SL 社の RTView が、Amazon CloudWatch におけるアプリケーション性能監視を提供

新しい接続アダプタで、Amazon Web Services のモニタリング指標をアプリケーション性能指標と統合した包括的な可視化と、履歴のトレンド分析を目的としたアーカイブ機能

株式会社SLジャパン

2012-12-12 15:00

アプリケーションならびにサービス・レベル・システムの監視ソリューションの提供でリードする米国 SL 社は、同社の旗艦製品である RTView Enterprise Monitor が、Amazon CloudWatch データに接続する新しいアダプタを提供し、ユーザは Amazon Web Services (AWS) リソースの広範なモニタリング指標を、アプリケーション性能監視の視点で可視化できるようになりました。さらに、RTView では Amazon CloudWatch 指標をアーカイブし、ヒストリカル・トレンド分析ならびにアラートを目的とした長期に渡る指標履歴をアーカイブして管理することが可能です。
アプリケーションならびにサービス・レベル・システムの監視ソリューションの提供でリードする米国 SL Corporation(以下 SL 社、日本法人:株式会社 SL ジャパン (リンク ») )は、同社の旗艦製品である RTView Enterprise Monitor が、Amazon CloudWatch データに接続する新しいアダプタを提供し、ユーザは Amazon Web Services (AWS) リソースの広範なモニタリング指標を、アプリケーション性能監視の視点で可視化できるようになりました。さらに、RTView では Amazon CloudWatch 指標をアーカイブし、ヒストリカル・トレンド分析ならびにアラートを目的とした長期に渡る指標履歴をアーカイブして管理することが可能です。

「Amazon EC2 は、オンデマンドで調達できるコンピューティング・リソースとして、またアプリケーション開発ならびにテスト環境として、多くの企業・組織が利用している業界標準のサービスである」と、SL 社の CEO であるトム・ルビンスキはコメントしました。「アプリケーションの健全性を包括的に見るには、そのアプリケーション・コンポーネントが稼働している EC2 インスタンスからの性能情報が不可欠であり、AWS ユーザはこれらの指標を RTView Enterprise Monitor に自動的に統合できる」と追加しました。

Amazon CloudWatch は、ユーザが AWS リソースをリアルタイムに監視できるもので、CPU 使用率、待ち時間、リクエスト数といった性能指標を自動的に提供します。SL 社の RTView Enterprise Monitor では、これらの指標データをアプリケーション・サーバやメッセージ・バスなどから取得したアプリケーション性能データとともに取り込むことができ、極めてスケーラブルでカスタマイズ性が高い一元監視を実現します。

また、RTView のヒストリアン機能を使って、Amazon CloudWatch 性能指標を任意の SQL データベースに格納し、トレンド分析を行えます。そして、履歴データのトレンド分析から CloudWatch データのしきい値を定義し、RTView のアラート管理システムでその他のアプリケーション・コンポーネントのアラートと相互関連付けることにより、ユーザは性能問題の原因をより迅速に特定できるようになります。

特に、軽量で柔軟性を持った RTView Enterprise Monitor は、クラウド・ベースならびにオンプレミス・コンポーネントの両方の監視が要求される複雑な環境における使用で、その威力を発揮します。

■SL 社について: (リンク »)

1983 年以来、25 年以上にわたって、リアルタイム・データの監視とダイナミックでグラフィックな可視化で業界をリードしてきた、専門メーカーです。SL 社の RTView は、コンポーネント・レベルのインフラ監視とアプリケーション性能管理(APM)から、ビジネス・アクティビティ監視(BAM)に至る、広範な企業アプリケーションの可視化と監視で活用されています。さらに RTView は、SOA 市場におけるメッセージング・ミドルウェア、インメモリ・データ・グリッド(分散キャッシング・システム)、複合イベント処理(CEP)エンジン、金融サービスやエネルギーなどのバーチカルなカスタム・ソリューションの可視化と監視で使用されているデファクト・スタンダードです。SL 社の技術と専門性、コミットメントと顧客実績、パートナー重視のビジネス・カルチャーが、世界の業界でリードする一万以上にもおよぶ最もミッション・クリティカルなアプリケーションとビジネスの支援で、SL 社が選択されてきた理由です。世界で 111,000 以上、国内で 9,600 以上のライセンス出荷(2011年末現在)を出荷しています。株式会社 SL ジャパンは 1998 年に設立された、SL 社の日本法人です。

■ お問い合わせ先:

株式会社 SL ジャパン 広報担当 sl-publicity@sl-j.co.jp
電話 03-3423-6051
〒107-0062 東京都港区南青山 3-8-5 アーバンプレム南青山3階

※記載される会社名・製品名は、それぞれ各社が所有する商標または登録商標です。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

株式会社SLジャパンの関連情報

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  2. セキュリティ

    セキュアな業務環境を実現する新標準「Chrome Enterprise Premium」活用ガイド

  3. セキュリティ

    攻撃者は侵入ではなく“ログイン”する、エンドポイントとアイデンティティセキュリティを連携すべき理由

  4. モバイル

    目前の「Windows 10」サポート終了、「Windows 11」への移行負担を解消する最適解とは

  5. セキュリティ

    こんなにあった!従来型SIEMが抱える課題──次世代SIEMに必須の“8つの要件”とは?

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]