行い、具体的な効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に対し、毎年CompTIA Authorized Service Provider（CASP）として表彰しています。CASPについての詳細はこちらのWebサイトをご覧ください。
(リンク »)
【CompTIAとは（ (リンク ») ）】
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の実務能力基準の認定活動等を行っています。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
【CompTIA認定資格とは（ (リンク ») ）】
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対するスキルの標準化を進め、開発されたのが「CompTIA A＋」です。2009年11月現在、Network+など12分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル（新入社員、主任、管理職など）やパートナーなど実務評価基準を背景とし、それぞれの業務分野における業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン（試験範囲）の作成から、調査分析、作問を担当。1993年の認定資格提供開始後、CompTIA認定資格者は、ワールドワイドで100万を突破。
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〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL：03-5226-5345 FAX：03-5226-0970
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担当：吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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